3月21日のダウ平均株価は、アップルやマイクロン株の上昇を筆頭にテック株が上昇したことで、相場を上げた。
ダウ平均株価は前日比0.84%高、S&P500指数は1.09%高、ナスダック総合指数は1.42%高となった。
アップル(Apple) (NASDAQ:AAPL)はサービス事業の収益拡大やiPhone販売への依存脱却に向けて、テレビ、ビデオサービスの発表を3月25日に行うと予想されているが、アナリストが同社の評価を強気に捉えたことで、テック株が買われた。
Needhamはアップルのレーティングを「強い買い推奨」へと変更し、目標株価を180ドルから225ドルへと引き上げた。同社はアップルは製造企業というよりも、エコシステムとして評価されるべきであり、バリュエーションは高くなると説明している。
Needhamのアナリストのローラ・マーティン氏は、「我々は以前のサービス・ウェアラブル、家庭用機器、アクセサリ事業の見通しが改善するとともに、顧客の解約数の減少や参入障壁の高さからバリュエーションは高くなると考えている」
シティグループはアップルが1000億ドルの時価株買いを計画していることや、来月に増配を行うことから、目標株価を180ドルから220ドルへと引き上げた。
マイクロン株が急騰したことで、半導体株も大きく上昇した。
マイクロン・テクノロジー(Micron Technology) (NASDAQ:MU)は、決算発表後に9.6%上昇した。決算が予想を上回るとともに、需要減の影響を最小限に食い止めるために半導体生産を縮小すると発表した。
しかし金融株は弱かった。銀行株はFRBのハト派姿勢による下方圧力を受けるとともに、ウェルズ・ファーゴ( Wells Fargo ) (NYSE:WFC)の上層部は元ゴールドマン・サックスの幹部であるハービー・シュワルツ氏と接触し、現在のティム・スローンCEOとの交代について話したとニューヨークポスト紙が報じ、同社株は1.1%下落した。また、FRBが2019年の利上げを行わないとの見通しを発表したことで銀行株も下落した。
FRBのハト派発言を受けて、住宅ローン金利が数年間の最低水準にまで下落したことで、住宅建設業は好感が持たれた。
モーゲージ・ニュース・デイリーによると、30年固定金利の平均は数年間の最低水準である4.34%まで下落し、前年度より19ベーシスポイント低い。
プルトグループ(PulteGroup) (NYSE:PHM)、DRホートン(DR Horton) (NYSE:DHI)、レナ―( Lennar ) (NYSE:LEN)株は急騰した。
その他の企業ニュースとしては、リーバイ・ストラウス(Levi Strauss & Co) (NYSE:LEVI)が6億ドル以上の規模で上場し、31.8%高となった。
22日のS&P500指数 上昇/下落銘柄
コナグラ・フーズ(ConAgra Foods) (NYSE:CAG)、ウエスタン・デジタル( Western Digital ) (NASDAQ:WDC)、マイクロン・テクノロジー(Micron Technology) (NASDAQ:MU)の上昇幅が最も大きかった。
一方で下落幅が大きかった銘柄は、バイオゲン(Biogen) (NASDAQ:BIIB)、モンスター・ビバレッジ( Monster Beverage ) (NASDAQ:MNST)、フィフス・サード・バンコープ(Fifth Third Bancorp) (NASDAQ:FITB)であった。