SKジャパン、東製鉄、中外薬など

(T:4626)　太陽HD　2895　+82大幅続伸。
大和証券では投資判断を新規に「2」、目標株価を3100円としている。
世界シェア50％強を有する電子基板材料ソルダーレジストの売上伸長によって、業績は最高益更新局面が続くとみている。
育成中の医療・医薬品事業も、24年頃からは新規の医薬品製造受託事業（CDMO）案件の立ち上がりによって利益成長が期待できると評価。
22年3月期も含めて、当面は2ケタの営業利益成長が続くと予想している。


(T:5444)　大和工　3785　+210大幅続伸。
本日は東京製鉄の業績予想の上方修正発表を受けて鉄鋼株が買い優勢、同社などにも業績上振れ期待が強く反映される展開になっている。
また、合弁会社を共同展開しているニューコアが先週に決算を発表。
第3四半期非支配株主が大幅な増益となっており、同社の持分法損益の拡大期待につながっている。
10月29日発表の決算を控えて、先回り買いの動きが優勢に。


(T:6370)　栗田工　5380　-190大幅続落。
先週末に業績修正を発表している。
通期売上高は2760億円から2890億円に上方修正したものの、営業利益は従来計画の320億円、前期比1.5％増を据え置いた。

原材料価格上昇や販管費などの上昇で利益率の悪化を見込んでいるもよう。
市場コンセンサスは330～340億円程度であり、営業益計画据え置きをマイナス視する動きが優勢に。
なお、金融費用の計上などで税引前利益はやや下方修正している。


(T:7908)　KIMOTO　230　-16大幅反落。
先週末に上半期決算を発表、営業利益は3.4億円で前年同期比7.3億円の損益改善となり、従来計画の3億円を上振れる着地となった。
第1四半期は同3.9億円の損益改善であったため、順調な収益回復傾向が続く形に。
ただ、据え置きの通期計画9億円に対する進捗率は38.3％にとどまっており、業績下振れを警戒視する動きが優勢となっているようだ。


(T:5401)　日本製鉄　2007　+66.5大幅反発。
本日は鉄鋼セクターが業種別上昇率トップに。
東京製鉄が想定以上の上方修正を発表したことで、業界の良好な販売環境があらためて認識される状況となった。
また、モルガン・スタンレーMUFG証券は業績予想を上方修正して目標株価を2500円から2600円に引き上げた。
通期事業利益は6000億円から6500億円に上方修正しており、早ければ上期決算時にも会社計画上方修正、増配の可能性があると分析する。


(T:1967)　ヤマト　804　+64大幅反発。
先週末に業績予想の上方修正を発表している。
上半期営業利益は従来計画の13.6億円から18.2億円、前年同期比35.6％増に引き上げ。
生産システムの合理化などにより、工事採算性が改善しているもよう。
第1四半期は前年同期比7.9％増益にとどまっていたこともあり、7-9月期の増益率急拡大をポジティブ視する動きが優勢に。


(T:7608)　SKジャパン　546　+80ストップ高。
筆頭株主の久保泰子氏及び主要株主の久保千晶氏から、保有株式の一部を相対取引でラウンドワン (T:4680)へ譲渡する契約締結したとの通知を受けたと発表。

両氏の売出株数は268万8462株、売出価格は1株当たり466円のもよう。
これにより、 ラウンドワンは同社株式の32.83％を保有する筆頭株主となり、持分法適用会社化する。
ラウンドワンとの関係強化による業容拡大や開発力強化が期待された。


(T:6752)　パナソニック　1445.5　+67大幅続伸。
アップルがEV向けバッテリーの調達先として、中国のCATL、BYDなどと協議を行ってきたが、これが行き詰まってきており、同社が新たな検討対象の一つになっていると一部で報じられている。
中国2社では、アップルが求める専門チームの編成や米国工場建設について、この2カ月の間には応じられないと通知のもよう。
車載電池事業の中期的な業容拡大につながるとの思惑が先行する形にも。


(T:4519)　中外薬　4246　+405急伸。
先週末に第3四半期決算を発表、累計コア営業利益は2907億円で前年同期比72.7％増、市場想定を約10％上回った。
コロナ治療薬や抗体カクテル療法などが上振れとみられている。
通期予想は従来の3200億円から4000億円、前期比29.9％増に上方修正、3600億円程度の市場予想を上回る水準に。
株価が安値圏にある中、想定以上の好業績を受けて見直しの動きが強まる形になったようだ。


(T:5423)　東製鉄　1302　+179急伸。
先週末に上半期決算を発表、営業利益は110億円で前年同期比3.4倍となり、第1四半期決算時に上方修正した100億円を上回った。
通期予想は従来の220億円から310億円、前期比7.8倍の水準にまで上方修正した。
市場コンセンサスの250億円レベルを大きく上回る水準に。
販売価格の値上げを反映して、マージンの一段の拡大が見込めるもよう。
年間配当金も従来計画16円から25円に増額した。