JDI (T:2146)：191円（+11円）急伸東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も230円から400円に引き上げており、買い材料視されている同証券では、FA-LEDの顧客販売、FA-OLEDの開発・量産計画を考慮して、営業利益を18年3月期80億円、19年3月期231億円、20年3月期320億円などと予想しているノンモバイルの中核である車載事業も安定的に収益性が改善するとみているようだ
ドンキHD (T:3329)：4175円（-60円）
反落前日に17年6月期の決算を発表実績営業利益は前期比6.9％増の462億円となり、ほぼ市場想定線上での着地に4-6月期は前年同期比9.7％増と順調推移一方、18年6月期予想は480億円で前期比3.9％増益、市場予想の510億円レベルを下回っている例年通り保守的な内容ではあるものの、インバウンド関連の在庫のマイナス影響が一巡することで期待感もあっただけに、ネガティブな反応がやや優勢に
ペッパー：5910円（+730円）
大幅続伸前日に月次動向を発表している7月既存店売上高は、ペッパーランチが前年同月比8.6％増、レストランが同10.2％増、いきなり！ステーキは同27.1％増となっているいきなり！ステーキを中心に順調な売上拡大が続いていることを評価する流れに前日に東証1部にくら替えしており、順調なファンダメンタルズを背景に機関投資家の資金流入期待なども強まる形へ
JSR
：2028円（+135円）
大幅続伸野村証券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」、目標株価を1950円から2200円に、モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」、目標株価を2300円から2400円に、それぞれ引き上げている野村証券では、エラストマーの予想以上の採算改善を考慮して業績予想を増額、短期業績はコンセンサスを16％上回るとしている
カシオ計：1601円（-39円）
大幅反落引き続き、第1四半期の決算内容をマイナス視する動きが継続しているモルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「イコールウェイト」から「アンダーウェイト」に格下げ、目標株価は1300円を継続している業績予想の下方修正が格下げの背景、時計事業のトップライン成長率やマージンの低下懸念を背景に、営業利益は17年度が336億円から293億円に、18年度が379億円から326億円に引き下げている
関電化：1116円（+58円）
大幅続伸東海東京証券が投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を1320円にまで引き上げていることが材料視されているもよう電池材料よりも利益率が高いとみられる半導体用特殊ガスが下期は大きく増加すると想定しており、引き続き同社の業績計画は保守的であると指摘18年3月期営業利益は会社計画の70億円を大きく上回る90.8億円、前期比ほぼ横ばい水準を予想している
総医研：367円（+28円）
大幅続伸17年6月期決算を発表している営業利益は前期比44.8％増の2.64億円となり、従来予想（2.50億円）をやや上回って着地したまた、18年6月期の通期業績についても営業利益で同51.3％増の4.00億円と2ケタ増益見通しを示している化粧品事業や健康補助食品事業で増収増益を見込むほか、今年6月に連結子会社化したNRLファーマが営む機能性素材開発事業も業績に寄与する
BS：7980円（+730円）
大幅続伸中国ネット通販最大手のアリババ集団が来春にも日本でスマートフォンを使った電子決済サービスを始めると一部メディアが報じており、同社など電子決済関連銘柄に物色が向かっているようだこの報道によれば、アリババ集団は中国で提供する「支付宝（アリペイ）」と同じ仕組みを日本人向けに展開し、3年内に1000万人の利用を目指すようだ日本のスマホ決済市場の起爆剤になる可能性があると指摘されている
UTグループ：2011円（+130円）
大幅続伸8月8日に発表された18年3月期の第1四半期（17年4-6月期）決算を受け、複数の証券会社で目標株価引き上げの動きが観測されている三菱UFJモルガン・スタンレー証券は目標株価を従来の2200円から2300円に引き上げ、レーティング「BUY」を再強調している自動車関連向け派遣の売上拡大を見込んでいるというまた、岩井コスモ証券では投資判断「A」を継続し、目標株価を2000円から2400円に引き上げている
東和フード：2360円（+75円）
急反発一時2400円まで上昇し上場来高値（株式分割考慮後）を更新した17年5-7月期（第1四半期）の業績観測が報じられている経常利益は前年同期比5割増の1億7800万円程度だったようだ売上高は同4％増の27億円程度とみられている主力の高級喫茶店「椿屋珈琲店」が好調だったほか、メニューの見直しといった施策でイタリアンダイニング「ドナ」などのレストラン業態も伸びたという