日経平均寄与度ランキング（前引け）～日経平均は反落、東エレクが1銘柄で約39円分押し下げ
Fisco
発行済 2021年12月29日 12:27
29日前引け時点の日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がり110銘柄、値下がり110銘柄、変わらず4銘柄となった。
日経平均は反落。
259.30円安の28809.86円（出来高概算4億0214万株）で前場の取引を終えている。
28日の米株式市場でNYダウは95.83ドル高（+0.26％）と5日続伸。
S&P500指数は一時過去最高値を更新したが失速し小反落。
疾病対策センター（CDC）が、新型コロナウイルスに感染した無症状の国民に対する隔離推奨期間を従来の10日間から5日間に短縮したことが景気回復に対する楽観的な見方を支援。
航空機メーカーのボーイング（BA）や消費関連株の上昇がけん引し終日堅調に推移した。
ハイテク株は利益確定売りに押され、ナスダック総合指数は-0.56％と反落。
米株高の小休止を受けて日経平均は73.43円安からスタート。
寄り付き直後に一時29106.28円まで切り返したがすぐに失速。
29000円を維持しようと下げ渋る動きも見られたが、前場中頃からは軟調なアジア市況や時間外のNYダウ先物に連れ安し、同水準を割り込むと下げ幅を拡大。
前引け直前には一時28729.61円（-339.55円）まで下げた。
個別では、連日で上場来高値を更新していた東エレク (T:8035)やレーザーテック (T:6920)が利益確定売りに押され反落。
ソニーG (T:6758)、キーエンス (T:6861)、ファーストリテ (T:9983)、任天堂 (T:7974)、村田製 (T:6981)、三井ハイテック (T:6966)などの値がさ株やハイテク、グロース（成長）株が総じて軟調。
配当や優待の権利落ちでJT (T:2914)やすかいらーくHD (T:3197)も大きく下落。
前日まで2日連続でストップ安となったレノバ (T:9519)は30％超の下落率で急落。
上半期決算発表で目先の出尽くし感が先行したERI HD (T:6083)も急落。
第1四半期好決算も出尽くし感が優勢となったマルマエ (T:6264)は4％近く下げた。
一方、久々に商船三井 (T:9104)や川崎汽船 (T:9107)の海運株のほか、ソフトバンクG (T:9984)が大きく上昇。
武田薬 (T:4502)、NTT (T:9432)、JR東日本 (T:9020)、JAL (T:9201)、神戸物産 (T:3038)などのディフェンシブ銘柄やアフターコロナ銘柄の一角も堅調。
9-11月期が大幅増益となったJフロント (T:3086)は大幅高。
調査報告書受領を受けた警戒感の後退や過年度決算の修正による実体面での影響は限定的との見方から、アウトソーシング (T:2427)が急反発した。
セクターではゴム製品、ガラス・土石製品、電気機器などが下落率上位となっている一方、海運業、空運業、石油・石炭製品などが上昇率上位となっている。
東証1部の値下がり銘柄は全体の34％、対して値上がり銘柄は60％となっている。
値下がり寄与トップは東エレク (T:8035)となり1銘柄で日経平均を約39円押し下げた。
同2位はファーストリテ (T:9983)となり、アドバンテスト (T:6857)、ダイキン (T:6367)、バンナムHD (T:7832)などがつづいた。
一方、値上がり寄与トップはソフトバンクG (T:9984)となり1銘柄で日経平均を約20円押し上げた。
同2位はJフロント (T:3086)となり、エプソン (T:6724)、武田薬 (T:4502)、三越伊勢丹 (T:3099)などがつづいた。
*11:30現在
日経平均株価 28809.86(-259.30)
値上がり銘柄数 110(寄与度+39.70)
値下がり銘柄数 110(寄与度-299.23)
変わらず銘柄数 4
※日本通運の上場廃止に伴い、値上がりと値下がりの寄与度の合計値が日経平均の騰
落幅と一致しておりません。
○値上がり上位銘柄
コード 銘柄 直近価格 前日比 寄与度
(T:9984) ソフトバンクG 5357 99 +20.95
(T:3086) Jフロント 1067 81 +1.43
(T:6724) エプソン 2082 11 +0.78
(T:4502) 武田 3168 20 +0.71
(T:3099) ミツコシイセタン 872 19 +0.67
(T:3382) 7&iHD 5095 17 +0.60
