日経平均寄与度ランキング（大引け）～日経平均は小幅反落、東エレクとセコムの2銘柄で約62円押し下げ

*16:24JST 日経平均寄与度ランキング（大引け）～日経平均は小幅反落、東エレクとセコムの2銘柄で約62円押し下げ 13日大引け時点の日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がり87銘柄、値下がり136銘柄、変わらず2銘柄となった。


10日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は125.08ドル高（＋0.32％）の39512.84ドル、ナスダックは5.39ポイント安（－0.03％）の16340.87、S&P500は8.60ポイント高（＋0.16％）の5222.68で取引を終了した。
ソフトランディング期待を受けた買いに、寄り付き後、上昇。
その後発表された5月ミシガン大消費者信頼感指数が大幅悪化し昨年11月来の低水準となったため景気減速懸念に相場は失速。
同指数の期待インフレ率が予想外に上昇したほか米連邦準備制度理事会（FRB）高官の年内の利下げを否定するタカ派発言を受け、長期金利の上昇が重しとなりハイテクは下落に転じた。
終盤にかけダウは再び上げ幅を拡大したが、ナスダックはプラス圏を回復できずまちまちで終了。
米国株が高安まちまちだったことから、週明けの東京市場も小動きで取引を開始。
38000円割れから押し目買いが入ったことで切り返す場面もみられたが、買いは続かず。
決算発表銘柄を中心とした売買が続いたことから指数は方向感に乏しく、日経平均は日足の一目均衡表の雲下限が位置する38200円水準でのもみ合いとなった。


大引けの日経平均は前営業日比49.65円安（－0.13％）の38179.46円となった。
東証プライム市場の売買高は19億7474万株、売買代金は4兆6093億円。
業種別では、不動産業、建設業、水産・農林業、金属製品、輸送用機器などが下落した一方、繊維製品、その他製品、精密機器、空運業、ガラス・土石製品などが上昇した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は48％、対して値下がり銘柄は48％となっている。


値下がり寄与トップは東エレク (TYO:8035)、同2位はセコム (TYO:9735)となり、2銘柄で日経平均を約62円押し下げた。
また、日経平均構成銘柄の下落率トップは清水建設 (TYO:1803)で8.90％安、同2位は大成建設 (TYO:1801)で8.12％安だった。


一方、値上がり寄与トップはKDDI (TYO:9433)、同2位はオリンパス (TYO:7733)となり、2銘柄で日経平均を約60円押し上げた。
また、日経平均構成銘柄の上昇率トップはオリンパスで9.65％高、同2位は東レ (TYO:3402)で8.67％高だった。