千代化建、鎌倉新書、三井海洋など

(T:5464)　モリ工業　2572　+55後場入り上げに転じる。
本日13時に発表した配当増額と自社株消却が手掛かり材料となっている。
期末配当を60円から100円に増額すると発表した。
年間配当は130円となり、前期の年間配当90円から40円の増配となる。
また、同時に発行済株式数の1.02％
にあたる8万100株の自社株を3月25日に消却すると発表。
増配と共に一株当たりの価値向上に繋がるとあって好感されている。


(T:4188)　三菱ケミHD　750　-17.4反落。
野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も990円から750円に引き下げている。
原油由来などの原燃料価格の上昇を考慮して、23年3月期以降のコア営業利益予想を下方修正。
ドバイ原油が120ドル/バレル程度で推移する前提にすれば、コア営業利益は前期比10％以上の減益になる可能性があるとしている。
業績下方修正を考慮すると、株価の割安感も乏しいと指摘。


(T:6387)　サムコ　2073　-211大幅反落。
前日に上半期決算を発表、営業利益は5.2億円で前年同期比2.1倍の大幅増益となった。
ただ、従来計画の6.2億円は下振れる着地となり、ポジティブに捉える動きは限定的となっている。
通期予想13.4億円、前期比35.4％増は据え置きで、大幅な上振れ期待などは後退する形にも。
本日は地合い悪化で、半導体関連が軟化していることなども逆風となっているようだ。


(T:6966)　三井ハイテク　6910　-490大幅反落。
特に個別の悪材料は観測されていない。
欧州中央銀行（ECB）は前日の定例理事会や米2月消費者物価指数（CPI）の高い伸びなどを受け、インフレ高進及び各国中銀のタカ派姿勢への警戒感が改めて高まるなか、本日は同社を含めグロース株が広く売られた。
なお、14日には22年1月期の決算発表を予定しており、原材料価格上昇などによるガイダンスリスクなども意識されたようだ。


(T:7196)　Casa　747　-58大幅反落。
前日に22年1月期決算を発表、営業利益は10.4億円で前期比0.5％増となり、第3四半期決算時の上方修正水準で着地。
一方、23年1月期は7.4億円で同28.9％減益を見込む。
人員増や新システムリリースに伴う費用増などを見込んでいる。
想定外の大幅減益見通しにネガティブなインパクトが先行。
発行済み株式数の1.29％に当たる13万株、1億円を上限とする自社株買い発表も下支えにならず。


(T:6366)　千代化建　423　+53急伸。
米エネルギー大手のセンプラ・インフラストラクチャーでは、米ルイジアナ州のLNGプラント「キャメロン」の年産能力を約675万トン高めて、年産1900万トンにすると伝わった。
投資額は数千億円規模になるもようだ。
増産分は欧州やアジアへの輸出に振り向け、欧州のロシア産ガス依存低減方針に対応するもよう。
キャメロンプロジェクトで実績を持つ同社への期待感が高まる展開に。
他のプラント各社も本日は急伸。


(T:6269)　三井海洋　1221　+114急伸。
イタリアの大手石油会社であるEni社のメキシコ子会社から受注し、建造を行っていたFPSOが原油生産を開始したと発表している。
メキシコ沖合のエリア・ワン鉱区開発プロジェクトに使用されるもよう。
ウクライナ問題の混迷で世界的なエネルギー危機が意識されつつある中、着実な実績積み上げによる今後のニーズの獲得へ期待が高まる状況になっているようだ。


(T:6184)　鎌倉新書　457　+54急伸し上昇率トップ。
前日に22年1月期の決算を発表、営業利益は5.3億円で前期比倍増、第3四半期決算時の下方修正水準での着地になっている。
未定としていた配当金は前期比1円増の2円としている。
一方、23年1月期は6.4億円で同20.1％増益の見通し。

売上高は3割成長を見込んでおり、サービス拡充などに向けた投資を継続しながらも、増収効果による収益拡大を見込んでいる。


(T:8068)　菱洋エレク　1908　-197急落。
前日に22年1月期の決算を発表、営業利益は22.6億円で前期比78.2％増益となり、従来予想の20億円を上振れる着地に。
一方、23年1月期は23億円で同1.9％増にとどまる見通し、足元で急拡大してきたデジタル家電向け半導体ビジネスの過熱感が一旦落ち着くとみているもよう。
純利益は2ケタ減益に転じる予想であり、年間配当金も前期120円に対して20円減配となる100円を計画。


(T:1928)　積水ハウス　2303　-9.5もみ合い。
前日に22年1月期決算を発表、営業利益は2302億円で前期比23.4％増となり、市場予想を70億円程度上振れ。
年間配当金は従来計画88円から90円に。
上限300億円の自社株買い実施も発表。
また、23年1月期は2360億円で同2.5％増を見込み、コンセンサス2320億円程度を上回る。
ポジティブ決算だがサプライズは限定的で、木材価格の動向にも不透明感が残り、上値追いは限られる展開に。