(T:9613) NTTデータ 2476 3 +0.53
(T:9104) 商船三井 8520 150 +0.53
(T:8267) イオン 2744 15 +0.53
(T:9009) 京成 3170 25 +0.44
(T:7733) オリンパス 2645 3 +0.42
(T:1963) 日揮HD 961 12 +0.42
(T:9022) JR東海 15525 120 +0.42
(T:9107) 川崎船 6970 110 +0.39
(T:7270) SUBARU 2071 10 +0.35
(T:9008) 京王 5130 50 +0.35
(T:8252) 丸井G 2191 10 +0.35
(T:5713) 住友鉱 4358 18 +0.32
(T:5019) 出光興産 2951 22 +0.31
(T:4042) 東ソー 1721 17 +0.30
○値下がり上位銘柄
コード 銘柄 直近価格 前日比 寄与度
(T:8035) 東エレク 65670 -1120 -39.51
(T:9983) ファーストリテ 65320 -820 -28.93
(T:6857) アドバンテ 10780 -280 -19.75
(T:6367) ダイキン 26040 -405 -14.29
(T:7832) バンナムHD 9012 -308 -10.86
(T:4704) トレンド 6420 -260 -9.17
(T:6645) オムロン 11415 -235 -8.29
(T:6954) ファナック 24405 -235 -8.29
(T:6762) TDK 4545 -70 -7.41
(T:4543) テルモ 4919 -52 -7.34
(T:6861) キーエンス 71600 -2020 -7.13
(T:5108) ブリヂストン 4919 -177 -6.24
(T:4063) 信越化 19870 -175 -6.17
(T:4507) 塩野義 8049 -162 -5.71
(T:6976) 太陽誘電 6550 -150 -5.29
(T:6758) ソニーG 14550 -145 -5.11
(T:6971) 京セラ 7234 -69 -4.87
(T:4519) 中外薬 3753 -44 -4.66
(T:6981) 村田製 9147 -142 -4.01
アプリを入手する
日経平均は反落。
259.30円安の28809.86円（出来高概算4億0214万株）で前場の取引を終えている。
28日の米株式市場でNYダウは95.83ドル高（+0.26％）と5日続伸。
S&P500指数は一時過去最高値を更新したが失速し小反落。
疾病対策センター（CDC）が、新型コロナウイルスに感染した無症状の国民に対する隔離推奨期間を従来の10日間から5日間に短縮したことが景気回復に対する楽観的な見方を支援。
航空機メーカーのボーイング（BA）や消費関連株の上昇がけん引し終日堅調に推移した。
ハイテク株は利益確定売りに押され、ナスダック総合指数は-0.56％と反落。
米株高の小休止を受けて日経平均は73.43円安からスタート。
寄り付き直後に一時29106.28円まで切り返したがすぐに失速。
29000円を維持しようと下げ渋る動きも見られたが、前場中頃からは軟調なアジア市況や時間外のNYダウ先物に連れ安し、同水準を割り込むと下げ幅を拡大。
前引け直前には一時28729.61円（-339.55円）まで下げた。
個別では、連日で上場来高値を更新していた東エレク (T:8035)やレーザーテック (T:6920)が利益確定売りに押され反落。
ソニーG (T:6758)、キーエンス (T:6861)、ファーストリテ (T:9983)、任天堂 (T:7974)、村田製 (T:6981)、三井ハイテック (T:6966)などの値がさ株やハイテク、グロース（成長）株が総じて軟調。
配当や優待の権利落ちでJT (T:2914)やすかいらーくHD (T:3197)も大きく下落。
前日まで2日連続でストップ安となったレノバ (T:9519)は30％超の下落率で急落。
上半期決算発表で目先の出尽くし感が先行したERI HD (T:6083)も急落。
第1四半期好決算も出尽くし感が優勢となったマルマエ (T:6264)は4％近く下げた。
一方、久々に商船三井 (T:9104)や川崎汽船 (T:9107)の海運株のほか、ソフトバンクG (T:9984)が大きく上昇。
武田薬 (T:4502)、NTT (T:9432)、JR東日本 (T:9020)、JAL (T:9201)、神戸物産 (T:3038)などのディフェンシブ銘柄やアフターコロナ銘柄の一角も堅調。
