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日鉄住金テクス、大同特殊鋼、enishなど

発行済 2015-04-30 16:38
更新済 2015-04-30 17:00
日鉄住金テクス、大同特殊鋼、enishなど
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(TOKYO:1819) 日鉄住金テクス 647 +72急伸。
新日鐵住金が株式交換で完全子会社化すると発表している。
株式交換比率は1:2.1、一昨日の新日鐵住金の終値をベースとすると、理論株価は668円程度になり、鞘寄せの動きとなっている。
一昨日の同社株からは16%強のプレミアムとなる。
なお、新日鐵住金では鈴木金属も完全子会社化、鈴木金属も同様に急伸する展開に。
(TOKYO:5471) 大同特鋼 573 +37決算発表を受けて上げ幅を広げる展開に。
前期営業利益は204億円で前期比7.5%増益、従来予想200億円レベルの水準で着地している。
一方、今期は270億円で同32.3%増益の予想、市場予想を上回る水準となっている。
また、15.3期配当金は前期比1.5円増配の6.5円、16.3期は10円に引き上げる方針となっている。
比較的、鉄鋼関連株は決算発表に軟化するものが多かったため、やや警戒感も先行していたと見られる。
な、同社と同様に、山陽特殊鋼も決算発表後に買われている。
{{|0:}} enish 1511 +51一時大幅高。
前場に、スクエニHDと共同でスマホ向けアプリを共同開発すると発表、手掛かり材料視される形となっている。
明日から「全国!神さま育成RPGゆるかみ!」の共同開発を開始、今夏に配信予定となっている。
相互の開発力などを生かしたヒット作の開発に期待する動きが先行へ。
(TOKYO:6762) TDK 8650 +330大幅反発。
一昨日に発表した決算が好感される展開になっている。
15.3期営業利益は725億円で前期比98%増益、従来予想の700億円を上回った。
16.3期も950億円で同31%増と大幅増益見通しに。
実績値、予想ともに市場コンセンサスレベルの水準となっている。
やや警戒感も強まっていた中、安心感が先行する形にも。
また、中期計画では18.3期営業利益1300億円以上としており、市場予想は上回る水準。
16.3期の連続増配見通しなども評価対象に。
(TOKYO:7267) ホンダ 4041.5 -289.0売り先行。
一昨日に発表した決算内容が嫌気されている。
15.3期営業利益は6517億円で前期比13%減益、従来予想の7200億円を下振れる着地となった。
また、16.3期は6850億円で同5%増益の見通し。
市場コンセンサスはそれぞれ、7300億円、8600億円レベルであったため、大幅に下振れる結果となっている。
品質関連費用の増大などが業績下振れの主因とみられる。
決算を受けて、野村では投資判断を「ニュートラル」から「リデュース」に格下げしている。
(TOKYO:4502) 武田薬品 6157 -134下げ目立つ。
「アクトス」訴訟の和解金、訴訟の対応費用引当計上などで、15.3期純利益は従来予想の650億円の黒字から1450億円の赤字に下方修正している。
上場来初の最終赤字となったもよう。
和解金額についてはほぼ想定水準に落ち着き、アクトス訴訟が早期に和解に至ったことはポジティブとの見方もある。
15.3期の配当予想も変更無しとしている。
ただ、全般的に株主還元策に注目が集まっている中、大幅な赤字計上による当面の拡充余地縮小などはネガティブにも受け止められる形に。
(TOKYO:4063) 信越化学 7355 -554朝方から下げが目立つ展開に。
前日に決算を発表、前期営業利益は1853億円で前期比7%増益、従来予想の1830億円を上振れて、市場コンセンサス並みの水準で着地した。
今期業績計画は未定としている。
決算数値にはインパクトが限定的だが、豊富な手元資金を使っての自社株買い実施などに対する期待感も高かったもよう。
こうした株主還元策には否定的な考えが示されているもようであり、ネガティブに捉える動きが先行のようだ。
(TOKYO:4578) 大塚HD 3793.5 -356.5大幅安。
米FDAでは「エビリファイ」の初の後発薬を承認したと伝わっている。
4月20日に先発権の失効日を通過していたが、これまでジェネリックは承認されていなかった。
ジェネリック承認の不透明感が足元の株価上昇につながっていたこともあり、承認決定をネガティブに受け止める動きが先行へ。
「エビリファイ」はこれまで同社の収益柱となっていた医薬品である。
(TOKYO:7752) リコー 1250.0 -123.5大幅安。
一昨日に発表の決算がネガティブなインパクトを与えている。
15.3期営業利益は1158億円で前期比4%減益、従来予想の1400億円を大幅に下振れしている。
売上の不振が業績下振れの背景であり、市場予想の1330億円レベルも下回る格好になっている、16.3期は市場コンセンサス並みの1400億円を予想しているが、業績未達基調が続いているだけに、アナリストコンセンサスは切り下がる状況のようだ。

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