日経平均は4日ぶり反落、手掛かり材料難のなか反動売り

日経平均は4日ぶり反落。
24日の米株式市場は感謝祭の祝日で休場。
一方、欧州市場では英FTSEが＋0.01％、独DAXが＋0.77％、仏CAC100が＋0.42％と揃って堅調。
米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨（11月）で参加者の多くが利上げペースの減速を支持していたことに続き、10月の欧州中央銀行（ECB）定例理事会の議事要旨で少数ながら一部の参加者が0.5ptの小幅な利上げを支持していたことが世界の中央銀行のハト派化を示唆したと捉えられたもよう。
欧州株高を引き継いで日経平均は15.68円高からスタート。
ただ、手掛かり材料難の中、前日に大きく上昇していた反動もあり、寄り付き直後から失速。
その後一時持ち直したが、香港ハンセン指数の下落などが重石となり、前引けにかけてはだれる展開となった。
午後は完全に模様眺めムードで、膠着感の強い状態が続いた。


　大引けの日経平均は前日比100.06円安の28283.03円となった。
東証プライム市場の売買高は9億9915万株、売買代金は2兆3753億円だった。
セクターではゴム製品、電気機器、鉄鋼が下落率上位となった一方、電気・ガス、鉱業、保険が上昇率上位となった。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の40％、対して値上がり銘柄は55％だった。


　個別では、全体的に動意に乏しい中、東邦チタ (TYO:5727)が大幅に下落。
キーエンス (TYO:6861)、ダイキン (TYO:6367)、ファナック (TYO:6954)の値がさ株や、ソシオネクスト (TYO:6526)、ルネサス (TYO:6723)の半導体関連、他にブリヂストン (TYO:5108)、電通Ｇ (TYO:4324)、日本製鉄 (TYO:5401)
などが大きめの下落となった。
全体としてはハイテク株の軟調さがやや目立った。
ホシデン (TYO:6804)は自社株買いの終了が嫌気されて大幅安。


　一方、東京電力HD (TYO:9501)、北陸電力 (TYO:9505)、中国電力 (TYO:9504)などの電気・ガスセクターが大きく上昇し、イーレックス (TYO:9517)、レノバ (TYO:9519)など再生可能エネルギー関連も買われた。
三菱UFJ (TYO:8306)、りそなHD (TYO:8308)、SOMPO (TYO:8630)、東京海上HD (TYO:8766)、の金融関連が買われ、富山第一銀行 (TYO:7184)は著名個人投資家の大量保有報告を受けてストップ高となった。
栃木銀行 (TYO:8550)、富山銀行 (TYO:8365)、京葉銀行 (TYO:8544)などのその他の地銀株も急伸した。
ほか、ニトリHD (TYO:9843)、JR東海 (TYO:9022)、JR西日本 (TYO:9021)など内需系が堅調。
サッカー・ワールドカップを機に人気化したサイバーAG (TYO:4751)は本日も大幅高。
月次動向が評価された神戸物産 (TYO:3038)やしまむら (TYO:8227)が買われ、目標株価の引き上げが好感された川崎重工 (TYO:7012)、SANKYO (TYO:6417)、円谷フィールズ (TYO:2767)も大きく上昇した。
今仙電機 (TYO:7266)は自社株買いが好感された。