9-11月期が大幅増益となったJフロント (T:3086)は大幅高。
調査報告書受領を受けた警戒感の後退や過年度決算の修正による実体面での影響は限定的との見方から、アウトソーシング (T:2427)が急反発した。
セクターではゴム製品、ガラス・土石製品、電気機器などが下落率上位となっている一方、海運業、空運業、石油・石炭製品などが上昇率上位となっている。
東証1部の値下がり銘柄は全体の34％、対して値上がり銘柄は60％となっている。
値下がり寄与トップは東エレク (T:8035)となり1銘柄で日経平均を約39円押し下げた。
同2位はファーストリテ (T:9983)となり、アドバンテスト (T:6857)、ダイキン (T:6367)、バンナムHD (T:7832)などがつづいた。
一方、値上がり寄与トップはソフトバンクG (T:9984)となり1銘柄で日経平均を約20円押し上げた。
同2位はJフロント (T:3086)となり、エプソン (T:6724)、武田薬 (T:4502)、三越伊勢丹 (T:3099)などがつづいた。
*11:30現在
日経平均株価 28809.86(-259.30)
値上がり銘柄数 110(寄与度+39.70)
値下がり銘柄数 110(寄与度-299.23)
変わらず銘柄数 4
※日本通運の上場廃止に伴い、値上がりと値下がりの寄与度の合計値が日経平均の騰
落幅と一致しておりません。
○値上がり上位銘柄
コード 銘柄 直近価格 前日比 寄与度
(T:9984) ソフトバンクG 5357 99 +20.95
(T:3086) Jフロント 1067 81 +1.43
(T:6724) エプソン 2082 11 +0.78
(T:4502) 武田 3168 20 +0.71
(T:3099) ミツコシイセタン 872 19 +0.67
(T:3382) 7&iHD 5095 17 +0.60
(T:9613) NTTデータ 2476 3 +0.53
(T:9104) 商船三井 8520 150 +0.53
(T:8267) イオン 2744 15 +0.53
(T:9009) 京成 3170 25 +0.44
(T:7733) オリンパス 2645 3 +0.42
(T:1963) 日揮HD 961 12 +0.42
(T:9022) JR東海 15525 120 +0.42
(T:9107) 川崎船 6970 110 +0.39
(T:7270) SUBARU 2071 10 +0.35
(T:9008) 京王 5130 50 +0.35
(T:8252) 丸井G 2191 10 +0.35
(T:5713) 住友鉱 4358 18 +0.32
(T:5019) 出光興産 2951 22 +0.31
(T:4042) 東ソー 1721 17 +0.30
○値下がり上位銘柄
コード 銘柄 直近価格 前日比 寄与度
(T:8035) 東エレク 65670 -1120 -39.51
(T:9983) ファーストリテ 65320 -820 -28.93
(T:6857) アドバンテ 10780 -280 -19.75
(T:6367) ダイキン 26040 -405 -14.29
(T:7832) バンナムHD 9012 -308 -10.86
(T:4704) トレンド 6420 -260 -9.17
(T:6645) オムロン 11415 -235 -8.29
(T:6954) ファナック 24405 -235 -8.29
(T:6762) TDK 4545 -70 -7.41
(T:4543) テルモ 4919 -52 -7.34
(T:6861) キーエンス 71600 -2020 -7.13
(T:5108) ブリヂストン 4919 -177 -6.24
(T:4063) 信越化 19870 -175 -6.17
(T:4507) 塩野義 8049 -162 -5.71
(T:6976) 太陽誘電 6550 -150 -5.29
(T:6758) ソニーG 14550 -145 -5.11
(T:6971) 京セラ 7234 -69 -4.87
(T:4519) 中外薬 3753 -44 -4.66
(T:6981) 村田製 9147 -142 -4.01
アプリを入手する
Investing.comで、世界の金融市場の最新動向をチェックしましょう！
今すぐダウンロード
が書いた: Fisco
金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある場合は英語版が優先されます。