日経平均は4日続伸。 18日の米国市場でNYダウは35ドル安となったが、米長期金利の上昇が続き、為替市場では一時1ドル＝111円台まで円安・ドル高が進んだ。
これを好感して日経平均は70円高と再び18000円台を回復してスタートしたものの、前場は円安一服とともに上値の重い展開となり、おおむね18050円を挟んだ狭いレンジで推移した。
ただ、後場に入ると米国の10年債利回り上昇とともに為替相場が再び円安方向に振れ、日経平均は18129.03円（前週末比161.62円高）まで上昇する場面があった。
大引けの日経平均は前週末比138.61円高の18106.02円となった。
東証1部の売買高は20億7074万株、売買代金は2兆2867億円だった。
業種別では、鉱業、保険業、不動産業、海運業が上昇率上位だった。
一方、下落したのは非鉄金属、鉄鋼の2業種のみだった。
個別では、三菱ＵＦＪ (T:8306)、トヨタ自 (T:7203)、三井住友 (T:8316)、みずほ (T:8411)、ソフトバンクＧ (T:9984)など売買代金上位は全般堅調。
任天堂 (T:7974)やＫＤＤＩ (T:9433)、日立 (T:6501)は3％超の上昇となった。
伊藤忠 (T:8001)による株式買い増しが報じられたユニファミマ (T:8028)や、前週末に決算発表したＭＳ＆ＡＤ (T:8725)は4％を超える上昇。
また、さが美 (T:8201)、タカタ (T:7312)、大阪チタ (T:5726)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、売買代金上位ではファーストリテ (T:9983)が逆行安。
一部証券会社の投資評価引き下げが観測された小野薬 (T:4528)は2％安、ＤＯＷＡ (T:5714)は3％安だった。
また、トランザクショ (T:7818)、東海運 (T:9380)、エンシュウ (T:6218)などが東証1部下落率上位となった。