Reuters
発行済 2022年01月25日 06:38
[ニューヨーク/サンフランシスコ 24日 ロイター] - 24日の米国株式市場で、S&P総合500種が大幅安。新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)発生を受けた急落以降で初の調整局面入りが視野に入っている。
インフレ率を巡る持続的な懸念とウクライナ情勢に関する地政学的な不安が打撃となり、S&P500は約1.2%安。3日に付けた終値ベースでの過去最高値から約9.5%下落している。
終値が高値から10%下落すれば調整局面入りとみなされる。
ホッジス・キャピタル・マネジメントのポートフォリオマネジャー、ゲーリー・ブラッドショー氏は「米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長が何を行うかを知っている人はいないため、市場には恐怖感が広がっている」と述べた。
小型株指数であるラッセル2000指数は24日に約1%上昇したが、昨年11月に付けた過去最高値からは依然として約20%下落している。終値が最高値から20%以上下回ると弱気相場に突入する。
ナスダック総合は先週、パンデミック発生以来4回目となる調整局面入りが確認された。昨年11月の過去最高値からは約15%下落している。
ジェフリーズの株式ストラテジスト、スティーブン・デサンクティス氏はメモで「小型株はリセッション(景気後退)の可能性を織り込んでいる」と指摘。「高利回り債のスプレッドも22年の収益予想も変わっていないのに相対的なバリュエーションは20年時と同じくらい割安になっている」とした。
セクター別ではエネルギーが11セクター中唯一年初来で上昇し、約11%高。一方、一般消費財とハイテクは年初来のパフォーマンスが最も悪く、ともに約13%安となっている。
が書いた: Reuters
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