株式市場が下落する中、米国外に投資するための2つのETF

多くのアナリストが予測した通り、株式市場にボラティリティが戻ってきた。広く支持されているVIX指数は、1年ぶりの高値となる29のレベルで推移している。また一方、Dow Jones、S&P 500、NASDAQ 100を含む広範な指数は、1月月初来でそれぞれ5.6%、8.8%、13.2%と下落している。

昨年の大幅な上昇の後、ほとんどの投資家は、特にバリュエーションが高騰したグロース株で利益確定の動きが出ることを予想していた。しかし調整が急になるにつれ、一部の投資家は、自分のポートフォリオに適した高品質のグローバル株式をみつけるために、米国外に目を向けることも考えている。

1月25日、国際通貨基金（IMF）は2022年の世界経済成長率の見通し を4.4％に引き下げた。この見通しの変更は、世界の2大経済大国である米国と中国に対する懸念を理由としている。

この記事では、米国と中国以外の企業を対象とした2つの上場投資信託（ETF）を紹介する。これらのETFは、米国と中国の株式を除外して地理的な分散を図りたい投資家にとって魅力的に感じるだろう。

ただし、ここで注意しなければならないのは、投資家が外国の株式を購入する場合、ポートフォリオは為替変動リスクにさらされているということである。したがって、為替レートの変動も考慮に入れる必要がある。

しかし、そのような動きに対応するために、いくつかのETFが為替リスクをヘッジしており、記事中の2番目のETFもそうである。

これらの情報をもとに、以下に2つのETFをご紹介する。

1. iShares International Select Dividend ETF/h2

• 現在の価格：32.14ドル

• 52週間のレンジ：29.43ドル～34.15ドル

• 配当利回り：5.62％

• 運用報酬：年間0.49％

熟練した投資家は、配当銘柄を組み入れることで、株式市場の極端な価格変動の影響を軽減することができることを知っている。最初に紹介するiShares International Select Dividend ETF(NYSE:IDV)は、米国を除く先進国市場の比較的高い配当金を支払う株式に投資している。当ETFは2007年6月に上場した。

IDVは101銘柄を保有しており、Dow Jones EPAC Select Dividendインデックスに連動している。上位10の保有銘柄は、45億ドルの純資産の30%近くを占めている。

名前の約4分の1は英国からのものである。次いで、カナダ、スペイン、イタリアなどの企業が名を連ねている。サブ・セクターでは、金融（30.63%）、公益（20.60%）、素材（11.92%）、エネルギー（7.75%）となっている。

鉱山・金属大手の Rio Tinto (NYSE:RIO)、British American Tobacco (NYSE:BTI)、Spain-based Naturgy Energy (OTC:GASNY)、 鉄鉱石採掘事業を手掛ける豪州企業であるFortescue Metals (OTC:FSUGY)、Canadian Imperial Bank Of Commerce (TSX:CM)、製薬大手GlaxoSmithKline (NYSE:GSK) などが名を連ねている。

過去12ヶ月で、IDVは4.4%上昇し、2021年5月には数年来の高値を記録している。また、今年1月には月初来2.9%の上昇を記録している。

当ETFのPERは11.11倍、PBRは1.24倍である。過去に配当を成長させることができたこれらの銘柄が提供する多様性が魅力的だ。興味のある投資家は、足元の価格水準での購入を検討してみてはいかがだろうか。

2. iShares Currency Hedged MSCI Japan ETF/h2

• 現在の価格：37.68ドル

• 52週間のレンジ： 35.86ドル - 41.74ドル

• 配当利回り：2.15％

• 運用報酬：年率0.50%

2つ目のETFは、OECDの最新レポート によると、2022年に3.4%の経済拡大が見込まれている日本銘柄を組み入れたものである。

「マクロ経済政策とワクチン接種の進展に支えられ、成長は勢いを取り戻す方向にある」と同レポートでは分析されている。

したがって、iShares Currency Hedged MSCI Japan ETF (NYSE:HEWJ)は、日本の株式が今後数ヶ月間、好調に推移するとみている投資家にとっては魅力的かもしれない。このETFは2014年1月に取引を開始し、約7億4120万ドルの資産を有している。

HEWJは、実質的にヘッジなしの日本を対象としたETFである iShares MSCI Japan ETF (NYSE:EWJ)という別のファンドに投資している。そして、ファンド・マネージャーは、日本円の為替変動や対米ドルの変動の影響を減少させるために、デリバティブ商品を使用している。

そのため円安になっても、HEWJの投資収益には影響はない。HEWJの投資家は、円が米ドルに対して下落した場合、EWJの投資家よりも高いリターンを得ることができる。

HEWJに興味のある投資家は、まず114億ドルの運用資産を持つEWJを調査する必要があるだろう。EWJでは、産業株と一般消費財株の構成比が最も高く、それぞれ約20%となっている。次いでIT、金融、ヘルスケアの順となっている。上位10社でETFの約23%を占めている。

組入上位銘柄には自動車メーカーのToyota(NYSE:TM)、電機大手Sony (NYSE:SONY)や東京エレクトロン (OTC:TOELY)、工場の自動化に力を入れているキーエンス(OTC:KYCCF)、 三菱UFJフィナンシャル・グループ(NYSE:MUFG)などのトップ企業が含まれている。

過去12ヶ月間、HEWJは約1.8%上昇し、9月には史上最高値を記録した。しかし、2022年のこれまでのところ、約5%の損失を出している。

一方、iShares MSCI Japan ETFは、過去12ヶ月間で約5%下落し、2022年にも8.4%下落している。EWJとHEWJのリターンの違いは、過去1年間の大部分が対ドルで円安になっていることから、日本株への投資家にとって為替ヘッジの重要性が浮き彫りになっている。

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著者: Investing.com