プロスペクト Research Memo（2）：起源は繊維会社だが、現在は不動産関連を中心に幅広い事業を行う複合企業
Fisco
発行済 2017年11月13日 15:12
更新済 2017年11月13日 15:33
プロスペクト Research Memo（2）：起源は繊維会社だが、現在は不動産関連を中心に幅広い事業を行う複合企業
プロスペクト (T:3528)の歴史は古く、1937年に富山県において井波機業株式会社として設立されたのが起源である。
その後、1961年に商号をカロリナ株式会社に変更し、翌1962年には株式を東京証券取引所市場第2部に上場した。
さらに、1990年代に入り、繊維事業から撤退し、主力事業をマンション分譲事業にシフトすると同時にマンション開発大手の大京グループの傘下に入った。
その後、2007年には大京グループを離れて自主独立経営を開始、2010年にはファンドとして同社への投資を行っていた旧プロスペクトのオーナー社長兼ファンドマネージャーであったカーティス・フリーズ氏が同社の代表取締役社長に就任した。
2013年には株式交換により旧プロスペクトを完全子会社化し、翌2014年には旧プロスペクトを吸収合併すると同時に商号を現在の「株式会社プロスペクト」に変更した。
この間に(株)ササキハウス、機動建設工業(株)をM&Aにより子会社化して事業の多角化を進め、2015年にはソーラー事業を開始した。
また2017年7月には株式交換によって、The Prospect Japan Fund Ltd.を子会社化した。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 寺島 昇）
アプリを入手する
が書いた: Fisco
金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある場合は英語版が優先されます。