日経平均は続伸、買い先行もイベント控えて伸び悩み

日経平均は続伸。
25日の米株式市場でダウ平均は322ドル高と続伸。
週次の失業保険申請件数が予想外に減少し労働市場の強さが確認されたほか、4-6月期国内総生産（GDP）改定値も予想外に上方修正されたことで景気後退懸念が緩和。
長期金利の低下でハイテク株も買われた。
ナスダック総合指数は+1.67％、フィラデルフィア半導体株指数
（SOX）は+3.66％であった。
米株高を引き継いで日経平均は160.46円高からスタート。
順調に買い戻しが進み、午前中ごろには一時28792.93円（313.92円高）まで上昇。
ただ、今晩にパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長のジャクソンホール会議での講演や米7月個人消費支出（PCE）コアデフレータを控えるなか、午後はアジア市況の失速や時間外取引のナスダック100先物の軟化が嫌気され、大引けまで上げ幅を縮める展開となった。


　大引けの日経平均は前日比162.37円高の28641.38円となった。
東証プライム市場の売買高は8億5551万株、売買代金は2兆0549億円だった。
セクターでは繊維製品、機械、鉄鋼が上昇率上位となった一方、石油・石炭、サービス、鉱業が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の47％、対して値下がり銘柄は47％となった。


　個別では、東エレク (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、SUMCO (TYO:3436)の半導体関連や、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、ファーストリテ (TYO:9983)、ダイキン (TYO:6367)などの主力株が全般堅調。
ソニーＧ (TYO:6758)はPS5の値上げが好感されて上昇した。
三井物産 (TYO:8031)、住友商事 (TYO:8053)の商社株が大幅に続伸し、日本製鉄 (TYO:5401)、コマツ (TYO:6301)、住友鉱山 (TYO:5713)
などの市況関連株も高い。
ほか、京セラ (TYO:6971)、新光電工 (TYO:6967)、NRI (TYO:4307)、味の素
(TYO:2802)の上昇率が高め。
東レ (TYO:3402)はレーティング格上げが観測され、年初来高値を更新。
大阪チタ (TYO:5726)、東邦チタ (TYO:5727)は連日で大幅上昇。
中国会社の連結子会社化を発表したイワキポンプ (TYO:6237)、三井住友海上と包括連携協定を締結したシンクロフード (TYO:3963)などが東証プライム市場の上昇率上位に入った。


　一方、東証プライム市場の売買代金上位では日本電産 (TYO:6594)、リクルートHD (TYO:6098)、任天堂 (TYO:7974)、三菱重工 (TYO:7011)、ダブル・スコープ (TYO:6619)などが軟調。
ベイカレント (TYO:6532)、マネーフォワード (TYO:3994)のグロース（成長）株の一角が下落し、富士通 (TYO:6702)、アサヒグループ (TYO:2502)の下落も目立った。
島津製 (TYO:7701)は子会社の不適切行為が引き続き嫌気され売られた。
レーティング格下げが観測された中国電力 (TYO:9504)と大氣社 (TYO:1979)は大幅安。
上半期が一転して2ケタ営業減益となったタカショー (TYO:7590)は東証プライム市場の下落率トップとなった。
ほか、投資ファンドの保有比率低下が判明したジャフコＧ (TYO:8595)、子会社株式売却で最終益予想を下方修正した大崎電気 (TYO:6644)などが下落率上位に並んだ。