ファンケル、東急建設、荏原など

(TOKYO:9984) ソフトバンク 7349 -51売り先行。
前日に決算を発表、営業利益は9827億円で前期比9％減益、従来予想や週末に伝わった観測報道値を上回る着地になっている。
ただ、今期会社予想の開示は見送られており、スプリント事業の不透明感が残る中で、今期業績鈍化への警戒感などが先行する状況となっているようだ。
また、足元の株式市場で関心が集まっている株主還元策に関しては注目されにくい銘柄だけに、目先はカタリスト不足になるとの見方なども。
(TOKYO:6753) シャープ 211 +21急反発。
週末の減資報道を受けて前日は急落する展開となったが、短期的には過剰反応との見方もあり、本日は短期自律反発を狙った動きなどが先行する格好に。
資本金は減少するものの株主資本は変化がなく、その後の増資などに関しても方向性は織り込まれる状態であったと捉えられる。
14日に決算発表を控える中で、ポジション整理のための買い戻しの動きなども。
(TOKYO:5108) ブリヂストン 4749.5 -162大幅反落。
前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は1163億円で前年同期比1％減益、コンセンサスの1兆3000億円を下回る着地となっている。
比較的、業績は会社計画を上振れる傾向が強い銘柄であるほか、今期は原材料価格下落のプラス効果も期待されていただけに、減益決算にはネガティブなインパクトが先行する格好のようだ。
{{|0:}} ファンケル 1431 -130大幅反落で安値更新。
前日に決算を発表、前期営業利益は40億円で1.5％増益、従来計画線上での着地となった。
一方、今期は15億円で前期比62.5％の大幅減益見通しに。
広告費用が大幅に増加する計画となっている。
販促費用の増加は織り込まれていたが、想定以上の減益見通しはネガティブサプライズと捉えられる。
前回の中期計画では、16.3期営業利益率は8％程度が目標となっていた。
(TOKYO:8848) レオパレス 710 +41急伸。
前日に決算を発表している。
前期営業利益は148億円で前期比8％増益、今期は195億円で同32％増益の見通しとなっている。
今期見通しは中期計画水準でもあって、決算数値は特にインパクトが乏しいもよう。
ただ、同様に前日発表した4月の月次受注、空室率などは好スタートとなっており、ポジティブ視される格好のようだ。
また、資本剰余金の取り崩しによって利益剰余金のマイナスを解消させると発表、復配期待などにもつながっているようだ。
(TOKYO:1720) 東急建設 766 +51後場も一段高。
前日の引け後に決算を発表しているが、ポジティブなインパクトにつながっているようだ。
前期営業利益は60.1億円で従来予想の53億円を大きく上振れ、今期は同33％増益の80億円の見通しで四季報予想の56億円を大きく上回っている。
他の低位建設株同様にガイダンスリスクが警戒されていたなか、期初段階からの想定以上の大幅増益見通しには意外感。
(TOKYO:6361) 荏原 588 +39大幅高。
前日に発表した決算がポジティブに捉えられている。
前期営業利益は346億円で前期比7.4％増益、従来予想の320億円を上回った。
今期は370億円で同7.0％増益、市場予想の350億円程度を上回る見通しとなっている。
石油・ガス業界向けの売上構成比が高く、原油市況低迷の影響から業績懸念は強かったが、実績値の上振れ、今期の増益見通しなどで過度な警戒感が後退する格好にも。
{{|0:}} ＫＬａｂ 1495 +91急伸。
第1四半期の業績上方修正を前日に発表している。
営業利益は従来予想の7億円から10.2億円に上方修正、前年同期比では10倍強の水準となる。
売上は従来計画線上であるものの、広告宣伝費をはじめとして全般的にコスト削減が進んだようだ。
10-12月期の収益水準が低下したことで警戒感もあったと見られるが、今回の上方修正受けて通期業績コンセンサスの切り上がりなどにもつながっていく格好へ。
(TOKYO:6976) 太陽誘電 1717 -126大幅安。
前日に決算を発表、前期営業利益は132億円で前期比15.8％増益、従来予想の140億円を下回った。
今期は190億円で同44.5％の大幅増益見通しだが、210億円レベルの市場コンセンサスを下回っている。
足元の受注好調などから大幅増益への期待は高かったが、償却負担増などが市場予想を上回る状況のようだ。
(TOKYO:6273) ＳＭＣ 36505 +800しっかり。
ゴールドマン・サックス（GS）では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、評価材料視される形のようだ。
目標株価は従来の37000円から40000円に引き上げ。
為替を中心に交易条件は優位な方向となっており、14.3期以降のシェアは一貫して上昇傾向が続いていると指摘。
過去ピークにある収益性を維持しつつ、高い売上成長を今後も遂げるとみているようだ。
また、同社は還元を強化する余力がセクター内で最も大きい1 社と想定、配当性向30％と自己株買いを予想に織り込んでいるもよう。