11時時点の日経平均は7日ぶり反発、ベネッセＨＤや東亜建が東証1部下落率上位
Fisco
発行済 2016年05月09日 11:08
更新済 2016年05月09日 11:33
11時時点の日経平均は7日ぶり反発、ベネッセＨＤや東亜建が東証1部下落率上位
注目された米4月雇用統計で非農業部門雇用者数は市場予想を下回り、6月の米連邦公開市場委員会（FOMC）での利上げ観測が後退。
しかし、為替相場が1ドル＝107円台で落ち着いていることが安心感につながり、日経平均は前週末までの大幅下落に対する自律反発の流れから119円高でスタートした。
寄り付き後は一時上げ幅を186円高まで広げ16300円に迫る場面もあったが、買い戻しが一巡すると伸び悩む展開となっている。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、ソニー (T:6758)、ソフトバンクグ (T:9984)のほか、三菱ＵＦＪ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、みずほ (T:8411)といったメガバンク株がしっかり。
前期業績の上方修正を発表した小野薬 (T:4528)が商いを伴って4％近い上昇。
７＆ｉＨＤ (T:3382)、伊藤忠 (T:8001)、キリンＨＤ (T:2503)も3％超の上昇に。
また、イーブック (T:3658)、三井海洋 (T:6269)、パイロット (T:7846)などが東証1部上昇率上位となっている。
一方、ＫＤＤＩ (T:9433)、新日鉄住金 (T:5401)、ＮＴＴ (T:9432)、アステラス薬 (T:4503)などが軟調。
三菱自 (T:7211)が3％超、ＪＦＥ (T:5411)が4％超の下落で推移している。
また、業績予想の下方修正を発表したベネッセＨＤ (T:9783)や、羽田空港工事でのデータ偽装を発表した東亜建 (T:1885)が急落し、東証1部下落率上位となっている。
アプリを入手する
が書いた: Fisco
金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある場合は英語版が優先されます。