日経平均は4日続落、FOMC前の模様眺めムードの中じり安
Fisco
発行済 2022年06月15日 15:56
日経平均は4日続落。
14日の米株式市場でNYダウは151ドル安と5日続落。
5月卸売物価指数（PPI）が予想を僅かに下回ったものの、引き続き大幅な伸びとなったことで、連邦準備制度理事会（FRB）の急速な金融引き締めを織り込む形で金利が上昇し、売りが強まった。
一方、引けにかけてハイテク株が持ち直したため、ナスダック総合指数は+0.17％と小幅反発。
まちまちな米株市場の動きを引き継いだ日経平均は4.18円安とほぼ横ばいからスタート。
取引開始直後に一時プラス転換する場面があったが、すぐに失速。
明朝に控える米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果公表とパウエルFRB議長の記者会見を前に、その後は大引けまで緩やかに下げ幅を広げる動きが続いた。
大引けの日経平均は前日比303.70円安の26326.16円となった。
東証プライム市場の売買高は12億2653万株、売買代金は2兆7623億円だった。
セクターでは石油・石炭、鉱業、電気・ガスを筆頭に全般売り優勢。
一方、パルプ・紙、銀行、証券・商品先物取引、海運の4業種が上昇した。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の84％、対して値上がり銘柄は14％となった。
個別では、東エレク (TYO:8035)、キーエンス (TYO:6861)、三井ハイテック (TYO:6966)などのハイテク株や、リクルートHD (TYO:6098)、ベイカレント (TYO:6532)などのグロース（成長）株が大幅下落。
天然ガス価格の急落を背景にINPEX (TYO:1605)が大きく下落し、石油資源開発 (TYO:1662)、住友鉱山 (TYO:5713)、日本製鉄 (TYO:5401)などの資源関連が軒並み売られた。
三井物産 (TYO:8031)、三菱商事 (TYO:8058)の商社株の下落も目立った。
三菱重工 (TYO:7011)、IHI (TYO:7013)の防衛関連も下げ幅を広げ、大阪チタニウム (TYO:5726)は午後から値崩れし急落。
個人投資家人気の高いダブル・スコープ (TYO:6619)も大幅安。
2-4月期の大幅減益がネガティブ視されたMSOL (TYO:7033)が急落し、東証プライム市場値下がり率トップとなった。
サプライズに乏しい上期決算や株主優待の中止が嫌気されたパーク24 (TYO:4666)、業績予想を下方修正したプロレド (TYO:7034)なども値下がり率上位に並んだ。
一方、米長期金利の上昇を背景に三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友 (TYO:8316)など金融株が堅調。
円安進行を手掛かりにホンダ (TYO:7267)など円安メリット銘柄の一部が堅調。
ファーストリテ (TYO:9983)のほか、郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)の大手海運株、第一三共 (TYO:4568)
や日本郵政 (TYO:6178)などのディフェンシブ銘柄の一角が小じっかり。
高水準の自社株買いを発表した関西ペイント (TYO:4613)や、今期の大幅増益見通しに加えて中期投資計画も公表したヤーマン (TYO:6630)がそれぞれ急伸し、東証プライム値上がり率上位にランクイン。
豊田自動織機 (TYO:6201)はレーティング格上げで買われた。
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14日の米株式市場でNYダウは151ドル安と5日続落。
5月卸売物価指数（PPI）が予想を僅かに下回ったものの、引き続き大幅な伸びとなったことで、連邦準備制度理事会（FRB）の急速な金融引き締めを織り込む形で金利が上昇し、売りが強まった。
一方、引けにかけてハイテク株が持ち直したため、ナスダック総合指数は+0.17％と小幅反発。
まちまちな米株市場の動きを引き継いだ日経平均は4.18円安とほぼ横ばいからスタート。
取引開始直後に一時プラス転換する場面があったが、すぐに失速。
明朝に控える米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果公表とパウエルFRB議長の記者会見を前に、その後は大引けまで緩やかに下げ幅を広げる動きが続いた。
大引けの日経平均は前日比303.70円安の26326.16円となった。
東証プライム市場の売買高は12億2653万株、売買代金は2兆7623億円だった。
セクターでは石油・石炭、鉱業、電気・ガスを筆頭に全般売り優勢。
一方、パルプ・紙、銀行、証券・商品先物取引、海運の4業種が上昇した。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の84％、対して値上がり銘柄は14％となった。
個別では、東エレク (TYO:8035)、キーエンス (TYO:6861)、三井ハイテック (TYO:6966)などのハイテク株や、リクルートHD (TYO:6098)、ベイカレント (TYO:6532)などのグロース（成長）株が大幅下落。
天然ガス価格の急落を背景にINPEX (TYO:1605)が大きく下落し、石油資源開発 (TYO:1662)、住友鉱山 (TYO:5713)、日本製鉄 (TYO:5401)などの資源関連が軒並み売られた。
三井物産 (TYO:8031)、三菱商事 (TYO:8058)の商社株の下落も目立った。
三菱重工 (TYO:7011)、IHI (TYO:7013)の防衛関連も下げ幅を広げ、大阪チタニウム (TYO:5726)は午後から値崩れし急落。
個人投資家人気の高いダブル・スコープ (TYO:6619)も大幅安。
2-4月期の大幅減益がネガティブ視されたMSOL (TYO:7033)が急落し、東証プライム市場値下がり率トップとなった。
サプライズに乏しい上期決算や株主優待の中止が嫌気されたパーク24 (TYO:4666)、業績予想を下方修正したプロレド (TYO:7034)なども値下がり率上位に並んだ。
一方、米長期金利の上昇を背景に三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友 (TYO:8316)など金融株が堅調。
円安進行を手掛かりにホンダ (TYO:7267)など円安メリット銘柄の一部が堅調。
ファーストリテ (TYO:9983)のほか、郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)の大手海運株、第一三共 (TYO:4568)
や日本郵政 (TYO:6178)などのディフェンシブ銘柄の一角が小じっかり。
高水準の自社株買いを発表した関西ペイント (TYO:4613)や、今期の大幅増益見通しに加えて中期投資計画も公表したヤーマン (TYO:6630)がそれぞれ急伸し、東証プライム値上がり率上位にランクイン。
豊田自動織機 (TYO:6201)はレーティング格上げで買われた。
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が書いた: Fisco
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金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
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