日経平均は大幅反落、米アップル増産撤回で業績悪化懸念、一時26000円割れ

日経平均は大幅反落。
27日の米株式市場でダウ平均は125ドル安と6日続落。
経済指標の予想を上回る強い結果が好感されたほか、シカゴ連銀のエバンス総裁の発言を受けて金利が低下したことで安心感から買戻しが先行。
ただ長期金利が大幅上昇に転じると警戒感から下落に転じた。
ナスダック総合指数は+0.24％と6日ぶり反発。
米国株安を受けて日経平均は149.01円安からスタート。
時間外取引のダウ平均先物が急速に下げ足を速めたほか、香港ハンセン指数の大幅安もあり、前引け直前には26000円を割り込んだ。
米アップルの「iPhone（アイフォーン）14」増産計画撤回の報道が嫌気されたようだ。
午後も軟調推移が続いたが、引けにかけては配当権利取りや配当再投資を意識した動きから下げ幅を縮めた。


　大引けの日経平均は前日比397.89円安の26173.98円となった。
東証プライム市場の売買高は15億5474万株、売買代金は3兆7248億円だった。
セクターでは海運、不動産、鉄鋼を筆頭に売り優勢の展開。
一方、パルプ・紙、医薬品、精密機器の3業種が上昇した。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の55％、対して値上がり銘柄は41％だった。


　個別では、レーザーテック (TYO:6920)、ファーストリテ (TYO:9983)、ファナック (TYO:6954)などの主力株、値がさ株のほか、TDK (TYO:6762)、村田製 (TYO:6981)、イビデン (TYO:4062)のアップル関連が大幅安。
郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、川崎汽船 (TYO:9107)の大手海運、三菱UFJ (TYO:8306)、第一生命HD (TYO:8750)、日本製鉄 (TYO:5401)、IHI (TYO:7013)、住友鉱 (TYO:5713)など市況関連株が大きく下落。
SUBARU (TYO:7270)、日産自 (TYO:7201)、三菱自 (TYO:7211)などの自動車関連、西武HD<
9024>、JR東日本 (TYO:9020)、マツキヨココ (TYO:3088)、エアトリ (TYO:6191)のインバウンド関連も軒並み安。
スギHD (TYO:7649)は調剤事業の下振れ、Jフロント (TYO:3086)はサプライズに乏しい上方修正、ヒマラヤ (TYO:7514)は物足りない今期見通しを背景に大幅安。
Jフロントに連れて三越伊勢丹 (TYO:3099)、高島屋 (TYO:8233)も下落。
アルプスアルパイン (TYO:6770)は米アップル報道のほかレーティング格下げも嫌気された。


　一方、HOYA (TYO:7741)、富士フイルム (TYO:4901)、三井物産 (TYO:8031)、富士通 (TYO:6702)、ディスコ (TYO:6146)、エムスリー (TYO:2413)、中外製薬 (TYO:4519)が逆行高。
上半期黒字見通しや中間配当の実施が好感されたトピー工業 (TYO:7231)、業績予想の上方修正を発表したオンワードHD (TYO:8016)などが大幅に上昇。
アルツハイマー病治療薬「レカネマブ」の臨床試験で良好な進展が確認されたエーザイ (TYO:4523)はストップ高比例配分となり、同社と非独占的包括契約を締結しているシスメックス (TYO:6869)は急伸した。