三機工業 Research Memo（6）：2022年3月期の営業利益は前期比26.7%増を見込む
Fisco
発行済 2021年12月17日 16:06
■今後の見通し
三機工業 (T:1961)は、2022年3月期については、コロナ禍の影響により先行きは不透明であるものの現時点では受注高200,000百万円（前期比2.3%増）、売上高200,000百万円（同5.2%増）、営業利益9,500百万円（同26.7%増）、経常利益10,000百万円（同22.0%増）、親会社株主に帰属する当期純利益7,000百万円（同18.6%増）と予想しており、期初予想を据え置いている。
これらの予想数値は、足元の受注状況等を積み上げたものであるが、「中期経営計画“Century 2025”Phase2の3年目＝最終年度の計画値」でもある。
売上高の内訳としては、建築設備事業は161,000百万円（前期比3.5%増）と予想している。
サブセグメント別では、ビル空調衛生は前期比19.4%増の66,000百万円、産業空調は同9.6%減の58,000百万円、電気は同0.2%増の25,000百万円、ファシリティシステムは同8.0%増の12,000百万円を見込んでいる。
プラント設備事業の売上高は37,000百万円（同13.7%増）と予想している。
セグメント別は、機械システムは同11.4%増の10,000百万円、環境システムは同14.6%増の27,000百万円を見込んでいる。
受注高は、主力の建築設備事業は微増の157,000百万円（前期比0.1%増）と予想している。
サブセグメント別では、ビル空調衛生は前期比3.6%減の63,000百万円、産業空調は前期の反動もあり同3.8%減の57,000百万円、電気は同16.4%増の25,000百万円、ファシリティシステムは同12.3%増の12,000百万円を見込んでいる。
プラント設備事業は41,000百万円（同12.1%増）と予想している。
サブセグメント別では、機械システムが同52.7%増の12,000百万円、環境システムは同1.0%増の29,000百万円と見込んでいる。
この結果、不動産事業等を含めた全体の受注高は、200,000百万円（同2.3%増）を予想している。
売上総利益は、期初予想では32,000百万円と予想されていたが、現在は31,000百万円に下方修正された。
その要因としては、一部案件が下期にずれ込んでいること、依然としてコロナ禍の先行きが不透明であること、売上総利益率の当初予想16.0%がやや高い目標であったことから、これを現実的な見込み（15.5%）に引き下げたことなどである。
その一方で、販管費は当初予想よりも約1,000百万円減となる見込みであることから、営業利益は期初予想と変わらず9,500百万円を予想している。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 寺島 昇）
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三機工業 (T:1961)は、2022年3月期については、コロナ禍の影響により先行きは不透明であるものの現時点では受注高200,000百万円（前期比2.3%増）、売上高200,000百万円（同5.2%増）、営業利益9,500百万円（同26.7%増）、経常利益10,000百万円（同22.0%増）、親会社株主に帰属する当期純利益7,000百万円（同18.6%増）と予想しており、期初予想を据え置いている。
これらの予想数値は、足元の受注状況等を積み上げたものであるが、「中期経営計画“Century 2025”Phase2の3年目＝最終年度の計画値」でもある。
売上高の内訳としては、建築設備事業は161,000百万円（前期比3.5%増）と予想している。
サブセグメント別では、ビル空調衛生は前期比19.4%増の66,000百万円、産業空調は同9.6%減の58,000百万円、電気は同0.2%増の25,000百万円、ファシリティシステムは同8.0%増の12,000百万円を見込んでいる。
プラント設備事業の売上高は37,000百万円（同13.7%増）と予想している。
セグメント別は、機械システムは同11.4%増の10,000百万円、環境システムは同14.6%増の27,000百万円を見込んでいる。
受注高は、主力の建築設備事業は微増の157,000百万円（前期比0.1%増）と予想している。
サブセグメント別では、ビル空調衛生は前期比3.6%減の63,000百万円、産業空調は前期の反動もあり同3.8%減の57,000百万円、電気は同16.4%増の25,000百万円、ファシリティシステムは同12.3%増の12,000百万円を見込んでいる。
プラント設備事業は41,000百万円（同12.1%増）と予想している。
サブセグメント別では、機械システムが同52.7%増の12,000百万円、環境システムは同1.0%増の29,000百万円と見込んでいる。
この結果、不動産事業等を含めた全体の受注高は、200,000百万円（同2.3%増）を予想している。
売上総利益は、期初予想では32,000百万円と予想されていたが、現在は31,000百万円に下方修正された。
その要因としては、一部案件が下期にずれ込んでいること、依然としてコロナ禍の先行きが不透明であること、売上総利益率の当初予想16.0%がやや高い目標であったことから、これを現実的な見込み（15.5%）に引き下げたことなどである。
その一方で、販管費は当初予想よりも約1,000百万円減となる見込みであることから、営業利益は期初予想と変わらず9,500百万円を予想している。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 寺島 昇）
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