注目銘柄ダイジェスト（前場）:ネクステージ、象印マホービン、安永など
Fisco
発行済 2023年04月04日 11:56
*11:56JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）:ネクステージ、象印マホービン、安永など
ネクステージ (TYO:3186):2547円（-243円）
大幅反落。
前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は17.7億円で前年同期比59.6％減益となっている。
上半期計画112億円、同22.4％増、通期計画250億円、前期比28.5％増との比較から極めて進捗率は低い状況となっている。
新車登録台数の急激な回復が中古車相場の下落に影響を与えており、滞留在庫の処分による台当たり利益の減少もあり、売上総利益率が低下しているようだ。
業績下振れが意識される形となっている。
大栄環境 (TYO:9336):1845円（+77円）
大幅続伸。
SMBC日興証券では投資判断「1」、目標株価2300円でカバレッジを開始している。
安定的なキャパシティ拡大で長期オーガニック成長が可能とみること、公民連携案件強化で30年3月期以降の業績モメンタム加速が期待できること、強みを活かしたM&A戦略のポテンシャルは高いとみられることなどに注目している。
日本経済を支える循環産業のリーディングカンパニーとして位置付け、同業他社比での割安感もあるとしている。
Vテク (TYO:7717):2860円（+124円）
大幅反発。
東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も3300円から4400円にまで引き上げている。
FPD製造装置の大型受注とSEMI・フォトマスク事業の軌道化による業績好転などを評価引き上げの背景としている。
今回の大型受注はEV用ディスプレイに使う8.6 世代の液晶パネル工場向けと推測しているほか、半導体・フォトマスク装置事業の受注が急増していることも指摘。
象印マホービン (TYO:7965):1692円（+100円）
大幅反発。
前日に第1四半期の決算を発表している。
営業利益は35.3億円で前年同期比11.4％減益となったが、据え置きの通期計画39億円、前期比16.4％減に対する進捗率は90％超の水準となっている。
第1四半期に利益が偏重する傾向にはあるものの、業績の上振れ期待が先行する状況のようだ。
リビング製品や生活家電製品が順調に推移しているほか、北中南米の収益が大きく改善しているもよう。
安永 (TYO:7271):1100円（+95円）
大幅反発。
リチウムイオン電池の長寿命化に関する新技術開発状況のアップデートを前日に発表している。
集電箔への特殊加工を独自に開発し、電池寿命を従来品比12倍以上に向上させることに成功したとし、さらに、独自の『微細金型形成技術』を用いて電池の極板表面に孔加工を行うことで、充電時間の短縮、充放電サイクル寿命の向上、電解液含浸時間の短縮など、複数の特性向上も確認できているとしている。
霞ヶ関キャピタル (TYO:3498):4230円（+240円）
大幅に3日続伸。
23年8月期第2四半期累計（22年9月-23年2月）の営業利益を前年同期比214.9％増の14.38億円と発表している。
物流施設開発やホテル開発、ヘルスケア関連施設開発が順調に進展した。
販管費の伸びを抑制できたことも大幅増益につながった。
通期予想は前期比49.4％増の32.00億円で据え置いた。
進捗率は44.9％にとどまっているが、上半期の好調さが評価され、買いが集まっているようだ。
リンカーズ (TYO:5131):303円（+5円）
反発。
しののめ信用金庫（群馬県富岡市）に対し、金融機関向けビジネスマッチングシステム「Linkers for BANK」の提供を開始したと発表している。
成約率向上に特化したビジネスマッチングシステムで、全国30の地域金融機関が導入し、現在稼働している。
導入した金融機関全体では、直近6カ月で商談件数が約3万5200件、成約件数は約9700件に上るという。
GEI (TYO:9212):774円（-15円）
3日ぶり反落。
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が公募した「グリーンイノベーション基金事業／バイオものづくり技術によるCO2を直接原料としたカーボンリサイクルの推進」で、「水素細菌によるCO2とH2を原料とする革新的なものづくり技術の開発」のテーマを提案し、実施予定先として採択されたと発表している。
双日 (TYO:2768)、電力中央研究所、DIC (TYO:4631)、ダイセル (TYO:4202)、東レ (TYO:3402)とともに提案していた。
