(T:1737) MESCO 906 +150ストップ高。
前日に20年3月期の決算を発表、営業利益は1.6億円で前期比92.9％の大幅減益となったが、従来計画の0.1億円は上回った。
原価低減や販管費削減効果が上振れ要因に。
また、21年3月期は10.5億円で同6.7倍の大幅増益見通し。
前期に落ち込んだエンジリニアリング事業の大幅な回復が主因。
ちなみに、同事業の期末受注残高は19年3月末比で倍増となっている。
(T:3197) すかいらーく 1660 -49大幅反落。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は0.4億円にとどまり、前年同期比では55億円の減少となっている。
3月既存店売上高の大幅な減少によって、市場コンセンサス水準なども下回っている。
通期業績計画は取り下げられたが、赤字転落は避けられないとの見方も強まっているようだ。
なお、中間期配当を無配、期末配当は未定としているが、株主優待に関しては、急な制度変更は現時点でできないとしている。
(T:3182) オイシックス 1946 +240急騰。
前日に20年3月期の決算を発表、営業利益は24.7億円で前期比6.7％増益、従来予想は22億円であり、一転して増益となっている。
第3四半期までは前年同期比29.5％減益での推移となっていた。
また、21年3月期は30億円で前期比21.6％増と大幅増益見通し。
新型コロナウイルス感染拡大をきっかけとした宅配需要の拡大が続くと見込んでいる。
(T:4064) カーバイド 1430 +300ストップ高。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い「タッチレス」の需要が広がっているなか、同社と日立オムロンターミナルソリューションズでは、医療機関の受付・精算機向けに、触れずに指で操作できる仮想のタッチパネルを提供すると報じられている。
6月にも実証実験を始めて10月までに発売する予定のようだ。
冬場に向けては感染拡大「第2波」も想定される中、活躍余地の広がりが期待される状況へ。
(T:6335) 東京機 284 +41急騰。
前日に20年3月期決算を発表、営業損益は11.6億円の赤字で、前期比15.5億円の損益悪化となった。
ただ、直近で下方修正は発表済みで、21年3月期の営業利益4.7億円という黒字転換見通しの発表が好材料視される展開になった。
オフセット輪転機の使用年数の長期化から、保守サービスの需要は増加傾向にあるほか、無人搬送機「AGV」の新聞業界以外への拡販に向けた取り組みなども寄与すると見込んでいる。
(T:3902) MDV 1127 +52大幅反発。
患者がオンライン診療実施医療機関を初めて受診しても、より適切な医療を受けられるための新サービスを6月に開始すると発表している。
患者がスマホなどで健康・医療情報を閲覧できるWEBサービス「カルテコ」を応用するものであり、「CADA BOX」を導入している病院を受診した患者がオンライン診療実施医療機関を初めて受診しても、医師が患者の既往歴や処方歴などを確認できるようになるようだ。
(T:7060) ギークス 1344 -154急落。
前日に20年3月期の決算を発表、営業利益は6.8億円で前期比23.7％増益、従来予想の6.5億円をやや上回る着地になった。
一方、21年3月期は6億円で同12.3％の減益見通しとしている。
前日にかけて順調な株価のリバウンドが続いていただけに、戻り売りの手掛かり材料とされている。
フィリピンで展開するIT人材育成事業がコロナ感染拡大による影響を足元で受けているようだ。
(T:7732) トプコン 846 -74急反落。
前日に20年3月期の決算を発表、営業利益は53.8億円で前期比60.4％減益、4月30日の修正値水準で着地した。
コロナによる収益へのマイナス影響は45億円と想定している。
期末配当金は14円から10円に引き下げへ。
21年3月期業績ガイダンスは非開示としているが、4月の販売状況は、ポジショニング・カンパニーが25％減、アイケアが約半減と、影響の大きさが意識される形にも。
(T:5912) OSJBHD 243 -17大幅反落。
前日に20年3月期決算を発表、営業利益は37.8億円で前期比8.1％減となった。
従来予想の35億円は上回った。
一方、21年3月期は34億円で同10.2％減益の計画と見込む。
期末受注残高は拡大しているものの、手持ち物件の進捗の遅れなどによる利益率の低下、工事発注時期の延期による影響なども織り込んでいるもよう。
公共工事関連は相対的にコロナの影響は限定的とみられており、ネガティブな反応へ。
(T:9603) H．I．S． 1893 +77大幅続伸。
政府は前日に、大阪、京都、兵庫の関西3府県への緊急事態宣言を解除すると決定している。
想定通りの推移であるが、東京都など首都圏4都県と北海道の緊急事態宣言解除の可否を25日にも検討すると発表している。
また、英アストラゼネカではワクチンを9月に供給へなどとも報じられている。
同社など観光産業の業績回復も速まってくるとの期待感が先行へ。