注目銘柄ダイジェスト（前場）:INPEX、新光商、ロードスターなど

ロードスター (TYO:3482):1540円（+73円）
大幅反発。
一部において、売上高300億円以下の中堅上場企業「NEXT Company」を対象とした22年度営業利益増加額ランキングが掲載されている。
同社は増加額が15.36億円の見通しで第1位にランキングされている。
物件売買の実績を武器に参入した資産管理事業が軌道に乗りつつあると紹介されている。
業績成長性の高い中小型株として、見直しの動きが強まる流れになっているようだ。



ブイキューブ (TYO:3681):1019円（+40円）
大幅続伸。
NTTでは、主要7社の従業員の半分となる約3万人を原則テレワークとし、勤務場所は自宅やサテライトオフィスなどにすると伝わっている。
全国のどこでも居住して勤務できる制度はヤフーなど一部のIT企業が導入しているが、伝統的な大企業ではこれまで前例がなかった。
新型コロナ感染の沈静化で今後のテレワーク需要に対する懸念も強まりつつあったが、NTTの取り組みが他の企業にも波及するとの期待も優勢に。



JAL (TYO:9201):2284円（+52円）
大幅反発。
社長インタビュー報道が伝わっており、7月にEBITが単月で黒字に転じる見通しが明らかにされている。
本業のもうけを示す損益の黒字化は新型コロナ感染拡大前の2020年2月以来となるようだ。
水際対策の緩和に伴って、国際線が想定を上回る回復となっているもよう。
「オミクロン型」の感染拡大で当初の黒字化目標達成はずれ込んでいたが、今後の順調な収益回復を期待する動きにつながる形へ。



新光商 (TYO:8141):917円（+60円）
大幅反発。
先週末に高水準の自己株式取得実施を発表しており、買いインパクトにつながっているもよう。
発行済み株式数の12.47％に当たる450万株、30億円を取得上限としており、取得期間は6月20日から23年3月31日まで。
経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行することを取得目的としている。
同社では2月から5月にかけても、10億円を上限とする自社株買いを行った実績。



INPEX (TYO:1605):1471円（-160円）
大幅続落。
先週末のNY原油相場では、7月限WTI先物価格が前日比6.8％安と大幅に下落しており、同社や石油資源など石油関連株の売り材料につながっている。
欧米各国の中央銀行による金融引き締めの動きが、今後の世界景気の減速につながっていくとの懸念が強まっており、エネルギー需要の減少を警戒する売りが優勢となっているもよう。



ウィルズ (TYO:4482):569円（-10円）
朝高後、マイナス転換。
5万株（0.21億円）を上限とする自社株買いを実施すると発表している。
発行済株式総数（自社株を除く）に対する割合は0.25％。
取得時期は18日から7月29日まで。
2月14日に開示した自社株買いが公表した株式総数や取得価額の上限に至らなかったため。



アスカネット (TYO:2438):962円（-10円）
朝高後、マイナス転換。
20万株（2.00億円）を上限とする自社株買いを実施すると発表している。
発行済株式総数（自社株を除く）に対する割合は1.19％。
取得期間は20日から10月31日まで。
株主還元の充実を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とすることが目的。



コラントッテ (TYO:7792):755円（+22円）
大幅に反発。
9月末の株主を対象に優待制度を導入すると発表している。
自社製品・事業への理解を深めてもらい、中長期的な株式保有を促すことが目的。
保有株式数に応じ、自社ECサイトで商品を購入する際に利用できる割引クーポンを進呈する。
ECサイトを利用しない場合はオリジナル株主優待カタログの商品を割引で購入できる。
100株以上500株未満で3000円分、500株以上1000株未満で6000円分、1000株以上で1万円分。