(T:1873) 日本ハウスHD 539 -56大幅反落。 前日に第2四半期の決算を発表している。
営業損益は4.96億円の赤字となり、従来予想の3億円の黒字を大きく下回った。
主力の住宅事業において、工事進捗の遅れなどから一部売上計上時期がずれ込んだもよう。
また、ホテル事業でリゾートホテルの宿泊客数が減少したことなども響いた。
通期予想は57億円で前期比29.8％増の予想を据え置いているが、未達懸念は高まる状況になっているようだ。
(T:2695) くら 7430 -690大幅続落。
先週末に発表した5月の月次動向をネガティブ視する動きが優勢のようだ。
既存店売上高は前年同月比4.2％減と、3カ月ぶりのマイナスに転じた。
アニサキスの報道などを受け、前年のハードルは低かっただけに、一段の減収にはサプライズも出ているもよう。
スシロー、かっぱ寿司などが順調にプラス成長となっており、相対的な伸び悩みがクローズアップされる形にも。
(T:5727) 邦チタニウム 1056 -109大幅続落で年初来安値を更新。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券では目標株価を1240円から1300円に引き上げている一方、業績予想を下方修正。
今期営業利益は従来予想の58億円から35億円に2ケタ減益を見込んでいるもよう。
来期も34億円から7億円、前期比80％の大幅減益見通しとしている。
原料高転嫁分を下回る製品価格上昇にとどまった可能性が高く、今後も大幅なマージン改善には時間を要するとの見方に。
(T:9983) ファーストリテ 47140 +60引けにかけて切り返す。
前日に5月の月次動向を発表している。
既存店売上高は前年同月比2.7％減と4カ月ぶりのマイナスに転じた。
気温が低い日が多かったことで、夏物商品の需要が弱まったもようだ。
ただ、5月は天候要因から他の衣料品専門店各社も総じて売上は伸び悩んでおり、ネガティブなインパクトは限定的との見方が強まった。
なお、9カ月の累計では前年同期比7.5％増の推移となっている。
(T:4929) アジュバン 1141 +150ストップ高。
医療ベンチャーのオーガンテクノロジーズと理化学研究所では、再生医療分野「毛包器官再生による脱毛症の治療」に向けた非臨床試験を開始すると発表。
頭皮から採った髪の毛のもとになる細胞を培養して、大量に毛髪を増やす技術を用いるようだ。
同社は両社と、毛質のメカニズムの科学的解析と新規ヘアケア剤候補物質の評価および探索を目的とした共同研究契約を締結しており、今後の展開に期待が膨らむ状況に。
(T:2120) LIFULL 752 -46大幅反落。
いちよし証券ではレーティング「B」を継続で、フェアバリューを950円から800円に引き下げている。
既存のHOME’S関連事業の売上収益が想定を下回って推移していることを考慮、業績予想を下方修正している。
19年9月期営業利益は66億円から60億円に減額へ。
リフォーム関連領域で伸び悩みがみられており、会社側では今後、賃貸や中古等の主力領域へリソースを集中する方針のようだ。
(T:6753) シャープ 2833 -120買い先行もマイナス転換。
東芝のパソコン事業を買収する方針を固めたと報じられている。
買収額は50億円前後のもよう。
親会社のホンハイが有するノウハウを活用し新たな収益源に育てる考えのようだ。
業容拡大につながるとの見方から期待感が先行した。
ただ、後場公募増資と優先株取得による財務基盤の強化を軸とした資本財務再構築プランを発表、2000億円の公募増資による希薄化懸念から大きく売られマイナス圏に転じた。
(T:5940) 不二サッシ 128 +30ストップ高。
子会社の不二ライトメタルが、産業技術総合研究所との共同研究により、医療機器向けにマグネシウム合金部材の成形技術を開発したと発表している。
本技術を医療機器部材に適用することで、体内に埋め込んだ機器による炎症リスクなどを抑えた低侵襲性治療に大きく貢献できることになる。
すでに、素材作製から加工までの一貫製造・供給を事業化するための研究設備を導入しており、量産化に向けた準備も進んでいる。
(T:6357) 三精テクノロジ 1734 +299ストップ高。
これまで精査中としていた今期の業績見通しを発表、想定以上の大幅増益見通しがポジティブサプライズとなっている。
今期営業利益は43.5億円で前期比96.7％の大幅増益見通し。
年間配当金も前期の27.5円から35円に引き上げ計画となっている。
欧州を拠点とする遊戯機械メーカーVekoma社買収による業績寄与は想定以上と評価が高まる格好に。
(T:6464) ツバキナカシマ 2655 -226大幅反落。
前日に新中期経営計画を公表。
数値目標として、20年度の売上高850億円、営業利益150億円以上を目指すとしている。
配当性向は40％を目標とするようだ。
ただ、市場コンセンサス並みの水準でサプライズは限定的に。
UBS証券では、株式市場は成長の再加速に向けた具体策を期待していた可能性が高く、今回の公表内容はやや期待外れと捉えているもよう。
なお、中計の説明会は 6月13日に開催予定。