H．I．S．、鳥貴族、Fastepなど

(T:3632)　グリー　859　+12反発。
JPモルガン証券では、目標株価を930円から830円に引き下げているものの、投資判断を「アンダーウェイト」から「ニュートラル」に格上げしている。
直近のヒット作の海外展開や前期に続く豊富な新作パイプラインがアップサイド材料となり、ダウンサイドリスクは限定的と判断しているもよう。
ショートカバーの動きが強まるとの期待感などが優勢に。

(T:9603)　H．I．S．　3680　+320大幅続伸で一時上昇率トップ。
先週末に第3四半期の決算を発表している。
5-7月期営業利益は18.7億円で市場の想定を上回る着地となった。
前年同期比25.2億円の増益となっている。
旅行事業やホテル事業が想定以上に堅調であった。
5-7月期は比較的閑散期ではあるものの、ハウステンボスの決算から警戒感も高まっていただけに、旅行事業の底堅い推移を確認できたことで、買い安心感が強まる格好に。

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(T:5727)　邦チタニウム　796　-44大幅反落。
大阪チタ (T:5726)の下げも目立つなど本日はスポンジチタン2社が売られた。
先週末に両社は、米社から日本からのスポンジチタン輸出を巡りアンチダンピング調査手続きの申し立てがなされたと発表している。
両社とも今後の見通しについては「申立内容を精査したうえで決定する」としている。
今後の調査次第では業績への影響が懸念されるとの見方が先行へ。

(T:6882)　三社電機製作所　694　+100ストップ高比例配分。
先週末に発表した業績の上方修正が買い材料視された。
上半期経常利益は従来予想の0.7億円から4.5億円に大幅上方修正、従来未定としていた上期配当金も前年同期の5円から2円増配して7円に。
半導体事業でロボット用やエアコン用などのモジュールの受注が想定より伸びたことが業績上振れの背景。
第1四半期決算から上振れ期待はあったものの、想定以上として評価の動き。

(T:3926)　オープンドア　4270　+150大幅続伸。
先週末、いちよし証券が業績予想を上方修正しており、評価材料につながっているようだ。
今期営業利益の会社計画レンジは8億円から12億円であるが、いちよし証券では従来の10億円から11.5億円、前期比2ケタ増の水準にまで増額している。
テレビCMの効果は想定以上、「トラベルコ」は認知度向上やユーザー数増加、ユーザー当たり単価の上昇がみられていると指摘。

(T:3193)　鳥貴族　2815　+213大幅続伸。
10月1日から「鳥貴族」全店で販売価格を改定すると発表、これまで28年以上続けてきた全品280円均一という価格を298円均一へと値上げする。
人件費を中心とした店舗運営コストの上昇、天候不順による国産食材の仕入れ価格高騰の影響などを背景としている。
下方修正発表以降、株価は低迷していたが、値上げによる今期の収益回復を先取りする動きに。

(T:2338)　Fastep　790　-31反落。
先週末に業績予想を下方修正、営業損益は従来予想0.2億円の黒字から、0.2億円の赤字に減額修正している。
ピーアール・ライフの全株式をドリームデベロップメントに譲渡、それに伴い、売上と利益が減少することが響くもよう。
また、関係会社株式売却損も計上されるもようだが、現時点では業績予想に織り込んでいないようだ。

(T:7744)　ノーリツ鋼機　1252　+42大幅反発。
週末に、トヨタ自 (T:7203)がAIベンチャーのパークシャテクノロジーに出資すると報じられている。
新株の売出に合わせて最大で10億円分の株式を取得するもよう。
同社は子会社が2016年にパークシャと資本業務提携を締結している。
パークシャの技術力の高さが再確認されるほか、含み益の拡大なども思惑視される展開になっているようだ。

(T:4689)　ヤフー　507　-9続落。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」、目標株価も600円から420円に引き下げている。
「EC革命」は全体的には上手くいっているが、ストア間の価格競争が当初の想定通りに進まず、投資期間が長引いていると指摘。
また、基幹事業の広告で、YDNなどの売上成長率鈍化も懸念材料であるとしている。
来期・再来期と営業利益は1％台の低成長を見込んでいる。

(T:6916)　アイオデータ　1095　+30反発。
先週末に日立マクセル (T:6810)と資本・業務提携すると発表している。
お互いの経営資源を相互に活用し、新たな事業の創出や次世代製品・サービスの開発、コンシューマ製品分野の間接業務の共用などを図っていく計画。
また、自社株の処分により74万株を日立マクセルに割り当てる予定、日立マクセルは同社の発行済み株数の4.99％を所有することになる。
業容拡大につながっていくとの期待感が優勢に。