日経平均は大幅反発、米CPI減速で投資家心理改善、ハイテク中心に急伸
Fisco
発行済 2022年11月11日 15:56
日経平均は大幅反発。
10日の米株式市場でダウ平均は1201.43ドル高と大幅反発。
米10月消費者物価指数（CPI）の伸びが予想以上に鈍化したことで、米連邦準備制度理事会
（FRB）の利上げペースが減速するとの思惑が強まり、長期金利が大幅低下するなかハイテク株を中心に買い戻しが加速。
ドル安が米企業の収益回復に繋がるとの期待も相場を一段と押し上げた。
ナスダック総合指数は＋7.35％と急反発。
米国株の急伸劇を受けて日経平均は422.59円高からスタート。
売り方の買い戻しを巻き込みながらトレンドフォロー型ファンドの買いで上値を伸ばし、前場中ごろには28329.54円（883.44円高）まで上昇。
急ピッチでの上昇に伴い、短期的な過熱感から戻り待ちの売りで前引けにかけては騰勢一服となったが、アジア市況の大幅高も追い風に午後は再びじりじりと上げ幅を広げる展開となった。
大引けの日経平均は前日比817.47円高の28263.57円となった。
東証プライム市場の売買高は17億4368万株、売買代金は4兆8750億円だった。
セクターでは電気機器、サービス、化学が上昇率上位となった一方、空運、水産・農林、食料品が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の67％、対して値下がり銘柄は28％だった。
個別では、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が+10％と大幅高となったことを追い風に半導体関連が軒並み高。
レーザーテック (TYO:6920)が+16％と急騰したほか、業績予想を下方修正した東エレク (TYO:8035)も地合い好転を背景に+8％と急伸。
アドバンテスト (TYO:6857)は国内証券によるレーティング格上げも手伝い+9％。
ディスコ (TYO:6146)は上場来高値を更新。
ほか、ソニーＧ (TYO:6758)、キーエンス (TYO:6861)、村田製 (TYO:6981)の主力ハイテク株や、SHIFT (TYO:3697)、Sansan (TYO:4443)、マネーフォワード (TYO:3994)などのグロース株が軒並み急伸。
決算関連では資生堂 (TYO:4911)、富士フイルム (TYO:4901)、マツダ (TYO:7261)、ペプチドリーム (TYO:4587)、オプトラン (TYO:6235)などが大幅高。
再建に向けて進展が見られた日医工 (TYO:4541)、堅調な決算と合わせて大幅増配も発表したMS-Japan (TYO:6539)がストップ高比例配分となった。
一方、ＪＴ (TYO:2914)、NTT (TYO:9432)、JAL (TYO:9201)、JR東日本 (TYO:9020)、武田薬 (TYO:4502)、エーザイ (TYO:4523)、三井不動産 (TYO:8801)などディフェンシブやリオープン関連で軟調なものが多く見られた。
また、米長期金利の低下を背景に三井住友 (TYO:8316)、みずほFG (TYO:8411)の金融、大幅な円高・ドル安進行を受けて三菱自 (TYO:7211)の自動車関連が下落。
三菱商事<
8058>、三菱重工 (TYO:7011)、大阪チタ (TYO:5726)、コマツ (TYO:6301)、クボタ (TYO:6326)など景気敏感株でも冴えないものが散見された。
決算関連ではニコン (TYO:7731)、テルモ (TYO:4543)、アリアケジャパン (TYO:2815)、ロート製薬 (TYO:4527)、三井E&SHD (TYO:7003)、ショーボンドHD (TYO:1414)、ヤクルト本社 (TYO:2267)などが大きく下落した。
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10日の米株式市場でダウ平均は1201.43ドル高と大幅反発。
米10月消費者物価指数（CPI）の伸びが予想以上に鈍化したことで、米連邦準備制度理事会
（FRB）の利上げペースが減速するとの思惑が強まり、長期金利が大幅低下するなかハイテク株を中心に買い戻しが加速。
ドル安が米企業の収益回復に繋がるとの期待も相場を一段と押し上げた。
ナスダック総合指数は＋7.35％と急反発。
米国株の急伸劇を受けて日経平均は422.59円高からスタート。
売り方の買い戻しを巻き込みながらトレンドフォロー型ファンドの買いで上値を伸ばし、前場中ごろには28329.54円（883.44円高）まで上昇。
急ピッチでの上昇に伴い、短期的な過熱感から戻り待ちの売りで前引けにかけては騰勢一服となったが、アジア市況の大幅高も追い風に午後は再びじりじりと上げ幅を広げる展開となった。
大引けの日経平均は前日比817.47円高の28263.57円となった。
東証プライム市場の売買高は17億4368万株、売買代金は4兆8750億円だった。
セクターでは電気機器、サービス、化学が上昇率上位となった一方、空運、水産・農林、食料品が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の67％、対して値下がり銘柄は28％だった。
個別では、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が+10％と大幅高となったことを追い風に半導体関連が軒並み高。
レーザーテック (TYO:6920)が+16％と急騰したほか、業績予想を下方修正した東エレク (TYO:8035)も地合い好転を背景に+8％と急伸。
アドバンテスト (TYO:6857)は国内証券によるレーティング格上げも手伝い+9％。
ディスコ (TYO:6146)は上場来高値を更新。
ほか、ソニーＧ (TYO:6758)、キーエンス (TYO:6861)、村田製 (TYO:6981)の主力ハイテク株や、SHIFT (TYO:3697)、Sansan (TYO:4443)、マネーフォワード (TYO:3994)などのグロース株が軒並み急伸。
決算関連では資生堂 (TYO:4911)、富士フイルム (TYO:4901)、マツダ (TYO:7261)、ペプチドリーム (TYO:4587)、オプトラン (TYO:6235)などが大幅高。
再建に向けて進展が見られた日医工 (TYO:4541)、堅調な決算と合わせて大幅増配も発表したMS-Japan (TYO:6539)がストップ高比例配分となった。
一方、ＪＴ (TYO:2914)、NTT (TYO:9432)、JAL (TYO:9201)、JR東日本 (TYO:9020)、武田薬 (TYO:4502)、エーザイ (TYO:4523)、三井不動産 (TYO:8801)などディフェンシブやリオープン関連で軟調なものが多く見られた。
また、米長期金利の低下を背景に三井住友 (TYO:8316)、みずほFG (TYO:8411)の金融、大幅な円高・ドル安進行を受けて三菱自 (TYO:7211)の自動車関連が下落。
三菱商事<
8058>、三菱重工 (TYO:7011)、大阪チタ (TYO:5726)、コマツ (TYO:6301)、クボタ (TYO:6326)など景気敏感株でも冴えないものが散見された。
決算関連ではニコン (TYO:7731)、テルモ (TYO:4543)、アリアケジャパン (TYO:2815)、ロート製薬 (TYO:4527)、三井E&SHD (TYO:7003)、ショーボンドHD (TYO:1414)、ヤクルト本社 (TYO:2267)などが大きく下落した。
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が書いた: Fisco
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