■要約
1. マーケティングプロセス全般を支援するマーケティングDXパートナー
クロス・マーケティンググループ (T:3675)は、顧客のマーケティングをサポートするマーケティングDX※パートナーとして、デジタルマーケティング事業、データマーケティング事業、インサイト事業の3つの事業を総合的に展開している。
デジタルマーケティング事業ではITソリューションやプロモーションなど、データマーケティング事業ではオンラインリサーチやオフラインリサーチなど、インサイト事業では分析やレポーティング、コンサルティングなどのサービスを提供し、祖業のオンラインリサーチを起点に、顧客のマーケティングプロセス全域で発生する様々な課題の解決を支援している。
※DX（Digital Transformation）：進化したデジタル技術を企業や社会に浸透させることで、生活をより良いものに変革すること。
2. 強みはビジネスモデルそのものとビジネスモデルを支える資産・インフラ
同社のビジネスモデルの特徴は、データマーケティング事業とインサイト事業におけるリサーチ機能（生活者の理解）と、デジタルマーケティング事業による実行支援を組み合わせることで、付加価値の高い総合マーケティングソリューションを提供していることである。
強みは、リサーチによる生活者の理解とマーケティングの実行支援の組み合わせ、すなわち同社のビジネスモデルそのものにあると言える。
さらに、こうしたビジネスモデルを支える、800万人超のオンラインパネルネットワークや5,000社、72,000窓口の顧客基盤といった同社の資産・インフラも強みである。
また、マーケティングのプロセス全域で、どこからでも総合的なソリューションサービスを提供できる数少ない企業ということも強みと言えよう。
3. 2022年6月期第2四半期はM&Aや生産性向上により大幅増益となった
2022年6月期第2四半期の業績は、売上高12,300百万円、営業利益1,710百万円となった。
2021年6月期は6ヶ月の変則決算であり、前年同時期の2020年12月期下期（7月～12月）と実質的に比較すると、売上高で48.5%増、営業利益で約2倍と大幅な増収増益であった。
これは、2021年6月期にM&Aによって子会社化した(株)ドゥ・ハウスの連結効果や国内外の既存事業の採算向上などが要因で、社会のDX化によるデジタルマーケティング市場の拡大も背景にあると思われる。
こうした環境下、同社は新サービスの開発やM&A・提携など積極経営を続けている。
なかでもMarkelyticsなどを売却して海外事業をKadenceグループに集約したこと、スキンケアやインナービューティなど美肌情報に特化した美容メディアを運営するスキップ(株)の株式を取得したことは、中期的な収益拡大に貢献する施策として大きな期待がかかる。
4. 2022年6月期業績予想を上方修正、中期経営計画に向けて弾みがついた
同社は2022年6月期業績見通しについて上方修正し、売上高23,500百万円～24,000百万円（前期（6ヶ月の変則）に2020年12月期下期を加えた12ヶ月の業績との対比23.4%増～26.0%増）、営業利益2,200百万円～2,400百万円（同20.4%増～31.3%増）とした。
第2四半期業績がドゥ・ハウスや(株)ディーアンドエムの好調によって上振れたこと、第3四半期以降も主力のデジタルマーケティング事業を中心に好調に推移すると見られていることなどが上方修正の要因である。
ただし、やや保守的な設定になっていること、成長ステージに入りつつあることを考えると、再上方修正の可能性は否定できないと思われる。
こうした業績急拡大を背景に中期経営計画の達成に弾みがつき、売上高の達成にはM&Aが必要だろうが、採算改善が進む営業利益は既存事業の進化とシナジーだけでも目標達成は可能と考えられる。
■Key Points
・顧客のマーケティングプロセス全般を支援するマーケティングDXパートナー
・2022年6月期はドゥ・ハウス連結化と既存事業の好調などで業績予想を上方修正
・業績急拡大を背景に売上高300億円、EPS90.1円を目指す中期経営計画達成に弾み
（執筆：フィスコ客員アナリスト 宮田仁光）
