【投資に必要な知識】通貨危機って何がどうなったらそう呼ばれるの？

なぜ今回このようなテーマにしようと考えたか？

それは、金融危機が起きたという事実を知っている人が多いかもしれませんが、「何がどうなって、その後の影響は？」などに結びつかない人が多かったんですよね。

やっぱり、金融の知識というのは、歴史の事実だけを覚えるのではなくて、それによって後にどうなったか？の、全体的な流れを知らないと全く意味がないんですよね。

「1997年にアジア通貨危機が起こって、特にタイがすごかったんでしょ？」という知識があっても、投資にどうやって応用すればいいんでしょうか？

そこで今回は、通貨危機とはどのようなものなので、その後経済などにどのように影響が出ていくのか解説していきたいと思います。

それでは今日もお付き合い下さい。

通貨の価値はその国の信用である/h2

現代の経済では、ある国が発行する通貨はその国の信用によって価値が保障されています。

だから、発行する国の信用度によって通貨の価値が変化してしまうんですね。

経済が順調に発展している国の通貨は、他の国から信用されるので、他の国の通貨と交換する際に少ない通貨で相手の国の通貨を手にすることができるようになります。

反対に、他の国にあまり信用されていない国が他の国の通貨を手にしようとした場合には、自分の国の通貨をより多く渡さなければいけません。

こんなところに支障が出てくる/h3

自分の国の通貨の価値が落ちてしまうと、その国の企業などをするときにより多くのお金を支払わなければいけなくなってしまいます。

それを防ぐためにも、各国の政府や中央銀行は、自国の通貨の価値を適正に保つように様々な政策をとっています。

金融政策などですね。

これによって、なるべく通貨の価値を安定するように調整をしていくんです。

とはいえ、何らかの原因で政府が対応できないレベルまで通貨の価値が短期間に暴落をしてしまうことがあります。

このような暴落のことを通貨危機と呼んでいるんです。

世界の通貨の価値を安定させるIMF/h2

今紹介した通貨危機は世界中で何度か起きています。

主な通貨危機をまとめてみましょう。

• 1997年　タイ（アジア圏）USD/THB
• 2001年　アルゼンチン USD/ARS
  
• 2006年　アイスランド USD/ISK
• 2008年　韓国 USD/KRW
• 2010年　ユーロ圏 EUR/USD

このように、世界中を見ると様々な国々で通貨危機が発生してしまっていることがわかります。

そして、これらの通貨危機を安全な状態にする機関があります。

それが国際通貨基金（IMF：International Monetary Fund）という国際的な組織です。

細かい説明については今回は、割愛させていただきますが代表的な仕事だけ説明します。

この機関は、世界各国の国々からお金を出してもらって通貨危機に備えています。

IMFは、通貨危機が発生した国に対してお金を融資し、その国の信用度や通貨の価値を保てるように援助をします。

1997年通貨危機/h3

例を挙げると、1997年のアジアの通貨危機のときにはIMFは、タイ、韓国、インドネシアなどに支援を行いました。

特に国として破産寸前の状態であった韓国に対しては、財閥を解体するなどの指導を行って、韓国経済の立て直しに中心的な役割を果たしました。

そして、タイバーツはその後もともとドルペッグ制を採用していましたが、1997年のアジア通貨危機によって変動相場制と移行していきました。

世界には今でも、アメリカドルとのドルペック制を採用している国や地域があります。

しかし、自国の経済状況や、抱える問題などの違いによって、金融政策などを自由にできないというデメリットがあります。

だから、発展途上で不安定な通貨の国々は、ドルペッグ制を採用することによって、自国の通貨は安定しますが、それによって金融的な不具合も生じてしまうのです。

金融危機が発生するまでの流れ/h2

1. 経済成長が鈍化
   　経済成長が終焉に近づいたり、政治状況等に不安があったりすると成長が鈍くなります
2. 国への信用度が低下
   　成長のない国、不安を抱えている国は信用されない
3. 投資家が通貨を売却
   　投資家も信用できない通貨をどんどん売る
4. 通貨が売られすぎの状態
   　通貨の価値がどんどん下落する
5. 通貨危機の発生

これは覚えておこう（用語）/h2

 

　　　　　　　　　　　　デフォルト

債務不履行。本来支払われるはずのお金が支払われないこと。民間企業や金融機関、政府によっても起こることがあります。（借金を返せなくなってしまうようなイメージ）

まとめ/h2

今回は、通貨危機について話をしてきました。

1997年の時に、タイに投資をしていた投資家で資産のほとんどを失ってしまった人も何人か知っています。

日本にいたら、自分の国の日本円についてあまり深く危機を感じている人はいないでしょう。

しかし、途上国、新興国などというのは、まだまだ政治体制も整っていなければ、人口も少ない、資金やお金もないということなので、信用を落としてしまいがちです。

だから、このようなこれから成長していくと言う国に投資をする時は、ほんの小さい金額から投資を始めることをお勧めしたいと思います。

今日も読んでいただきありがとうございました。