(T:7733) オリンパス 1244 +79大幅反発。
ソニー (T:6758)が保有する同社株全株の売却意向を示し、これに対応するため本日の立会外取引で自己株式の取得を実施。
ソニーの売却株式数は約7000万株とされており、昨日の終値1165円で上限8500万株を取得の計画。
ソニーとの業務提携関係は継続するとみられているなか、自社株買いによる一株当たりの価値向上を好材料視する動きが優勢になっている。
(T:4666) パーク24 2179 -208急落。
前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は146億円、前年同期比3.1％減となり、市場予想を10億円程度下回っている。
主力の国内駐車場事業やカーシェア事業は順調に推移したとみられるが、レンタカーが売上未達となったもようで、海外事業も売り上げ伸び悩みで赤字幅が拡大しているようだ。
上半期が堅調な推移となっていた中で、5-7月期の失速をネガティブ視する動きが優勢に。
(T:6506) 安川電 3570 +130大幅続伸。
米中貿易摩擦問題に関して、中国政府が冷静な交渉による解決を望む姿勢を示したことから、米中対立激化への懸念がやや後退する状況となっている。
米国市場でも半導体関連などハイテク株が買い優勢となっており、国内においても同社など中国関連株には、過度な中国の景気悪化懸念などが後退する形に。
電子部品の主力株なども総じて買い優勢に。
(T:4755) 楽天 1001 +47大幅続伸。
ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も1000円から1400円に引き上げている。
コア事業の成長見通しは安定の兆しが見えてきているほか、リスクは依然として懸念材料である通信事業に関しても、ダウンサイドリスクが過剰に織り込まれていると判断している。
現在の株価水準はSOTPに基づく理論価値を大きく下回っており、割安感は強まっているとの指摘。
(T:4631) DIC 2808 +198急伸。
独BASF社の顔料事業買収を発表している。
取得価額は1162億円とみられる。
買収の対象事業となるのが同社の成長戦略に沿ったものであるほか、同社製品との重複が少なく、補完関係が強いことなどで、今回の買収戦略を評価する動きが優勢になっている。
ちなみに、買収対象事業の実績売上高は1170億円であるもよう。
なお、買収資金は手元資金やブリッジローンなどで充当し、ファイナンスは予定していないようだ。
(T:2212) 山崎パン 1846 -77大幅反落。
ゴールドマン・サックス証券が投資判断を「中立」から「売り」に格下げ、目標株価も1750円から1650円に引き下げていることが弱材料視されている。
株価は第2四半期決算での増益転換を受け反発したが、国内事業の収益苦戦が継続するなか、市場は同社の業績回復のスピードを過度に織り込みすぎていると考えているもよう。
今後、コンセンサス予想の引き下がりとともに、株価も調整に転じていくとみている。
(T:4238) ミライアル 1197 -101急落。
前日に上半期業績予想の上方修正を発表している。
営業利益は従来予想の5億円から7億円に増額、一転しての増益見通しとしている。
プラスチック成形事業の調整タイミングが後ろ倒しになっていること、稼働率向上や合理化進展などが上振れ要因に。
ただ、第1四半期は5億円超の実績であったことから業績の上振れは想定線と捉えられ、修正幅に大きなサプライズがないことから、目先の出尽くし感が優勢になっている。
(T:6645) オムロン 5260 +180急伸。
みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も5400円から6000円にまで引き上げている。
株価と相関の高いFA事業の業績モメンタムは上期をボトムに改善が予想されること、車載事業譲渡など事業ポートフォリオの最適化進展、FA事業やヘルスケアなど高収益・高成長事業へ経営資源集中が進んでいること、決算後の株価下落で再評価余地が出てきていることなどを格上げの背景としている。
(T:9681) 東京ドーム 1033 -23続落。
前日に業績予想を上方修正、上半期営業益は56億円から63億円に、通期でも115億円から122億円に増額した。
年間配当金予想も12円から16円に増配。
東京ドームにおける野球関連の売上やコンサートイベント関連商品の販売が想定以上に好調だったもよう。
第1四半期2ケタ減益決算から見てポジティブだが、サプライズまでは乏しく、日経平均の定期入れ替え発表接近も警戒視され、いったん出尽くしムードに。