注目銘柄ダイジェスト（前場）：ぷらっと、アドベンチャー、クミアイ化など
Fisco
発行済 2018年06月06日 12:08
更新済 2018年06月06日 12:20
注目銘柄ダイジェスト（前場）：ぷらっと、アドベンチャー、クミアイ化など
ぷらっと (T:6836)：4200円（+700円）
ストップ高。
日立システムズと工場向けIoTソシューションの拡販で協力すると発表している。
同社が提供するIoTデータマネジメント製品「OpenBlocks IDMアプライアンス」と、日立システムズが持つシステムインテグレーションや顧客サポートサービスを組み合わせ、製造業IoT市場に対し様々なソリューションの販売・提案を行っていくもよう。
IoT関連銘柄としての位置づけが一段と高まる方向に。
富士通ゼ (T:6755)：1739円（-61円）
大幅反落、一時は年初来安値を更新している。
ジェフリーズ証券が投資判断を「バイ」から「ホールド」に格下げしていることが売り材料となっている。
今上期まで続く在庫調整の必要性は、19年3月期会社計画実現の足かせになるとみている。
また、海外での協業展開による売上シナジー創出の遅れは、中期利益目標達成への不確実性を示唆しているとも指摘。
猛暑に向けてはダイキン工業を選好としている。
トリドール (T:3397)：3045円（-160円）
大幅続落。
前日に発表した5月の月次動向がネガティブ視されている。
既存店売上高は前年同月比5.6％減、16年8月以来のマイナスに転じている。
客単価が3.7％上昇したものの、客数は9.0％の減少となった。
前年はTV番組に取り上げられるなどで順調推移ではあったものの、久々のマイナス転落によるインパクトは強いようだ。
業績鈍化への警戒感があらためて強まる状況にも。
DMG森精機 (T:6141)：1776円（-79円）
大幅反落。
クレディ・スイス証券では投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も2500円から1700円に引き下げている。
注目の受注は第1四半期でピークアウト、前年比モメンタムは鈍化局面を迎えたとみているもよう。
受注の前年比マイナス転落と19年12月期の減益決算を懸念としている。
来期営業利益は330億円で17.5％減益を予想。
なお、クレディ・スイス証券ではファナックやアマダHDなども格下げ。
アドベンチャー (T:6030)：22200円（+2690円）
大幅に5日続伸。
運営する航空券予約販売サイト「skyticket」が香港の格安航空会社「香港エクスプレス」とAPI情報で連携し、代理店契約を締結したと発表している。
迅速な航空券料金や空席状況の確認、顧客のニーズに合わせたサービス提供のほか、より安い航空券の購入が可能になる。
また、発表内容によると、4日の海外航空券が前年同日比で申込件数464.2％増、申込金額は564.8％増となり、過去最高を記録したという。
シグマクシス (T:6088)：1289円（-144円）
大幅続落で下落率トップ。
本日売出株の受渡期日を迎えており、需給悪化が顕在化する格好になっている。
大株主の三菱商事による売出673.2万株、オーバーアロットメントによる売出100.98万株を実施している。
売出発表後、前日まで株価は20％強の下落となっていたが、新興市場など中小型株の動きが全般的にさえない状況にもあり、処分売りの圧力はさらに強まる状況となっているようだ。
ながの東急 (T:9829)：208円（-10円）
大幅に3日ぶり反落。
19年1月期第1四半期（18年2-4月）の営業利益を前年同期比52.1％増の0.63億円と発表している。
話題商品の期間限定展開や食品物産催事での初登場商品の紹介、優待販売会の拡大展開などに取り組み、業績向上に寄与した。
ただ、通期予想は前期比1.2％増の2.77億円で据え置いており、進捗率は22.7％にとどまっている。
このため計画未達に対する懸念から売りが強まっている。
クミアイ化 (T:4996)：778円（+74円）
大幅続伸で上昇率トップ。
前日に上半期業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来予想の38億円から47億円に引き上げ。
国内の農耕地向け農薬、米国のアクシーブ剤や欧州向け農薬、国内向け化成品、連結子会社の業績などが想定以上に順調に推移したほか、販管費発生の一部ずれ込みなども寄与したもよう。
第1四半期の好スタートを切っていたが、ボリュームの膨らむ2-4月期の順調推移確認で、一段と通期上振れ期待などが高まる方向に。
KeyH (T:4712)：137円（-2円）
反落。
一部のネット掲示板で同社と音楽プロデューサーの秋元康氏との関連をうかがわせる書き込みがなされていることについて、「当社が発表した情報に基づくものではなく、また当社が決定した事実もない」と否定するコメントを発表している。
レコード会社などと業務提携や関係強化の検討を進めていることは事実だが、現時点で書き込みのような内容を決定した事実はないとしている。
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が書いた: Fisco
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