SHIFT、シーズメン、ギフティなど

(T:8233)　高島屋　1132　-24大幅続落。
前日に業績予想の修正を発表。
年明け以降のオミクロン株の急拡大に伴うまん延防止等重点措置の実施により、1、2月度店頭売上高が想定を下回ったことで、営業利益は従来予想の60億円から41億円に下方修正。
市場予想は会社計画を上回る水準であったため、マイナス視する動きが優勢になっている。
なお、雇用調整助成金計上や法人税等調整額の好転により、純利益は23億円か53億円に上方修正している。


(T:4714)　リソー教育　392　+21大幅反発。
前日に22年2月期決算を発表。
営業利益は30.3億円で前期比3倍となった。

ほぼ従来予想線上での着地となっている。
生徒数の順調な増加による売上拡大が好業績の背景に。
また、23年2月期は36.1億円で同19.1％増の見通し。
ヒューリック (T:3003)
との資本業務提携関係強化などによる駅前一等地での展開力強化などが奏効する見込み。


(T:4449)　ギフティ　1343　+106急伸。
ゴールドマン・サックス証券は投資判断を新規に「買い」、目標株価を2100円でカバレッジ開始。
圧倒的な競争優位性を背景にeギフトの主要プラットフォーマーとして成長していくと評価。
個人・法人用途のeギフト市場拡大を背景に、同社流通高は
2021年の225億円から2031年には約1870億円へと約8倍に拡大すると分析。
つれて、26年12月期の営業利益46億円、31年12月期118億円と予想。


(T:9716)　乃村工芸　864　-58大幅続落。
前日に22年2月期決算を発表。
営業利益は54.3億円で前期比11.2％増益、3月31日に上方修正した水準での着地となった。
一方、23年2月期は45億円で同17.2％減益の見通しとしている。
年間配当金も前期比3円減配の25円計画。
経済活動再開期待など事業環境の一段の改善が期待されていたなか、2ケタ減益見通しには失望感が先行する格好に。


(T:3083)　シーズメン　778　+100ストップ高。
前日に22年2月期決算を発表。
営業損益は1.8億円の赤字となったが、従来計画3.2億円の赤字からは赤字幅が縮小。
不採算店舗の撤退実行などコスト削減が想定上に進んだもよう。
また、23年2月期は0.2億円の黒字に転換する見通し。
新規連結化効果などで大幅な売上拡大を想定。
4期ぶりの営業黒字転換見通しを高評価する流れとなっている。


(T:8570)　イオンFS　1118　-66大幅続落。
前日に22年2月期決算を発表、営業利益は589億円で前期比44.8％増となり、従来予想の510億円を大きく上振れ。
期末配当金も45円計画から50円に引き上げた。
一方、23年2月期は550-600億円のレンジ予想としており、590億円程度の市場予想と比べてやや弱め。
国内事業は2ケタの減益を見込む。
経済活動正常化に伴う業績伸長期待もあったとみられ、マイナス視される流れになっている。


(T:3382)　7＆iHD　5610　-197大幅反落。
前日に22年2月期の決算を発表している。
営業利益は3877億円で前期比5.8％増益、従来予想の4000億円を下振れる着地になっている。
また、23年2月期は4300億円で同10.9％増益の見通しとしているが、4800億円弱の市場予想を下振れている。

海外コンビニの拡大などを見込む一方、システム投資の拡大などが重しとなるもよう。
想定以上の収益伸び悩みをネガティブ視する動きが優勢に。


(T:3141)　ウエルシアHD　2915　+86大幅反発。
前日に22年2月期の決算を発表、営業利益は430億円で前期比0.1％増益、市場予想をやや下回る着地に。
一方、23年2月期は470億円で同9.3％増益見通しとしており、コンセンサス並みの水準となっている。
先に決算を発表したスギHDとの比較では、堅調な業績見通しとなっている。
前日にかけて下げ幅を広げる展開となっていたが、過度な警戒感が後退する状況のようだ。


(T:3697)　SHIFT　25870　+3300急伸。
前日に上半期決算を発表、営業利益は38.3億円で前年同期比2.6倍となり、従来計画の30億円を大幅に上回る着地に。
つれて、通期予想は従来の63億円から69億円、前期比72.7％増に上方修正している。
順調なエンジニア採用、営業力強化、エンジニア単価の上昇などによる売上拡大、生産性改善による利益率の向上が上振れの背景。

あらためて高い成長性が認識される状況となっているようだ。


(T:7731)　ニコン　1368　+96大幅反発。
発行済み株式数の9.8％に当たる3600万株、300億円を上限とする自社株買いの実施を発表。
取得期間は5月13日から23年3月24日まで。
高水準の自社株買いによる需給面での下支えが期待される状況に。
また、23年3月31日に、500万株及び今回の自社株買いで取得した株式を消却するとも発表。
同時に中期計画も公表し、26年3月期営業利益700億円以上、ROE8％以上などを掲げた。