キーエンス、KDDI、大日住薬など
Fisco
発行済 2018年11月02日 15:38
更新済 2018年11月02日 16:00
キーエンス、KDDI、大日住薬など
下期業績に対する不透明感は残すものの、業績警戒感から株価は大きく調整していたため、短期的なあく抜け感が先行する形にも。
(T:6861) キーエンス 60060 +6100急反発。
前日に上半期の決算を発表、営業利益は1614億円で前年同期比16.6％増、7-9月期は832億円で同12.7％増となった。
市場コンセンサス線上で大きなサプライズはないものの、減速感がみられる同業他社との比較では、業績の安定成長性があらためて認識される状況にもなっている。
また、年間配当予想を100円から200円に引き上げたことも、株価意識の表れとしてポジティブに受け止められているようだ。
(T:9433) KDDI 2410.0 +50.0大幅反発。
前日はNTTドコモ (T:9437)の携帯料金引き下げ発表を受けて、今後の競争激化や収益鈍化が警戒され大幅安となったが、本日は押し目買いの動きに。
前日に決算と同時に楽天 (T:4755)との事業提携を発表。
同社が楽天に対してローミングサービスを提供する一方、同社は決済・物流サービスを提供される。
楽天の決済プラットフォームや加盟店網、物流インフラなどの利用がメリットになるとみられる。
(T:7269) スズキ 5501 -142大幅続落。
前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は820億円で前年同期比6.6％の減益となり、市場予想を100億円程度下回った。
通期予想は3400億円から
3500億円に上方修正したが、市場コンセンサスは4100億円超であり、期待されたほどの上振れには至らず。
7-9月期の減益要因は、インドルピーなどを中心とした為替の影響が大きく、インド市場の成長鈍化によって吸収しきれなかった。
(T:2810) ハウス食G 3725 +475急伸で一時上昇率トップ。
前日に発表した第2四半期決算が好感されている。
7-9月期営業利益は42.6億円で前年同期比17.2％増益と堅調、通期予想は従来の170億円から180億円に上方修正している。
175億円程度のコンセンサスを上回る水準に。
中国やタイなど海外市場の好調が続いているほか、マーケティング費用抑制などのコストコントロールも効いているようだ。
(T:4506) 大日住薬 2466 +314急騰。
サンバイオ (T:4592)が「SB623」の外傷性脳損傷を対象にした日米グローバル第2相試験で、主要評価項目達成の解析結果を得たと発表。
国内で20.1期中の承認申請を目指すとしている。
「SB623」は細胞医薬品の脳梗塞治療剤で、サンバイオが開発して同社米子会社と共同で治験を実施している。
同社は米国・カナダにおける本剤の独占販売権を取得しており、今後の業績寄与に対する期待感が高まる形に。
(T:5105) 洋ゴム 1740 -136急落。
前日に三菱商事 (T:8058)との資本業務提携を発表している。
三菱商事は第三者割当増資を引き受けて、同社株式2693万1956株を一株1890円で取得、保有割合は20.0％となって筆頭株主になる。
新株発行は現在の発行済み株式数の21.18％となり、大規模な希薄化をマイナス視する動きが先行へ。
なお、増資による調達資金は、新生産拠点の建設やマレーシアタイヤ工場の生産能力増強などに充当するもよう。
(T:4062) イビデン 1549 +163急反発。
前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は29.2億円で前年同期比24.9％減益となり、市場予想も10億円強下振れた。
ただ、業績懸念が強まっていたこともあり、悪材料出尽くしと受け止められている。
また、通期予想は据え置いているが、セラミック事業を減額修正した一方で、電子事業は上方修正しており、ポジティブなインパクトにもつながっている。
FCパッケージ大型投資を期待視する向きも。
(T:2151) タケエイ 808 +80急伸。
いちよし証券ではフェアバリューを1300円から1100円に引き下げた一方、レーティングは「B」から「A」に格上げした。
足元の業績悪化を株価は織り込み済みと判断しているもよう。
新規バイオマス発電所、最終処分場などの稼働が20.3期以降の収益拡大のドライバーになると予想。
なお、会社側では10月30日に上半期の下振れ決算、通期予想の下方修正を発表しており、当面の悪材料出尽くし感も強まる形に。
(T:4183) 三井化学 2814 +200急伸。
前日の取引時間中に発表した決算が引き続き評価材料視されている。
上半期営業利益は497億円で前年同期比3.1％増益、7-9月期が同11.5％増と伸長して増益に転じている。
原材料高の影響懸念もあった中、会社計画470億円を上回る増益確保にポジティブな見方が優勢。
また、発行済み株式数の2.5％に当たる500万株を上限とした自社株買いの実施発表も需給面での支援材料に。
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