皆さま、こんにちは。
フィスコ企業リサーチレポーターの馬渕磨理子です。
『馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術』と題して、私が普段のトレードで使っている分析ツール「トレードステーション」について、その活用方法を、最新のニュース情報も交えながらお話しする連載です。
今回は、「人工肉」についてです。
■「人工肉」のメリット近頃、植物由来の人工肉が人気を集めているそうです。
私も人工肉が大好きでよく食しています。
人工肉とは本物の肉の食感から外観までをも人工的に再現した加工食品のことで、牛や豚などの動物たちを殺す事なく肉を食べる楽しみを味わえるということで、健康志向の高まりなどを背景に注目されているようです。
人工肉市場は拡大傾向で、2023年度の世界の人工肉市場は約1,500億円とも言われています。
代表的な企業は、植物由来の代替肉メーカーとして今年の5月に米国ナスダック市場へ上場した、ビヨンド・ミート社です。
また、食料不足・環境問題の解決に役立つ技術になるのではないかという点でも世界的に関心を集めています。
例えば、牛や羊などの排泄物から発生するメタンガスは二酸化炭素以上に温室効果があり、地球温暖化にも影響を与えているのではないかという学説もあり、人口肉市場が拡大することで、排泄物から生じるメタンガスの削減期待もあります。
その他、食中毒や感染症のリスクを低減できるといったメリットがあるともいわれています。
■マクドナルドの人工肉の試験的提供マクドナルドでは先月26日、カナダの一部店舗においてビヨンド・ミート社の人工肉を用いたハンバーガーを試験販売すると発表しました。
米国では既に人工肉を使った製品を提供開始している店も多いようです。
有名どころでは、ビヨンド・ミート社の人工肉を使用したメニューを拡充中のケンタッキーフライドチキンやダンキンドーナツ、ビヨンド・ミート社のライバルであるインポッシブル・フーズ社と提携し人工肉バーガーを全米展開しているバーガーキングなどが例としてあげられます。
■アジアにも広がりを見せる人工肉市場人工肉市場は堅調に推移していくとみられており、これからは欧米からアジア地域へも需要が広がっていくと見込まれています。
日本でも肉の代用品に対する関心は高まっていると考えられ、人工肉使用製品の増加が見込めるのではと思われます。
また、人工肉の有力スタートアップ企業である香港のライトトリート社では、アジアの食文化に狙いを定め、小籠包や担々麺などに対応する製品の開発をすすめているようです。
■日本の「人工肉銘柄」さて、日本における、人工肉の具体的な銘柄を見ていきたいと思います。
・不二製油グループ (T:2607)植物性油脂をはじめとし大豆加工素材などの開発・製造・販売を手掛ける国内大手です。
同社は千葉県に保有する敷地内に24億円を投資して大豆ミート新工場を建設し、稼働予定は2020年と伝えられています。
新工場が稼働すれば、生産量は現在の年間約2万トンから倍増すると見込まれており、大豆加工素材部門の利益は今後拡大が期待できるでしょう。
・イビデン (T:4062)同社はパッケージ基板の電子事業、DPFや特殊炭素のセラミック事業が二本柱の企業ですが、バイオマテリアル製品も手掛けております。
最近では約4億円を投じて専用設備を導入し大豆ミートの成型加工ラインを立ち上げたことが注目されています。
その他、業務用大豆ミート製品を展開しているケンコーマヨネーズ (T:2915)、培養ステーキ肉を開発している日清食品ホールディングス (T:2897)などがあります。
今回上げた銘柄以外の人工肉関連銘柄については、マネックス証券のトレードステーションのワークスペースにてまとめていますので、ぜひご覧ください。
（その他の代表的な『人工肉』の銘柄リストは、『マネックス証券トレードステーションのHP コラム・レポートのページ』からダウンロードできます。
）次回も、このような形で、話題のニュースから読み解いたテーマとトレードステーションのツールについてお話しします。
※「馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術」は、米国TradeStation Groupが開発したトレーディングツール「トレードステーション」の日本語版（マネックス証券が提供）を馬渕磨理子の見解で注目し、コメントしたものです。
開発会社や日本語版提供会社との見解とは異なる場合があります。
（フィスコ企業リサーチレポーター 馬渕磨理子）