注目銘柄ダイジェスト（前場）：田淵電、KYB、ノジマなど
Fisco
発行済 2018年10月17日 11:49
更新済 2018年10月17日 12:00
注目銘柄ダイジェスト（前場）：田淵電、KYB、ノジマなど
LINE (T:3938)：4165円（+220円）
大幅続伸。
ジェフリーズ証券では投資判断を「アンダーパフォーム」から「ホールド」に格上げ、目標株価は3870円を据え置いている。
ファンダメンタルズは引き続き弱いものの、現状から株価の下値余地がほとんどないとみられること、浮動株比率が低いため株価は底値で支えられやすいこと、空売りポジションが積み上がっていることなどを格上げの背景としている。
ノジマ (T:7419)：2588円（+353円）
急騰。
前日に上半期業績予想の上方修正を発表している。
営業利益は従来予想の73億円から92億円に増額、一転して2ケタ増益となる見込み。
子会社ニフティとのシナジー効果の示現、猛暑の影響によるエアコンの販売好調、子会社の不採算事業のリストラ進展などが業績上振れの背景となっている。
据え置きの通期予想に関しても、近く上方修正される可能性が高いと考えられている。
田淵電 (T:6624)：231円（+50円）
ストップ高。
ダイヤモンド電機を割当先とする第三者割当増資を実施すると発表、2019年1月25日までに30億円を調達する予定で、同社はダイヤモンド電機の傘下に入る形となる。
スポンサー支援に関する合意書は既に締結済みで、既定路線とも捉えられるが、支援スキームが構築されたことで、最悪シナリオの回避や経営再建に対する確度の高まりが、短期資金を誘う形になっているようだ。
ブロンコB (T:3091)：3175円（-245円）
急落。
前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は21億円で前年同期比14.8％増益となった。
ただ、7-9月期は6.9億円で前年同期比8.4％減と減益に転じており、ネガティブに捉える動きが優勢のようだ。
7-9月は既存店売上高が計画を毎月下回る状況が続いたようだ。
通期計画は29.4億円、前期比20.0％増益を据え置いているが、未達懸念なども強まる形に。
川崎船 (T:9107)：1883円（-226円）
急落で下落率トップ。
前日に業績予想の下方修正を発表、上半期経常損益は従来見通しの120億円の赤字から230億円の赤字に、通期では50億円の黒字から295億円の赤字に下方修正。
下方修正の主因は持分法適用会社ONE社の業績悪化であるが、直近までアジア発北米のコンテナ運賃は前年を大きく上回る水準で推移していたことから、ネガティブサプライズと捉えられている。
共同出資先の日本郵船 (T:9101)、商船三井 (T:9104)も株価は大幅に下落している。
ベクター (T:2656)：503円（+36円）
大幅に反発。
18年にサービス開始予定としてドラゴンファンタジーRPG「DRAGON REVENGE」を発表している。
中国のGuangzhou Txitech Software Technology Co.,Ltd.が開発したPCブラウザ用RPG。
近日中に事前登録を開始する。
3Dグラフィックスで描く見下ろし型のMMORPG（多人数同時参加型のオンラインRPG）で、ソロプレイ、マルチプレイに対応している。
直感的プレイが可能で初心者でも簡単にプレイできるという。
KYB (T:7242)：3195円（ - ）
売り気配。
前日の急落に続いて、本日も売り物が殺到する状況に。
前日の後場、子会社であるカヤバシステムマシナリーにおいて不適切行為が判明したと発表、免震・制振用オイルダンパーの一部について、性能検査記録データの書き換えにより、性能評価基準に適合していない製品を建築物に取り付けていた事実が判明している。
不正は15年継続、未適合製品は986物件に設置と規模も大きく、大きく信頼性が低下するとの見方になっている。
ラクス (T:3923)：2301円（+82円）
大幅に続伸。
19年3月期第2四半期累計（18年4-9月）の営業利益を従来予想の5.18億円から6.74億円（前期実績4.62億円）に上方修正している。
クラウド事業とIT人材事業が好調に推移したことに加え、広告宣伝費及び外注費の計上時期が下期に変更になったため。
通期の営業利益予想は13.76億円（同12.41億円）で据え置いたが、売上高は従来予想の84.30億円を86.01億円（同64.08億円）に引き上げた。
レカム (T:3323)：264円（+21円）
大幅高。
中国でLED照明販売やBPOサービスを手掛ける子会社レカムビジネスソリューションズ（大連）株式有限公司が17日に中国新三板市場へ上場すると発表している。
上場による知名度を活かして中国企業への販売やサービスを展開するほか、株式交換による中国企業とのM&Aが可能になる。
中国新三板市場は日本の店頭登録に当たる市場で、16日現在で1万0924社が上場しているという。
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が書いた: Fisco
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