1. マーケティングプロセス全般を支援するマーケティングDXパートナー
クロス・マーケティンググループ (T:3675)は、顧客のマーケティングをサポートするマーケティングDX※パートナーとして、デジタルマーケティング事業、データマーケティング事業、インサイト事業の3つの事業を総合的に展開している。
デジタルマーケティング事業ではITソリューションやプロモーションなど、データマーケティング事業ではオンラインリサーチやオフラインリサーチなど、インサイト事業では分析やレポーティング、コンサルティングなどのサービスを提供し、祖業のオンラインリサーチを起点に、顧客のマーケティングプロセス全域で発生する様々な課題の解決を支援している。
※DX（Digital Transformation）：進化したデジタル技術を企業や社会に浸透させることで、生活をより良いものに変革すること。
2. 強みはビジネスモデルそのものとビジネスモデルを支える資産・インフラ
同社のビジネスモデルの特徴は、データマーケティング事業とインサイト事業におけるリサーチ機能（生活者の理解）と、デジタルマーケティング事業による実行支援を組み合わせることで、付加価値の高い総合マーケティングソリューションを提供していることである。
強みは、リサーチによる生活者の理解とマーケティングの実行支援の組み合わせ、すなわち同社のビジネスモデルそのものにあると言える。
さらに、こうしたビジネスモデルを支える、800万人超のオンラインパネルネットワークや5,000社、72,000窓口の顧客基盤といった同社の資産・インフラも強みである。
また、マーケティングのプロセス全域で、どこからでも総合的なソリューションサービスを提供できる数少ない企業ということも強みと言えよう。
3. 2022年6月期第2四半期はM&Aや生産性向上により大幅増益となった
2022年6月期第2四半期の業績は、売上高12,300百万円、営業利益1,710百万円となった。
2021年6月期は6ヶ月の変則決算であり、前年同時期の2020年12月期下期（7月～12月）と実質的に比較すると、売上高で48.5%増、営業利益で約2倍と大幅な増収増益であった。
これは、2021年6月期にM&Aによって子会社化した(株)ドゥ・ハウスの連結効果や国内外の既存事業の採算向上などが要因で、社会のDX化によるデジタルマーケティング市場の拡大も背景にあると思われる。
こうした環境下、同社は新サービスの開発やM&A・提携など積極経営を続けている。
なかでもMarkelyticsなどを売却して海外事業をKadenceグループに集約したこと、スキンケアやインナービューティなど美肌情報に特化した美容メディアを運営するスキップ(株)の株式を取得したことは、中期的な収益拡大に貢献する施策として大きな期待がかかる。
4. 2022年6月期業績予想を上方修正、中期経営計画に向けて弾みがついた
同社は2022年6月期業績見通しについて上方修正し、売上高23,500百万円～24,000百万円（前期（6ヶ月の変則）に2020年12月期下期を加えた12ヶ月の業績との対比23.4%増～26.0%増）、営業利益2,200百万円～2,400百万円（同20.4%増～31.3%増）とした。
第2四半期業績がドゥ・ハウスや(株)ディーアンドエムの好調によって上振れたこと、第3四半期以降も主力のデジタルマーケティング事業を中心に好調に推移すると見られていることなどが上方修正の要因である。
ただし、やや保守的な設定になっていること、成長ステージに入りつつあることを考えると、再上方修正の可能性は否定できないと思われる。
こうした業績急拡大を背景に中期経営計画の達成に弾みがつき、売上高の達成にはM&Aが必要だろうが、採算改善が進む営業利益は既存事業の進化とシナジーだけでも目標達成は可能と考えられる。
■Key Points
・顧客のマーケティングプロセス全般を支援するマーケティングDXパートナー
・2022年6月期はドゥ・ハウス連結化と既存事業の好調などで業績予想を上方修正
・業績急拡大を背景に売上高300億円、EPS90.1円を目指す中期経営計画達成に弾み
（執筆：フィスコ客員アナリスト 宮田仁光）