*15:30JST 日経平均は大幅反発、日銀副総裁発言を材料に終値ベースでは90年2月以来の高値更新
7日の米国株式市場は続伸。
ダウ平均は156.00ドル高(+0.40%)の38,677.36ドル、ナスダックは147.65ポイント高(+0.95%)の15,756.64、S&P500は40.83ポイント高
(+0.82%)の4995.06で取引を終了した。
米連邦準備制度理事会(FRB)高官が年内の利下げの可能性に言及し、期待感を受けた買いに寄り付き後は上昇。
最近の強いデータを受け、堅調な経済を期待した買いや、企業決算を好感した買いに相場は終日堅調に推移した。
商業用不動産懸念にジャンク級に格下げされた地銀のニューヨーク・コミュニティー・バンコープの回復に連れ投資家心理も改善し、終盤にかけて上げ幅を拡大しダウは過去最高値を更新し終了。
米国株式市場の上昇を受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。
英アームの好決算が影響してソフトバンクG (TYO:9984)が大幅高となり、日経平均を押し上げる格好に。
11時過ぎには、日本銀行の内田副総裁が「マイナス金利解除でも緩和維持」と発言したことから225先物にまとまった買いが入り、日経平均は上げ幅を拡大。
日経平均寄与度の大きい銘柄に買いが集中し、プライム市場の6割の銘柄が下落した一方、日経平均は24年1月22日につけた終値ベースでの高値36546.95円を更新した。
大引けの日経平均は前日比743.36円高(+2.06%)の36863.28円となった。
東証プライム市場の売買高は20億9634万株、売買代金は5兆5622億円だった。
セクター別では、その他金融業、その他製品、輸送用機器、電気機器、医薬品などが上昇した一方、繊維製品、電気・ガス業、建設業、ガラス・土石製品、銀行業などが下落した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は35%、対して値下がり銘柄は61%となっている。
日経平均採用銘柄では、決算が材料視されて協和キリン (TYO:4151)が大幅高となったほか、アドバンテスト (TYO:6857)、スクリーンHD (TYO:7735)、東エレク (TYO:8035)の半導体関連も上昇。
また、9時ちょうどに決算を発表したルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)も買われた。
このほか、NTTデータ (TYO:9613)、テルモ (TYO:4543)、太陽誘電 (TYO:6976)、トヨタ自 (TYO:7203)、SUBARU (TYO:7270)が上昇。
一方、ディー・エヌ・エー (TYO:2432)、三井金属 (TYO:5706)、スズキ (TYO:7269)、カシオ (TYO:6952)、花王 (TYO:4452)、AGC (TYO:5201)は決算発表を受けて売り優勢となったほか、日銀副総裁の発言がネガティブ材料となり、みずほFG (TYO:8411)、三井住友FG (TYO:8316)、千葉銀行 (TYO:8331)など銀行株がさえない。
また、取引時間中の決算が嫌気されて清水建設 (TYO:1803)、大成建設 (TYO:1801)が後場、急落した。
ダウ平均は156.00ドル高(+0.40%)の38,677.36ドル、ナスダックは147.65ポイント高(+0.95%)の15,756.64、S&P500は40.83ポイント高
(+0.82%)の4995.06で取引を終了した。
米連邦準備制度理事会(FRB)高官が年内の利下げの可能性に言及し、期待感を受けた買いに寄り付き後は上昇。
最近の強いデータを受け、堅調な経済を期待した買いや、企業決算を好感した買いに相場は終日堅調に推移した。
商業用不動産懸念にジャンク級に格下げされた地銀のニューヨーク・コミュニティー・バンコープの回復に連れ投資家心理も改善し、終盤にかけて上げ幅を拡大しダウは過去最高値を更新し終了。
米国株式市場の上昇を受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。
英アームの好決算が影響してソフトバンクG (TYO:9984)が大幅高となり、日経平均を押し上げる格好に。
11時過ぎには、日本銀行の内田副総裁が「マイナス金利解除でも緩和維持」と発言したことから225先物にまとまった買いが入り、日経平均は上げ幅を拡大。
日経平均寄与度の大きい銘柄に買いが集中し、プライム市場の6割の銘柄が下落した一方、日経平均は24年1月22日につけた終値ベースでの高値36546.95円を更新した。
大引けの日経平均は前日比743.36円高(+2.06%)の36863.28円となった。
東証プライム市場の売買高は20億9634万株、売買代金は5兆5622億円だった。
セクター別では、その他金融業、その他製品、輸送用機器、電気機器、医薬品などが上昇した一方、繊維製品、電気・ガス業、建設業、ガラス・土石製品、銀行業などが下落した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は35%、対して値下がり銘柄は61%となっている。
日経平均採用銘柄では、決算が材料視されて協和キリン (TYO:4151)が大幅高となったほか、アドバンテスト (TYO:6857)、スクリーンHD (TYO:7735)、東エレク (TYO:8035)の半導体関連も上昇。
また、9時ちょうどに決算を発表したルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)も買われた。
このほか、NTTデータ (TYO:9613)、テルモ (TYO:4543)、太陽誘電 (TYO:6976)、トヨタ自 (TYO:7203)、SUBARU (TYO:7270)が上昇。
一方、ディー・エヌ・エー (TYO:2432)、三井金属 (TYO:5706)、スズキ (TYO:7269)、カシオ (TYO:6952)、花王 (TYO:4452)、AGC (TYO:5201)は決算発表を受けて売り優勢となったほか、日銀副総裁の発言がネガティブ材料となり、みずほFG (TYO:8411)、三井住友FG (TYO:8316)、千葉銀行 (TYO:8331)など銀行株がさえない。
また、取引時間中の決算が嫌気されて清水建設 (TYO:1803)、大成建設 (TYO:1801)が後場、急落した。