日経平均は続伸、警戒感強く徐々に伸び悩む

［東京　２日　ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比１８５円６６銭高の２万２２４８円０５銭となり、続伸。前日の米国株式市場が不安材料を抱えながらも上昇したことが好感され、朝方から買い優勢となった。ただ、直近の１週間あまりで１７００円を超す上げとなるなど、急ピッチな上昇に対し警戒感が強く、徐々に伸び悩む動きとなっている。

１日の米国株式市場は、米国内で広がる抗議デモや新型コロナウイルス流行、米中の緊張の高まりを巡る懸念がくすぶるものの、米景気回復の兆候が材料視され上昇。フェイスブック (O:FB)、アップル (O:AAPL)、アマゾン・ドット・コム (O:AMZN)が１─３％高となり、Ｓ＆Ｐ総合５００種 (SPX)とナスダック総合 (IXIC)の上昇を主導し、ダウ工業株３０種 (DJI)ではボーイングが上昇率トップだった。

トランプ大統領は１日、全米で激化している黒人男性暴行死を巡る抗議デモにする各州知事の対応を批判し、より強硬な姿勢で臨むべきとの考えを示したことが、不安視されたものの、強い地合いが打ち消す格好となっている。

日本株も上値追いを鮮明にした。経済活動再開に対する期待が引き続き手掛かりになっているが、「移動平均線で終値が２５日線（２万０３７６円７４銭＝１日現在）を８．２％上回っており、いつ調整が入っても不思議ではない」（国内証券）と過熱感を警戒する声が聞かれる。そうした中で、海外勢の買い戻しを中心に終始堅調な地合いをキープした。 ＴＯＰＩＸは０．９５％高で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆１１７１億５３００万円だった。東証３３業種では、鉱業、不動産業、証券業などの上昇が目立つ一方、値下がりは医薬品など４業種にとどまった。

個別では、ソニー (T:6758)など輸出関連株が総じてしっかりとなったほか、三井不動産 (T:8801)、ＪＲ東日本 (T:9020)など内需関連株が物色され、日本製鉄 (T:5401)、オークマ (T:6103)など景気敏感株に高い銘柄が目立つ。半面、任天堂 (T:7974)はさえない。 東証１部の騰落数は、値上がりが１５７０銘柄に対し、値下がりが５０８銘柄、変わらずが９０銘柄だった。

日経平均は強もちあい。きょうの高値圏で推移しているが、過熱感から上値追いに慎重な動きとなっている。

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市場では「移動平均線で終値が２５日線（２万０３７６円７４銭＝１日現在）を８．２％上回っており、いつ調整が入っても不思議ではない。ただ、好需給が続いているため堅調な地合いを維持している」（国内証券）との声が聞かれた。

日経平均は前営業日比２００円ほど高い２万２２００円台半ばを推移している。東証１部の騰落レシオ（２５日平均）は１４８．８７％となっており、株式相場の過熱感は強まっている。

市場からは「海外勢を中心に買い戻しの動きが活発化している。過熱感は依然として高いが、ヘッジファンドなど買い戻しをしないといけない市場参加者が動いているようだ」（国内証券）との声が出ていた。

寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比１１３円１３銭高の２万２１７５円５２銭となり、続伸した。その後も２万２１００円後半での推移となっている。オーバーナイトの米国株市場で主要３指数がそろって上昇した流れを引き継いだ。東証３３業種では鉱業、銀行業、輸送用機器、機械などの２８業種が値上がり。電気・ガス業、海運業などの５業種は値下がりとなっている。

市場関係者によると、寄り前の板状況は、ホンダ (T:7267)、キヤノン (T:7751)は買い優勢、トヨタ自動車 (T:7203)、ソニー (T:6758)、パナソニック (T:6752)は売り買い拮抗。