日経平均は5日ぶり大幅反発。 5日の米国市場でNYダウは5日ぶりに大幅反発し、336ドル高となった。
トランプ政権の保護主義的な通商政策に対する懸念が一服した。
円相場が1ドル＝106円台前半まで下落したことも支援材料となり、本日の日経平均は348円高でスタートすると、前場には21551.14円（前日比509.05円高）まで上昇する場面があった。
輸出関連株や景気敏感株を中心に買い戻しが広がった。
ただ、後場に入ると買い戻しが一巡し、利益確定の売りも出てやや伸び悩んだ。
大引けの日経平均は前日比375.67円高の21417.76円となった。
東証1部の売買高は12億8881万株、売買代金は2兆5175億円だった。
業種別では、石油・石炭製品、その他製品、精密機器が上昇率上位だった。
一方、下落したのは空運業、パルプ・紙の2業種のみだった。
個別では、任天堂 (T:7974)が3％高となったほか、指数寄与度の大きいファーストリテ
(T:9983)や東エレク (T:8035)、ファナック (T:6954)といった値がさ株の上昇が目立った。
売出価格決定のヤクルト (T:2267)は買い戻し優勢で5％超高。
前日売られたＳＵＭＣＯ (T:3436)や資生堂 (T:4911)も急反発した。
その他売買代金上位は三菱ＵＦＪ (T:8306)、ソニー (T:6758)、トヨタ自 (T:7203)、ソフトバンクＧ (T:9984)など全般堅調。
決算が好感されたくら (T:2695)は急伸。
また、ステラケミファ (T:4109)は薬液値上げ報道を受けてストップ高水準まで買われた。
一方、売買代金上位ではＪＴ (T:2914)
が逆行安。
前日堅調だった内需・ディフェンシブ関連株の一角が利益確定売りに押された。
レーティング引き下げ観測の大東建 (T:1878)やカカクコム (T:2371)、積水化
(T:4204)もさえない。
また、アグロカネショ (T:4955)などが東証1部下落率上位に顔を出した。