石川製、CMK、エアトリなど

(T:3548)　バロック　788　-54大幅反落。
本日は2月期末の権利落ち日となっている。
期末一括配当で年間38円の配当が計画されており、前日終値ベースでの配当利回りは4.5％の高水準。
配当権利落ちによる処分売りの動きが強まる形になっているようだ。
また、年2回の株主優待も実施しており、2月末100株以上の株主に対し2000円相当の通販サイトクーポン券も贈呈している。


(T:2413)　エムスリー　4260　+217大幅反発。
これまで未定としていた22年3月期の期末配当を16円にすると発表。
前期比では4円の増配となる。
成長投資に軸足を置きつつ、資金需要動向やキャッシュフローの状況から配当を増やせると判断したもよう。
増配後の利回り妙味は乏しいものの、株主還元強化への意識は確認される形に。
本日はグロース株の代表銘柄として、関連銘柄全般のリバウンドの流れにも乗る形へ。


(T:6235)　オプトラン　1790　-20一時急落。
東海東京証券は投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も2800円から2100円に引き下げた。
スマホ需要の回復が半導体不足で遅延しており、スマホ関連投資が遅行する前提で22年12月期以降の業績予想を見直している。
22年12月期営業利益は会社計画65億円に対して62億円を予想。
なお、会社側では今期の8円減配の意向も示している。


(T:8309)　三住トラスト　4118　+6もみ合い。
本日は銀行株が総じて軟化、ロシア向け債権に対する警戒感、グロース株への資金シフトなどが影響する形に。
こうしたなかで同社は相対的に底堅い動き。
前日に業績・配当予想を上方修正し、純利益は1550億円から1700億円に、年間配当金も160円から170円に引き上げた。
また、発行済み株式数の2.4％に当たる900万株の自社株買い実施も発表、取得株は全株消却するとしている。


(T:6958)　CMK　619　+57急伸。
前日に配当方針の変更、並びに増配を発表。
配当の基本方針は、安定的な配当の継続実施から連結配当性向30％程度を目安とした安定的な配当の継続実施に変更している。
つれて、年間配当金は従来の5円から10円に増額修正（前期は無配）。
利回り妙味は依然限定的だが、来年度業績への安心感につながる状況へ。
本日はハイテク株高の流れも支援となっている。


(T:8227)　しまむら　10470　+270大幅続伸。
前日に2月の月次動向を発表。
既存店売上高は前年同月比5.1％増、4カ月連続でのプラス成長になっている。
客数が同4.5％増加のほか、客単価も同0.1％上昇している。
コロナ禍前の一昨年比でも7.2％の増加となっている。
全国各地で強い冷え込みが続いたことで、肌着や靴下、寝具やインテリアなど実用商品の冬物が売上を伸ばしたようだ。
22年2月期通期での既存店売上高は前期比7.1％増となる形に。


(T:1605)　INPEX　1155　-74大幅反落。
ロシアのウクライナ軍事侵攻を受け、原油相場の一段の先高感が高まる形となり、前日は大きく上昇する展開になっていた。
前日の原油相場は、ロンドン市場で一時100.54ドルまで買われたが、NY市場では中盤以降に伸び悩み、92.81ドルで通常取引を終了している。
原油相場の目先ピークアウトが意識される状況となり、同社など石油関連株の下落材料につながっている。


(T:9104)　商船三井　9180　+420大幅反発。
本日は中小型グロース株のリバウンドが目立つが、バリューの代表格である海運株にも買いが優勢となり、業種別上昇率ではトップになった。
同社に関しては、SBI証券が投資判断を「中立」から「買い」に、目標株価も10600円から12980円に引き上げた。
OEN社は来年度も増益を確保できるだろうとしており、来年度配当金は1000円から1200円に引き上げのもよう。


(T:6191)　エアトリ　2960　+273急伸。
ロシアのウクライナ軍事侵攻にもかかわらず前日の米ナスダック指数は大幅に上昇、短期的なあく抜け感が強まる状況になっている。
ここまで下げの目立ったマザーズも本日は急反発、中小型グロースの一角ではリバウンドが強まるものが目立っている。
同社など旅行・観光関連銘柄に関しては、新型コロナ感染者数のピークアウト傾向もあらためて材料視される状況のようだ。


(T:6208)　石川製　1532　-346急落で下落率トップ。
ロシアによるウクライナへの軍事侵攻を受けて、前日は後場から一段と上げ幅を広げる展開になっていた。
ロシアの侵攻は激しさを増しているなどとも伝わっているが、前日の米国市場では売り先行後に切り返す展開となるなど、短期的なあく抜け感も生じる状況に。
つれて、地政学リスクの高まりを背景に買い進まれてきた同社などの防衛関連には目先の出尽くし感を意識した利食い売りが優勢に。