メドピア、大真空、LIFULLなど

(T:4028)　石原産　1352　+83大幅反発。
前日に上半期の決算を発表、営業利益は48.9億円（前年同期は2.9億円）となり、従来予想の32億円を大きく上回る着地になった。
また、通期予想は従来の63億円から90億円、前期比74.0％増に上方修正。
酸化チタンのアジア地域での販売価格改定浸透による収益改善、欧米で殺菌剤の販売好調などが背景となっている。
年間配当金も従来計画並びに前期実績の18円から25円にまで引き上げている。


(T:7762)　シチズン　509　+44急伸。
前日に上半期決算を発表、営業利益は107億円で前年同期比189億円の損益改善となり、従来予想の73億円を大きく上回る着地になった。
また、通期予想は従来の138億円から172億円にまで引き上げ。
時計は北米向けを中心に完成品販売が伸長しており、旺盛な企業の設備投資意欲から工作機械の受注も拡大。
なお、通期の市場コンセンサスは従来会社計画並みの水準であった。


(T:4541)　日医工　806　-77大幅続落。
前日に業績予想の下方修正を発表、営業損益は従来の52億円の赤字から141億円の赤字に、通期では5億円の黒字から171億円の赤字にそれぞれ減額した。
富山第一工場での生産・出荷再開スケジュールが想定よりも遅れていること、棚卸資産評価損48億円を計上することなどが背景。
収益悪化に伴い、年間配当金計画も従来の20円から無配転落へと引き下げ。


(T:2120)　LIFULL　295　-57急落。
前日に21年9月期の決算を発表、営業損益は66.4億円の赤字となり、従来予想の34.3億円の黒字を大きく下振れた。
LIFULL HOME’Sの売上収益の回復が想定より遅延していることに加え、海外事業においてのれんの減損損失97.5億円を計上したことが響いた。
22年9月期は17億円の黒字回復を想定しているが、従来の前期予想のおよそ半分の水準にとどまっている。


(T:6965)　浜松ホトニク　7390　+550大幅続伸。
前日に21年9月期決算を発表、営業利益は343億円で前期比57.8％増、9月24日公表の上方修正値335億円をやや上回った。
また、22年9月期は385億円で同12.2％増を見込み、360億円程度の市場コンセンサスを上回る水準となっている。
医用分野、産業分野を中心に底堅い需要の継続を想定。
PCR検査向けなどの需要鈍化も想定されていたため、2ケタ増益見通しはポジティブサプライズに。


(T:2181)　パーソルHD　3235　+235大幅反発。
前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は136億円で前年同期比2.9倍となり、100億円程度の市場コンセンサスを上回っている。
BPO事業などが想定以上に拡大する格好に。
非開示だった通期予想は480億円で前期比81.5％増としている。
市場予想を60億円程度上回る水準である。
積極投資の実施を考慮しての計画にもなっており、想定以上の収益モメンタムと評価されている。


(T:4587)　PD　2830　+306急伸。
関連会社のペプチエイドが開発する新型コロナ治療薬候補について、22年1月にも人への臨床研究を始めると発表、早ければ22年末にも実用化の考えとされている。

また、第3四半期決算も同時に発表しており、累計営業利益は44.2億円で前年同期比4.4倍の水準となっている。
上半期は同3割超の減益決算であったため、決算内容もポジティブに捉える動きが優勢に。


(T:6095)　メドピア　3755　+700ストップ高。
前日に21年9月期の決算を発表、営業利益は17.8億円で前期比61.5％増益、第3四半期決算時の上方修正水準で着地している。
また、22年9月期は25億円で同40.2％増益の見通しとしている。
各事業領域におけるオンラインニーズを背景に、製薬企業向けサービスを中心に高い成長率が続くと見込んでいる。
株価が安値圏にあった中、高い収益成長性の見直しにつながる展開となっている。


(T:6962)　大真空　1498　+278急伸し5連騰。
前日に上半期決算を発表、営業利益は27.6億円で前年同期比5.8倍と急拡大し、通期予想は従来の30億円から48億円にまで上方修正している。
5Gスマホの普及やテレワークの拡大による水晶デバイスの旺盛な需要が継続、通信向けや民生向け中心に幅広い分野で想定を上回る売上拡大となっているもよう。
足元で期待感は高まりつつあったが、上方修正幅は想定以上との評価になっている。


(T:6096)　レアジョブ　882　-300ストップ安比例配分。
前日に上半期決算を発表、営業利益は1.3億円で前年同期比64.3％減となり、通期予想は従来の8億円から2.5億円、前期比62.6％減にまで下方修正している。
海外渡航制限長期化の影響が英語学習への興味関心の高まりを鈍化させているほか、法人・教育機関向けサービスでも、研修予算の後ろ倒しの影響が響いているもよう。
一転して大幅減益への下方修正がネガティブサプライズにつながっている。