アプリを入手する
大幅反落。
前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は17.7億円で前年同期比59.6％減益となっている。
上半期計画112億円、同22.4％増、通期計画250億円、前期比28.5％増との比較から極めて進捗率は低い状況となっている。
新車登録台数の急激な回復が中古車相場の下落に影響を与えており、滞留在庫の処分による台当たり利益の減少もあり、売上総利益率が低下しているようだ。
業績下振れが意識される形となっている。
大栄環境 (TYO:9336):1845円（+77円）
大幅続伸。
SMBC日興証券では投資判断「1」、目標株価2300円でカバレッジを開始している。
安定的なキャパシティ拡大で長期オーガニック成長が可能とみること、公民連携案件強化で30年3月期以降の業績モメンタム加速が期待できること、強みを活かしたM&A戦略のポテンシャルは高いとみられることなどに注目している。
日本経済を支える循環産業のリーディングカンパニーとして位置付け、同業他社比での割安感もあるとしている。
Vテク (TYO:7717):2860円（+124円）
大幅反発。
東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も3300円から4400円にまで引き上げている。
FPD製造装置の大型受注とSEMI・フォトマスク事業の軌道化による業績好転などを評価引き上げの背景としている。
今回の大型受注はEV用ディスプレイに使う8.6 世代の液晶パネル工場向けと推測しているほか、半導体・フォトマスク装置事業の受注が急増していることも指摘。
象印マホービン (TYO:7965):1692円（+100円）
大幅反発。
前日に第1四半期の決算を発表している。
営業利益は35.3億円で前年同期比11.4％減益となったが、据え置きの通期計画39億円、前期比16.4％減に対する進捗率は90％超の水準となっている。
第1四半期に利益が偏重する傾向にはあるものの、業績の上振れ期待が先行する状況のようだ。
リビング製品や生活家電製品が順調に推移しているほか、北中南米の収益が大きく改善しているもよう。
安永 (TYO:7271):1100円（+95円）
大幅反発。
リチウムイオン電池の長寿命化に関する新技術開発状況のアップデートを前日に発表している。
集電箔への特殊加工を独自に開発し、電池寿命を従来品比12倍以上に向上させることに成功したとし、さらに、独自の『微細金型形成技術』を用いて電池の極板表面に孔加工を行うことで、充電時間の短縮、充放電サイクル寿命の向上、電解液含浸時間の短縮など、複数の特性向上も確認できているとしている。
霞ヶ関キャピタル (TYO:3498):4230円（+240円）
大幅に3日続伸。
23年8月期第2四半期累計（22年9月-23年2月）の営業利益を前年同期比214.9％増の14.38億円と発表している。
物流施設開発やホテル開発、ヘルスケア関連施設開発が順調に進展した。
販管費の伸びを抑制できたことも大幅増益につながった。
通期予想は前期比49.4％増の32.00億円で据え置いた。
進捗率は44.9％にとどまっているが、上半期の好調さが評価され、買いが集まっているようだ。
リンカーズ (TYO:5131):303円（+5円）
反発。
しののめ信用金庫（群馬県富岡市）に対し、金融機関向けビジネスマッチングシステム「Linkers for BANK」の提供を開始したと発表している。
成約率向上に特化したビジネスマッチングシステムで、全国30の地域金融機関が導入し、現在稼働している。
導入した金融機関全体では、直近6カ月で商談件数が約3万5200件、成約件数は約9700件に上るという。
GEI (TYO:9212):774円（-15円）
3日ぶり反落。
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が公募した「グリーンイノベーション基金事業／バイオものづくり技術によるCO2を直接原料としたカーボンリサイクルの推進」で、「水素細菌によるCO2とH2を原料とする革新的なものづくり技術の開発」のテーマを提案し、実施予定先として採択されたと発表している。
双日 (TYO:2768)、電力中央研究所、DIC (TYO:4631)、ダイセル (TYO:4202)、東レ (TYO:3402)とともに提案していた。
アプリを入手する
Investing.comで、世界の金融市場の最新動向をチェックしましょう！
今すぐダウンロード
が書いた: Fisco
金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある場合は英語版が優先されます。