■業績動向八洲電機 (T:3153)の2018年3月期連結決算は、売上高が前期比2.8%減の73,523百万円、営業利益が同28.8%増の2,002百万円、経常利益が同28.7%増の2,171百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同56.4%増の1,575百万円となった。
プラント事業、産業システム事業、社会インフラ事業、電子デバイス・コンポーネント事業の4つのセグメントで構成されているが、このうち利益に大きく貢献したのが、プラント事業と産業システム事業だ。
収益を事業ごとに見ると、プラント事業が売上高18,741百万円（前期比16.6%増）、営業利益1,301百万円（同26.5%増）、産業システム事業が売上高32,628百万円（同2.1%増）、営業利益1,783百万円（同22.3%増）となっている。
プラント事業では、鉄鋼関連で工場照明のLED化や大型設備の老朽化更新が、石油・非鉄関連では大型修繕工事が堅調に推移。
また、産業システム事業では、半導体関連の需要拡大を背景に工作機械などのセットメーカーから継続的な注文製品が増加した。
一方、社会インフラ事業は、鉄道関連など堅調であるものの、人員増など経費の先行投資が負担となり、同事業は売上高こそ13,288百万円（前期比18.5%増）と堅調だったものの、営業利益は792百万円（同20.5%減）と後退した。
電子デバイス・コンポーネント事業は、FA機器、ロボット関連が好調ながら、アミューズメント関連の顧客からの発注が縮小した影響で、売上高が8,864百万円（同46.0%減）、営業利益が184百万円（同33.9%減）と大幅な減収減益となっている。
配当金については、前期に1円増配した年16円配当から連続増配し、年18円配当とした。
配当性向は24.8%となっている。
財務関係では、長期借入金が前期の1,270百万円から690百万円に減少。
利益剰余金は14,859百万円から16,087百万円に増加したことなどから、自己資本比率は30.0%から30.4%に上昇した。
2019年3月期通期の業績予想は、売上高が前期比2.7%増の75,500百万円、営業利益が同7.4%増の2,150百万円、経常利益が同5.9%増の2,300百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同4.7%増の1,650百万円と増収増益を見込んでいる。
引き続き、東京オリンピック・パラリンピックに関わる案件が期待できる一方、首都圏の再開発需要は依然として根強く、事業を取り巻く良好な環境に変化はみられない。
情報関連分野の製品が伸びを示すと想定されるほか、照明関連などの引き合いも活発化。
さらに、鉄鋼メーカーなどの設備老朽化に伴う更新工事も需要が旺盛な状態が続いており、増収増益基調を維持できそうだ。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 水野 文也）