GセブンHD Research Memo(3):2022年3月期は過去最高業績を連続更新、利益ベースは計画を上回って着地

Fisco

発行済 2022年06月06日 16:03

更新済 2022年06月06日 16:15

■業績動向

1. 2022年3月期の業績概要
G-7ホールディングス (TYO:7508)の2022年3月期の連結業績は、売上高が前期比3.0%増の168,525百万円、営業利益が同5.5%増の7,448百万円、経常利益が同7.8%増の7,877百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同8.2%増の5,255百万円となり、過去最高業績を連続更新した。
会社計画に対しては売上高が若干の未達となったものの、各利益ベースではいずれも上回って着地した。


売上高は巣ごもり消費の反動により精肉事業やその他事業の「めぐみの郷」「miniピアゴ」が減収となったものの、新規出店効果により業務スーパー事業が続伸したほかオートバックス・車関連事業やこだわり食品・プライベートブランド事業も増収となり、全体では増収基調が続いた。
利益面では、精肉事業や「めぐみの郷」「miniピアゴ」の事業が減益となったものの、オードバックス・車関連事業、業務スーパー事業、こだわり食品・プライベートブランド事業の増益でカバーした。
会社計画比では業務スーパー事業、こだわり食品・プライベートブランド事業が売上高、利益ともに上回って着地した。


2022年3月期末のグループ店舗数は600店舗と前期末比で14店舗増となった(新規出店34店舗、退店20店舗)が期初計画の635店舗には届かなかった。
出店条件に適う物件が確保できなかったこと等により、「業務スーパー」や「お肉のてらばやし」「めぐみの郷」などが計画を下回ったほか、マレーシアで計画していた「オートバックス」「バイクワールド」の出店(各1店舗)も新型コロナウイルス感染症拡大(以下、コロナ禍)の影響により2023年3月期にずれ込んだこと、飲食店事業など一部事業からの撤退や不採算店舗の整理を進めたことなどが未達の要因となっており、店舗数の計画未達が売上高の下振れの一因となった。


(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)


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