ベクトル、吉野家HD、ルネサスなど
Fisco
発行済 2018年09月28日 15:40
更新済 2018年09月28日 16:00
ベクトル、吉野家HD、ルネサスなど
2005年11月にMBOで上場を廃止しており、再上場の形となる。
初値は2755円で公開価格2900円を5％下回る水準となった。
初値予想のコンセンサスは公開価格をやや上回る水準とみられていただけに、やや低調なスタートとなった。
再上場案件の初値パフォーマンスは高まりにくい傾向にあるなか、投資ファンドが筆頭株主となっていることで、上場後の売り圧力などを意識する動きが先行。
(T:6058) ベクトル 2683 +176大幅反発。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券が投資判断「オーバーウェイト」、目標株価3500円で新規カバレッジを行っていることが評価材料となっている。
デジタルメディアをけん引役とするPR市場の成長ポテンシャルは大きく、「従業員数の拡大」と
「従業員一人当たり営業利益の増大」の両立によって、中長期での高い売上・利益成長が可能とみているもよう。
来期、再来期も2割の営業増益ペースが続くと予想している。
(T:4312) サイバネット 741 -147大幅続落。
今12月期業績予想の下方修正を発表、営業利益は従来予想の15.6億円から14.5億円に、最終損益は10.3億円の黒字から10.1億円の赤字に減額している。
利益率の高い大型案件の受注が困難になったことに加えて、特別損失としてカナダ子会社ののれん減損損失を計上することが背景。
また、20.12期を最終年度とする中期計画の達成も困難と発表している。
(T:9861) 吉野家HD 1802 -105大幅続落。
前日に業績予想の下方修正を発表、上半期営業利益は22億円の従来予想から0.5億円に、通期では41億円から11億円に減額修正。
通期最終損益は17憶円の黒字予想から11億円の赤字に転落する見通し。
既存店売上の計画下振れ、人件費の上昇などが業績下方修正の背景に。
第1四半期も低調なスタートであったが、下振れ幅は想定以上に大きく、ネガティブサプライズが強まっている。
(T:6768) タムラ製 711 -52大幅続落。
中国子会社で製造した電源機器の一部について同社内部で不具合の発生を確認と発表、一般消費者まで波及していないことから市場回収は行わないが、自主的に販売先から該当製品を引き取って修理を行うもよう。
これに伴う費用の増加で営業利益に6億円程度の影響が出ることを見込むとしている。
もともと上半期は2ケタ営業減益見通しであったが、さらなる減益幅の拡大が見込まれるなど警戒感が高まる形に。
(T:3941) レンゴー 969 +74大幅反発。
王子HD (T:3861)傘下の2社が段ボール原紙と段ボール製品の価格を引き上げると報じられている。
古紙や重油など原燃料価格の上昇を転嫁するのが狙いで、値上げは約1年ぶりとなるもよう。
同業他社も追随するとみられており、その際は、段ボールが主力となっている同社にとって、収益インパクトが大きくなるといった期待感が先行しているようだ。
(T:3402) 東レ 853.5 -20.1続落。
ジェフリーズ証券では投資判断を「ホールド」から「アンダーパフォーム」に格下げ、目標株価も900円から700円に引き下げている。
今下期からテンカーテが連結化されるが、営業赤字の計上が予想されるため、炭素繊維事業の利益見通しを引き下げているようだ。
原材料費上昇とテンカーテ連結のマイナス影響が充分に織り込まれていないコンセンサス予想は高すぎると判断している。
(T:6723) ルネサス 710 -40大幅続落。
SMBC日興証券では投資判断「2」を継続で、目標株価を970円から880円に引き下げている。
半導体サイクルが減速しているなかでMCUの在庫調整には時間がかかると判断し、成長率予想を引き下げているもよう。
また、米IDTの買収によって株主資本が過少となるため、財務体質の改善が株主還元よりも優先され、企業価値にはマイナスになるとしている。
(T:2354) 安川情報 508 +80ストップ高。
前日に上半期の決算を発表、営業利益は2.5億円で前年同期比34.3％増益となり、従来予想の2億円を上回る着地となっている。
売上はIoTソリューション、ビジネスソリューションともに減少したものの、内製化の促進などにより利益率の改善が図れたため大幅増益に。
通期予想は据え置いているが、上振れの可能性は高まったとの見方になっている。
(T:7244) 市光工 998 +51大幅反発。
岡三証券が投資判断を新規に「強気」、目標株価を1270円としており、本日の買い材料につながっているとみられる。
LEDヘッドランプを中心に新規受注が増加傾向にあること、仏ヴァレオ社の傘下入りによるシナジー効果などから、中期的な収益性の向上が続くと考えているもよう。
また、クレディ・スイス証券でも、自動車部品セクター内での選好企業と位置づけている。
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