日経平均は4日ぶり反落。
26日の米株式市場でダウ平均は2.37ドル高とほぼ横ばい。
新築住宅販売件数の減少などを背景にした景気減速懸念から売りが先行。
一方、カナダ中央銀行が予想より小幅な利上げを発表したことで、米国での利上げ減速期待が強まり、長期金利の低下を背景にダウ平均は上昇に転じた。
他方、主力企業の決算に失望した売りでナスダック総合指数は−2.03％と大幅反落。
日経平均は24.61円安とほぼ横ばいからスタート。
前日の米国の主要株価指数や主要企業の決算がまちまちだったことで、手掛かり材料難の中、前日終値近辺での一進一退が続いた。
時間外取引のダウ平均先物や中国・香港株の上昇が支援要因になった一方、米メタ・プラットフォームズの決算を受けた株価急落が重石になった。
今晩のアップルやアマゾンの決算に対する警戒感もあり、後場はじり下げ基調となった。
大引けの日経平均は前日比86.60円安の27345.24円となった。
東証プライム市場の売買高は10億7864万株、売買代金は2兆6894億円だった。
セクターでは銀行、海運、繊維製品が下落率上位となった一方、鉱業、電気・ガス、石油・石炭が上昇率上位となった。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の69％、対して値上がり銘柄は26％だった。
個別では、円高・ドル安を受けてトヨタ自 (TYO:7203)、三菱自 (TYO:7211)、ホンダ (TYO:7267)など自動車関連が軒並み下落。
米長期金利の低下を背景に三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友 (TYO:8316)、第一生命HD (TYO:8750)の金融も総じて下落。
川崎汽船 (TYO:9107)を筆頭に、郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)の海運は大幅続落。
NTT (TYO:9432)、KDDI (TYO:9433)、ソフトバンク (TYO:9434)の通信、伊藤忠 (TYO:8001)、三菱商事 (TYO:8058)の商社、7＆I−HD (TYO:3382)、花王 (TYO:4452)のディフェンシブの一角が安い。
また、アサヒＧ (TYO:2502)、セイコーエプソン (TYO:6724)、大阪チタ (TYO:5726)などの下落が目立った。
ほか、ZHD (TYO:4689)、富士フイルム (TYO:4901)、任天堂 (TYO:7974)などが軟調。
決算を発表したところでは日東電工 (TYO:6988)、キヤノン (TYO:7751)、サイバーAG<
4751>などが売られた。
一方、レーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、ディスコ (TYO:6146)、アドバンテスト<
6857>の半導体関連のほか、キーエンス (TYO:6861)、SMC (TYO:6273)、日本電産 (TYO:6594)、安川電機 (TYO:6506)、イビデン (TYO:4062)、新光電工 (TYO:6967)などハイテク関連、エーザイ (TYO:4523)、第一三共 (TYO:4568)の医薬品、マネーフォワード (TYO:3994)、Sansan (TYO:4443)など中小型グロースの一角が高い。
INPEX (TYO:1605)、出光興産 (TYO:5019)は原油市況の上昇を受けて上昇。
九電工
(TYO:1959)、カプコン (TYO:9697)、日立建機 (TYO:6305)、日本航空電子 (TYO:6807)、富士通ゼネラル (TYO:6755)などは決算が好感されて大きく上昇。
オムロン (TYO:6645)は決算を受けて買い先行も伸び悩んだ。
トビラシステムズ (TYO:4441)は会社リリースを受けて急伸した。
26日の米株式市場でダウ平均は2.37ドル高とほぼ横ばい。
新築住宅販売件数の減少などを背景にした景気減速懸念から売りが先行。
一方、カナダ中央銀行が予想より小幅な利上げを発表したことで、米国での利上げ減速期待が強まり、長期金利の低下を背景にダウ平均は上昇に転じた。
他方、主力企業の決算に失望した売りでナスダック総合指数は−2.03％と大幅反落。
日経平均は24.61円安とほぼ横ばいからスタート。
前日の米国の主要株価指数や主要企業の決算がまちまちだったことで、手掛かり材料難の中、前日終値近辺での一進一退が続いた。
時間外取引のダウ平均先物や中国・香港株の上昇が支援要因になった一方、米メタ・プラットフォームズの決算を受けた株価急落が重石になった。
今晩のアップルやアマゾンの決算に対する警戒感もあり、後場はじり下げ基調となった。
大引けの日経平均は前日比86.60円安の27345.24円となった。
東証プライム市場の売買高は10億7864万株、売買代金は2兆6894億円だった。
セクターでは銀行、海運、繊維製品が下落率上位となった一方、鉱業、電気・ガス、石油・石炭が上昇率上位となった。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の69％、対して値上がり銘柄は26％だった。
個別では、円高・ドル安を受けてトヨタ自 (TYO:7203)、三菱自 (TYO:7211)、ホンダ (TYO:7267)など自動車関連が軒並み下落。
米長期金利の低下を背景に三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友 (TYO:8316)、第一生命HD (TYO:8750)の金融も総じて下落。
川崎汽船 (TYO:9107)を筆頭に、郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)の海運は大幅続落。
NTT (TYO:9432)、KDDI (TYO:9433)、ソフトバンク (TYO:9434)の通信、伊藤忠 (TYO:8001)、三菱商事 (TYO:8058)の商社、7＆I−HD (TYO:3382)、花王 (TYO:4452)のディフェンシブの一角が安い。
また、アサヒＧ (TYO:2502)、セイコーエプソン (TYO:6724)、大阪チタ (TYO:5726)などの下落が目立った。
ほか、ZHD (TYO:4689)、富士フイルム (TYO:4901)、任天堂 (TYO:7974)などが軟調。
決算を発表したところでは日東電工 (TYO:6988)、キヤノン (TYO:7751)、サイバーAG<
4751>などが売られた。
一方、レーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、ディスコ (TYO:6146)、アドバンテスト<
6857>の半導体関連のほか、キーエンス (TYO:6861)、SMC (TYO:6273)、日本電産 (TYO:6594)、安川電機 (TYO:6506)、イビデン (TYO:4062)、新光電工 (TYO:6967)などハイテク関連、エーザイ (TYO:4523)、第一三共 (TYO:4568)の医薬品、マネーフォワード (TYO:3994)、Sansan (TYO:4443)など中小型グロースの一角が高い。
INPEX (TYO:1605)、出光興産 (TYO:5019)は原油市況の上昇を受けて上昇。
九電工
(TYO:1959)、カプコン (TYO:9697)、日立建機 (TYO:6305)、日本航空電子 (TYO:6807)、富士通ゼネラル (TYO:6755)などは決算が好感されて大きく上昇。
オムロン (TYO:6645)は決算を受けて買い先行も伸び悩んだ。
トビラシステムズ (TYO:4441)は会社リリースを受けて急伸した。