最近の農産物系コモディティにおける強気相場に参加するための2つのETF

農産物、株式、上場商品（ETP）はマクロ経済的な要因が重なり、確かな追い風となり、昨年は大きなリターンを得ることができた。

経済が再開して以来、インフレ、サプライチェーンの問題、エタノールの燃料需要の回復が農産物価格を押し上げた。例えば、S&P GSCI Agriculture Indexは、この期間中に軍事的緊張 によって

「ヒマワリ油、トウモロコシ、小麦などの商品価格を当面高止まりさせる」と予想する。

先日、現在の地政学的情勢から読者の興味を引くであろうETFをいくつか取り上げた。こちらやこちらまたはこちら、ほかにもこちらである。この記事では、この他に2つのETFをご紹介しよう。

1. iShares MSCI Global Agriculture Producers ETF/h2

• 現在価格：42.49ドル

• 52週間のレンジ：37.43ドル~43.88ドル

• 配当利回り：1.38%

• 経費率：年率0.39%

まずは、iShares MSCI Global Agriculture Producers ETF (NYSE:VEGI).である。これは、農薬、肥料、機械、包装食品を生産するグローバル企業へのアクセスを提供する。このETFは2012年1月に上場された。

148銘柄を保有するVEGIは、MSCI ACWI Select Agriculture Producers Investable Market Indexに連動するように設計されている。組入上位10銘柄は純資産額8980万ドルのうち57%近くを占める。

サブ・セクターでは、素材（36.35%）、消費財（34.38%）、産業（28.83%）となっている。半数以上が米国の企業である。次いで、カナダ、ノルウェー、日本、インド、イタリア、中国、サウジアラビア、イスラエル、マレーシア、その他となっている。

主な保有銘柄は、農業・建設重機メーカーのDeere & Company (NYSE:DE)、カナダのカリ生産大手のNutrien (NYSE:NTR)、食品加工・商品大手のArcher-Daniels-Midland (NYSE:ADM)、作物保護ソリューションを提供するCorteva (NYSE:CTVA)、日本の農業・建設機械メーカーKubota (OTC:KUBTY)など。

過去12ヶ月のVEGIのリターンは10.2%で、直近では過去最高値を記録した。また同ETFは2022年に3.9%超の上昇を記録している。

株価収益率（PER）は16.44倍、株価純資産倍率（PBR）は2.40倍である。農業市場は、現在の軍事衝突による悪影響をまだ十分に織り込んでいないと考える興味ある読者は、3月にVEGIの購入を検討することができる。

2. ELEMENTS Linked to the Rogers International Commodity Index - Agriculture Total Return/h2

• 現在価格：9.940ドル

• 52週間のレンジ： 6.74ドル～10.37ドル

• 経費率：年率0.75%。

The ELEMENTS Linked to the Rogers International Commodity Index - Agriculture Total Return (NYSE:RJA)は上場債券 (ETN) または無担保債務証券で、詳細はこちらで説明した。農産物へのエクスポージャーを提供するETNだ。RJAは2007年10月に取引が開始され、純資産は約1億8350万ドルとなっている。

このETNは19の銘柄を保有し、Rogers International Commodity Index®—Total ReturnSMのサブインデックスであるRogers International Commodity Indexに連動するよう設計されている。RICI指数は、コモディティトレーダーとして広く支持されているJames Rogers氏によって1998年7月に発表された指数である

RJAの約半分は、主要4コモディティで構成されている。トウモロコシ(13.60%)、小麦、(13.60%)、綿(12.03%)、大豆(10.03%)の順となる。次に、コーヒー、生牛、大豆油がそれぞれ5.73%のウェイトで、その他、菜種、砂糖、米、オレンジ・ジュース、牛乳などの農産物がある。

年初来、RJAのリターンは14.9%を超えている。農業関連企業への投資ではなく、コモディティに直接投資したい読者は、RJAにアンテナを張っておくとよいだろう。

地政学的な動向は、RJAに含まれる商品のパフォーマンスに影響を与える可能性がある。したがって、短期的な戦術的な取引ツールにもなり得る。最後にすべてのETNは信用リスクの対象となるため、さらなるデュー・デリジェンスに値することを読者に思い起こさせる必要がある。

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著者: Investing.com