注目銘柄ダイジェスト（前場）：ミタチ、島精機、ピクセルCZなど
Fisco
発行済 2018年11月19日 12:16
注目銘柄ダイジェスト（前場）：ミタチ、島精機、ピクセルCZなど
シップHD (T:3360)：4300円（+235円）
大幅続伸。
みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も4000円から5000円に引き上げている。
20年3月期業績伸び率の改善、割安なPER水準などを評価引き上げの背景としている。
20年3月期営業利益は従来予想の192億円から前期比12％増の202億円に上方修正しているもよう。
ライフケア事業の収益性改善が進んでいること、大型案件の売上計上が見込まれることなどを要因としている。
島精機 (T:6222)：3455円（+370円）
急反発。
先週末に発表した自己株式の取得実施が材料視されている。
発行済み株式数の2.74％に当たる100万株、40億円を取得上限としており、取得期間は本日から2019年3月22日までとしている。
株主還元の充実と資本効率の向上を図ることを目的としているもよう。
業績下方修正で株価が大きく調整している状況下、需給改善を期待したリバウンド狙いの動きが優勢に。
IDOM (T:7599)：522円（+37円）
大幅続伸。
個人間カーシェアリングサービス「GO2GO(ゴーツーゴー)」の提供を2019年4月に開始すると発表している。
クルマを所有するオーナーは、必要な情報をアプリに登録するだけで簡単に自分のクルマを他人にシェアすることができ、クルマを利用したい人は、アプリ上で予約をして決済もアプリ上で行うことができる。
カーシェア市場の広がりが今後想定されるなかで、中期的な業容拡大につながっていくとの期待感が先行へ。
ピクセルCZ (T:2743)：342円（+30円）
大幅に反発。
同社と子会社が開発・製造したカジノ用ゲーミングマシンの販売とピクセルカジノプラットフォームの利用で業務提携先であるシンガポールのChain Base Pte. Ltd.と基本合意したと発表している。
子会社が開発・製造するカジノ用ゲーミングマシンをChain Baseが購入し、プラットフォーム利用者として参加する。
Chain Baseはカジノ向けのブロックチェーンエコシステム「NEVULAプロジェクト」の事業化に取り組んでいる。
ミタチ (T:3321)：825円（+102円）
急反発で上昇率トップ。
先週末に発表した業績予想の上方修正が好感されている。
上半期営業利益は従来予想の5億円から6.5億円に、通期では10.5億円から12億円に増額修正。
自動車関連分野の半導体・電子部品・設備販売およびEMSなど全般的に想定以上の堅調推移となっているもよう。
先週末にかけて安値更新と警戒感も高まっていただけに、見直しの動きが一気に進む形となっている。
IIF (T:6545)：728円（ - ）
もみ合い。
「日本の人事部」HRカンファレンスで「仕事と介護の両立支援」に関する講演に登壇したと発表している。
突然の介護離職を防ぐため、自社サービス「わかるかいごBiz」を導入したみずほフィナンシャルグループ (T:8411)の事例を基に解説した。
「日本の人事部」HRカンファレンスは、「人・組織・経営」について経営者、管理職、人事担当者が交流する日本最大のHRイベント。
厚生労働省と経済産業省が後援している。
東エレク (T:8035)：14840円（+440円）
反発。
先週末は、エヌビディアやアプライドマテリアルズなど米半導体関連銘柄が低調な業績見通しを発表して時間外取引で急落、業績懸念が波及する展開となって大きく下落した。
ただ、アプライドマテリアルズは先週末の米国市場で、売り先行後に下げ渋ってプラス圏で取引を終えている。
現在の株価には先行きの業績懸念が大方織り込み済みとの見方から、同社など国内半導体製造装置株にも、本日は買い安心感が先行する流れに。
ガーラ (T:4777)：339円（+20円）
大幅に3日続伸。
子会社のガーラジャパン（東京都渋谷区）が運営するスマートフォンゲームアプリ「FOX-Flame Of Xenocide-」日本語版で、事前登録者数が10万人を突破したと発表している。
「FOX-Flame Of Xenocide-」は宇宙の彼方にある惑星を舞台にしたハードコア3DアクションRPG。
事前登録キャンペーン開始から約1カ月で10万人の大台を超えており、ゲームの活況が業績に貢献するとの期待から買いが入っているようだ。
GA TECH (T:3491)：2652円（+60円）
大幅に反発。
子会社のイタンジ（東京都港区）が提供するWEB内見予約システム「内見予約くん」の不動産仲介会社の登録店舗数が1万店舗を突破したと発表している。
全国の不動産仲介店舗（9万4057店舗）のうち、約1割の不動産仲介店舗が利用していることになるという。
また、10月1日開示済みのイタンジの完全子会社化について、株式交換の手続きが完了し、16日付で全株式を取得したことを明らかにしている。
アプリを入手する
が書いた: Fisco
金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある場合は英語版が優先されます。