シェブロン、コノコ　原油価格の下落ヘッジに最適なエネルギー株2社

多様なビジネスモデルによって、原油価格の下落に対するヘッジが上手く機能している。石油、ガス生産事業において損失が発生したとしても、エネルギー製品の精製や石油化学製品からの収益によって、原油市場の低迷による影響を抑えることができる。

先月に発表された、同社の第3四半期決算において、純利益がアナリストの予想を上回り、前年同期比で2倍となった。我々は、2019年も引き続き原油価格の低迷が続けば、同社は自社株買いを実施すると考えている。

これが、同社株へのレーティングが競合企業のBP (NYSE:BP)やRoyal Dutch Shell (NYSE:RDSa)、Total (NYSE:TOT)よりも高く「買い」評価をされている理由である。ブルームバーグデータによると、「買い」レーティングは約68%であり、同社株への売り推奨はない。

シェブロンは1株当たりの年間配当額が4.48ドルとなっており、現在の株価(115.62ドル)に対する利回りは3.88%である。過去10年間で同社の配当額はおよそ2倍に増加しており、配当性向は69%と妥当な水準となっている。

また、250億ドルの自社株買いによる株主還元を現在進めている。2018年中旬にマイケル・ワースCEOはフィナンシャルタイムズ紙に対して、原油価格が50ドルになった場合でも、フリーキャッシュフローから配当を捻出できるようにしたいと話している。

もし現在の原油市場の低迷が一時的なものであり、今後米中貿易戦争が解消されれば市場は回復していくと考えるのであれば、コノコフィリップス(ConocoPhillips) (NYSE:COP)は、石油セクター株への投資先の1つとして最適だろう。

過去3年間において、同社は株主還元を行いながら、継続的にコストカットを行うという事業戦略に成功している。高コスト資産の売却を主軸とした事業再編によって、原油価格が1バレル40ドルを上回る水準で同社のキャッシュフローが黒字となる。つまり、2019年に入って原油市場の低迷が続いたとしても、1バレル40ドルの水準を上回れば収益を出せるということである。

ヒューストンに本社を構える同社は、今後もこのような手堅いビジネスを行っていく計画である。10月に発表された第3四半期決算において、同社は前年比1.7%弱増の61億ドルの投資を行うことを発表している。7月に90億ドル規模の株主還元を発表し、その一部として第3四半期に約10億ドルの株主還元を行った。

同社は2019年に、現在の掘削事業の予算とほぼ同額の設備投資を行う予定である。原油価格急落の後、数年間にわたるコスト削減と効率性向上を続けた結果、同社の利益はブレント原油が1バレル約100ドルであった2014年の水準まで回復している。

要点

現在の原油市場の低迷より、石油セクター株は短期投資には向かないということが分かっただろう。我々の見解では、原油価格の変動を上手くヘッジするには、長期的に収益を生み出せる株式の保有が良い方法だと考えている。そういった観点から、シェブロンとコノコ株は長期保有投資家にとって最適な投資先である。