シャープ、ニトリHD、JR東海など

(T:6753)　シャープ　2700　+356大幅反発で上昇率トップ。
22日に発表した公募増資の実施を中止すると発表、株式価値の希薄化や短期的な需給悪化懸念が後退する展開になっている。
米中貿易摩擦の激化など、株式市場の不透明感が強まっていることを中止の背景としている。
普通株発行を前提としていたA種種類株の取得・消却は目先行われないが、今後も取得について株主と協議していくとしている。

(T:7965)　象印マホービン　1354　-112大幅続落。
前日に第2四半期の決算を発表、累計営業利益は52.6億円で前年同期比14.9％減となり、従来予想の61億円、同1.2％減を下回る着地となった。
つれて、通期予想は従来の86億円から72億円に下方修正、一転して減益見通しとなっている。

主力の炊飯ジャーが販売先の在庫調整の影響を受けたほか、販売価格下落で利益率も低下している。
想定以上の業績下振れにネガティブな見方が先行。

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(T:7735)　スクリーンHD　7800　-700大幅反落で年初来安値を更新。
SMBC日興証券では投資判断を「2」から「3」に格下げし、目標株価も10200円から7500円に引き下げている。
現在の市場コンセンサスは、主力のSE事業への期待を過度に織り込んだ水準と考えているもよう。
来期営業利益は今期予想比横ばいの510億円を想定で、市場予想の594億円を下回るとみている。
また、FT事業においては、20.3期以降の業績悪化局面を予想と。

(T:7587)　PALTEK　714　+100ストップ高比例配分。
ドコモなどと共同で、リアルタイム処理が可能な世界初の8K360度VR映像処理装置を開発したと発表しており、期待材料視される展開のようだ。
4Kカメラ5台の映像をそれぞれ正距円筒映像に変換して8K映像への繋ぎ合わせをリアルタイムで処理、これをドコモが2020年の商用化をめざしている5G利用の8KVR映像配信システムに適用するもよう。

(T:9843)　ニトリHD　17280　-550大幅続落。
前日に第1四半期の決算を発表。
営業益は304億円で前年同期比18.3％増益となり、同期間では2年ぶりの増益だった。
通期の会社計画である前期比6.0％増益との比較でも増益率は高い状況となっている。
ただ、在庫評価の影響を除いた原価改善は、原材料費高などを背景に、会社側の通期計画ペースを下回っている格好。
第2四半期売上高の前年水準を考慮すると、第1四半期増収率はやや物足りないとの指摘も。

(T:7514)　ヒマラヤ　1059　-160大幅反落。
前日に第3四半期の決算を発表、累計営業益は9.5億円で前年同期比43.5％増となった。
ただ、直近の3-5月期は同32.0％の減益となっている。
通期予想17.9億円（前期比58.4％増）との比較でも進捗は低いものに。
短期モメンタムの悪化が懸念される格好だ。
なお、一般スポーツ用品、ゴルフ用品、スキー・スノーボード用品などの伸び悩みで、第3四半期売上高は前年同期比7.5％の減収となった。

(T:9022)　JR東海　22960　-375続落。
ジェフリーズ証券では投資判断を「バイ」から「ホールド」に格下げしている。
目標株価は23800円としているもよう。
強気な旅行市場の恩恵を相対的に受けやすいとして、バリュエーション水準を引き上げているものの、カバレッジ見直し以降の株価は大きく上昇し、予想PERも過去2年間の最高水準に達したため、株価には一旦好材料が織り込まれたと判断している。

(T:8276)　平和堂　2760　+99大幅反発。
前日に発表した第1四半期決算が好材料視されている。
営業利益は28.1億円で前年同期比13.0％増益、上半期は58億円で同3.0％増益予想であり、好調なスタートと受け止められているようだ。
ここ2期間は減益基調が続いていたため、順調な業績回復基調が確認できたことでポジティブな反応が強まっている。

(T:3627)　ネオス　465　+20続伸。
知育アプリ「クレヨンしんちゃん　お手伝い大作戦」の英語版などが、5月末の配信開始から1カ月弱で100万ダウンロードを突破したほか、Google Play「教育」カテゴリにおいて、インド、台湾など世界7カ国でランキング1位を獲得したと発表。
子どもの社会性や自主性を育むとともに、「お寿司屋さん」や「大掃除」などをテーマにしたお手伝いゲームを通じ、日本ならではの文化に触れることが可能という。

(T:3086)　Jフロント　1687　+22反発。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は130億円で前年同期比横ばいとなった。
通期計画は485億円で前期比2％減益予想であり、計画比では順調なスタートとみられる。
固定資産売却益計上の反動はあったが、訪日旅行客と富裕層向け販売好調から百貨店事業が好調だった。
また、不動産事業も営業増益を達成。
パルコ事業やクレジット事業は伸び悩んでいる。