個別銘柄戦略:IHIや7＆I−HDなどに注目
Fisco
発行済 2022年12月14日 09:15
更新済 2022年12月14日 09:30
為替は1ドル＝135.50−60円。
米11月消費者物価指数（CPI）が予想以上に鈍化したことで米10年債利回りが大幅に低下しており、東エレク (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、ソフトバンクG (TYO:9984)、イビデン (TYO:4062)、TDK (TYO:6762)のハイテクのほか、ラクス (TYO:3923)、マネーフォワード (TYO:3994)、SHIFT (TYO:3697)、JMDC (TYO:4483)などのグロース株に買いが先行しそうだ。
一方、為替の円高・ドル安が進行していることで、トヨタ自 (TYO:7203)、三菱自 (TYO:7211)、SUBARU (TYO:7270)
など自動車関連は冴えない動きが予想される。
材料関連では、インド政府系公社から水素の長期供給受注と伝わっている日本酸素HD (TYO:4091)、3カ年の中期経営計画を発表したIHI (TYO:7013)、米電気自動車メーカーに2023年から車載電池の供給を開始すると伝わっているパナソニックホールディングス (TYO:6752)、米ニンバス・セラピューティクス子会社の買収を発表した武田薬 (TYO:4502)、欧州再エネ企業を完全子会社化すると伝わっているオリックス (TYO:8591)、韓国に新工場を建設しセンサー材料を生産すると伝わっている富士フイルム (TYO:4901)などが好感されそうだ。
ほか、外資証券による新規買い推奨が観測された7＆I−HD (TYO:3382)、国内証券によるレーティング格下げが観測されたLIXIL (TYO:5938)なども材料視されそうだ。
アプリを入手する
が書いた: Fisco
金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある場合は英語版が優先されます。