中国の輸出入が前年割れしている中で、15日の原油価格は反発している。
日本時間午後1時時点において、WTI原油先物はニューヨーク証券取引所（COMEX）では1.3%（0.65ドル）上昇して、1バレルあたり51.16ドルとなっている。
日本時間午後1時33分、ロンドン国際石油取引所のブレント原油先物は1.2%（0.7ドル）上昇し、59.72ドルとなっている。
OPECプラスによる減産や、イランへの制裁は原油価格を支える要因である。OPECとOPECプラスは、原油の過剰供給を抑えるために12月のOPEC総会で協調減産を決定した。また、米国は11月にイランへの制裁を再発動している。
中国の12月の輸出が前年比4.4%低下したと発表され、14日原油価格の終値は2%以上下落した。中国の輸入は7.6%減であり、2016年以来最大の落ち込みである。
「原油市場では、中国のニュースが市場を動かす」と、シカゴにあるThe Price Futures GroupのアナリストであるDan Flynn氏は述べた。３週続く上昇の後で、WTI原油とブレント原油は株式市場と再び相関性が一致するようになった。
中国経済の2019年における成長率は1990年以来の最低水準になるかもしれないとの懸念が生まれている。世界最大の石油消費国である中国経済の大きな変動は、今後も原油需要に大きな影響を与えることになるだろう。