朝日インテック、日ペHD、スノーピークなど

Fisco

発行済 2022年02月15日 15:22

(T:7747) 朝日インテック 2238 +400ストップ高。
前日に上半期決算を発表、営業利益は81.0億円で前年同期比31.0%増となり、従来予想の66.6億円を大きく上振れた。
為替の円安効果に加えて、メディカル事業の中国売上が需要増加で大幅に想定を上回ったこと、デバイス事業でも医療部材・産業部材とも想定以上に好調に推移したことなどが背景。
通期予想は据え置いたが、ここまで大幅に株価調整が進んでいたことから、見直しの動きが強まった。


(T:7816) スノーピーク 2791 +500ストップ高比例配分。
前日に21年12月期決算を発表、営業利益は38.2億円で前期比2.6倍となり、従来予想の36.5億円を上回った。
22年12月期は52.3億円で同37.0%増と大幅増益の計画、市場期待を上回る拡大見通しとなっている。
また、1月の月次売上は前年同月比63.1%増と昨年5月以来の高い伸びにまで拡大。
前月が同19.3%増と失速していたことで、強まっていた警戒感は後退する方向へ。


(T:7182) ゆうちょ銀行 1056 -128急落。
前日に第3四半期決算を発表、累計純利益は2876億円で前年同期比27%増、通期計画3500億円に対する進捗率も82.2%に。
ただ、4-6月期の1208億円、7-9月期の1145億円に対し、10-12月期は523億円と急失速、前年同期比でも48.8%減と減益に転じた。
プライベートエクイティ投資の分配金減速が主因。
一時的要素が強いとみられるが、株価が高値圏にあり、ネガティブな反応が強まった。


(T:1911) 住友林 2281 +197急伸。
前日に21年12月期決算を発表、経常益は1378億円で市場予想を100億円程度上振れた。
好調な住宅市況が背景とみられ、年間配当金も70円から80円に増額。
22年12月期は1350億円で同2.0%減益の見込むが、米住宅市場の減速リスクなどから市場予想は
1280億円程度の水準であったとみられ、むしろポジティブに受け止められた。
24年12月期経常益1730億円とする新経営計画も高評価を得た。


(T:4612) 日ペHD 961 +110急伸。
前日に21年12月期決算を発表、営業利益は876億円で前期比横ばいの水準となり、第3四半期決算時点での予想800億円を上振れる着地に。
22年12月期は1150億円で同31.3%増を計画、コンセンサスを100億円程度上回る水準となっている。
原材料費上昇の影響などが警戒されていた中、想定以上に底堅い決算と捉えられている。
株価も
安値圏にあり、見直しの動きが向かう展開になっているようだ。


(T:6326) クボタ 2060.5 -297.5急落。
前日に21年12月期決算を発表、営業利益は2462億円で前期比40.5%の増となったが、従来計画2600億円を下振れた。
10-12月期は前年同期比23.6%減と減益に転じた。
22年12月期は2500億円で前期比1.5%増を見込む。
コンセンサスを300億円程度下回る水準とされる。
原材料費や物流費の上昇などが収益の重しとなるもよう。
急速な収益モメンタムの低下にネガティブなインパクトが先行。


(T:6098) リクルートHD 5046 -718急落。
前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は1107億円で前年同期比61.3%増、市場予想をやや上回った。
人材の需給ひっ迫を受けて、HRテクノロジー事業がけん引役となる形に。
ただ、通期予想の3500億-3800億円、前期比2.2-2.3倍を据え置いているなど、特段のサプライズは乏しい状況。
グロース株中心に不安定な相場展開が続いている中で、目先の出尽くし感が優勢となったもよう。


(T:2503) キリンHD 1978 +80大幅反発。
前日に21年12月期決算を発表、事業利益は1654億円で前期比2.0%増、従来計画1700億円をやや下回る着地に。
22年12月期は1660億円で同0.3%増を見込む。
原材料費上昇の影響などで横ばいの計画となっている。
一方、ミャンマー事業からの撤退を発表していることはリスク要因の解消としてポジティブに評価されたようだ。
また、上限500億円の自社株買いを発表していることも買い材料に。


(T:6273) SMC 65420 +2230大幅反発。
前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は572億円で前年同期比40.0%増益となり、通期予想を2180億円から2280億円、前期比48.7%増に上方修正している。
半導体業界向けの好調が続いているほか、国内工作機械向けなども回復しているようだ。
コンセンサスを上回る水準までの上方修正に加えて、上限500億円となる自己株式の取得発表もポジティブ視される形になっている。

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