本日のマザーズ市場では、前日の米ハイテク株安を受けて朝方売りに押される場面もあった。
しかし、菅新政権がデジタル庁を来年設置する方針を示したことで、マザーズでもIT関連株を中心に買いが入った。
マザーズ指数の日足チャートを見ると、上昇する5日移動平均線が下値をサポートする形となっており、強調展開が続くとの期待も増したようだ。
ただ、4連休を前に売買はやや低調だった。
なお、マザーズ指数は反発。
終値ベースで年初来高値を更新し、2018年4月以来の高値水準となる。
売買代金は概算で1783.98億円と前週11日以来の2000億円割れ。
騰落数は、値上がり195銘柄、値下がり121銘柄、変わらず8銘柄となった。
個別では、時価総額上位のラクス (T:3923)、フリー (T:4478)、JMDC (T:4483)などが上昇。
売買代金上位ではティアンドエス (T:4055)、マクアケ (T:4479)、サンバイオ (T:4592)などが買われた。
また、仮想通貨関連のリリースが材料視されたグローバルW (T:3936)、オンライン資格講座のKIYO (T:7353)はストップ高水準で取引を終えた。
一方、時価総額トップのメルカリ (T:4385)は軟調で、売買代金トップのBASE (T:4477)も利益確定売りに押された。
Mマート (T:4380)は前日までの急騰による過熱感から売りがかさみ、今期業績見通しが嫌気されたバンクオブイノベ (T:4393)はストップ安を付けた。