レノバ (T:9519)：1131円（+63円）
大幅反発。
SMBC日興証券では投資判断「1」を継続で、目標株価を950円から1610円にまで引き上げている。
苅田及び徳島での75MWバイオマス発電所事業を業績予想に織り込めるようになったことが、目標株価引き上げの背景としている。
再生可能エネルギーの多電源化による発電総量の拡大、大型再生可能エネルギー発電所開発における高い比較優位性、海外への事業展開などから、株価の上昇余地はさらに高まっていくと判断。
ドトル日レス (T:3087)：2023円（+105円）
大幅反発。
前日に第2四半期の決算を発表、累計営業利益は58.3億円で前年同期比7.9％減益、従来予想の63.4億円を下回り減益決算となった。
ただ、第1四半期は同14.5％減益と低調なスタートであったことから、業績下振れは織り込み済み、前日に大きく下落した反動もあって悪材料出尽くし感が優勢となっているようだ。
なお、人員確保やアルバイトの時給増など人件費の増加が主な減益要因となっている。
国際帝石 (T:1605)：1435.5円（+54.5円）
大幅続伸。
米国とサウジの緊張感の高まりは、トランプ大統領がサウジに対する批判を弱めたことでやや後退する形になっているが、依然として原油市況の先高感につながるとの見方も残っているもよう。
また、SMBC日興証券では石油セクターのカバレッジを開始して、同社に関しては投資判断「1」、目標株価1660円としている。
イクシスの利益貢献が始まり、株主還元強化が続くなどとみているようだ。
RPA (T:6572)：16100円（+2810円）
大幅に3日続伸。
19年2月期の営業利益を従来予想の6.58億円から9.06億円（前期実績4.65億円）に上方修正している。
ロボットアウトソーシング事業で「BizRobo!」の導入が順調だった。
また、11月30日を基準日に1株につき5株の割合で分割し、19年2月期中を目標に東証第1部へ市場変更申請することを決めている。
このほか、RPA教育を手掛けるMAIA（東京都港区）とRPAスキルを備えた女性の育成・就労で資本提携を締結した。
NTT都市 (T:8933)：1594円（ - ）
ストップ高買い気配。
NTTの子会社であるNTT-SHがTOBを実施すると発表している。
TOB価格は1680円、買い付け予定数の上限は設けておらず、NTTによる完全子会社化が目的となる。
買付期間は10月16日から11月27日まで、TOB成立後に同社は上場廃止となる。
TOB価格への完全サヤ寄せを目指す展開に。
なお、野村不HD (T:3231)など不動産の一角には、再編期待の流れが波及する状況にもなっている。
串カツ田中 (T:3547)：3180円（+25円）
3日続伸。
18年11月の年間配当予想を13.00円（前期実績35.00円）と発表している。
17年12月1日付で1株につき3株の株式分割を行っているため、実質的には約1.33円の増配となる。
また、同期第3四半期累計（17年12月-18年8月）の営業利益を3.95億円と発表している（前期比増減率は非公表）。
通期予想は5.30億円で据え置いた。
進捗率は74.5％となっており、ほぼ会社予想通りで推移している。
ベクトル (T:6058)：1960円（-254円）
急落。
前日に発表した第2四半期決算がマイナス視されている。
累計営業利益は14.5億円で前年同期比11.8％増益、従来予想の17億円を下回る着地となった。
検索エンジンの表示順位変更などの影響によりWebメディアの広告収入が想定を下回ったこと、ダイレクトマーケティング事業における重点的な広告宣伝費の投入などが業績下振れに影響した。
通期計画の38億円、前期比25.6％増は据え置いているが、下振れも想定される状況に。
サマンサJP (T:7829)：417円（+5円）
大幅に反発。
19年2月期の営業損益を従来予想の3.08億円の黒字から6.03億円の黒字（前期実績16.53億円の赤字）に上方修正している。
カンパニー事業部制を導入し、生産性の向上および成果の可視化を行ったことが奏功した。
低採算ブランドおよび店舗の整理を実施し、販管費を見直したことも利益拡大に寄与する見込み。
また、同期の中間配当5.00円を見送り、期末配当に上乗せする。
年間配当予想は10.00円で変わらない。